10年後、20年後、あなたが望む生活を送るためにはどのくらいのお金が必要でしょうか?もっとお金に「うまく」働いてもらいたいと思いませんか?

しかし

資産運用と言ってもなかなか難しいとお考えではないですか?

  • 株、債券、投資信託、不動産... 投資って難しいイメージ...
  • 預貯金ではなかなか資産は増えない。
  • いつ、何に投資したらいいの?
  • 投資の知識があまりないのだけれど...
  • たまに起きる○○ショックみたいな時はどうすればいいの?
  • 円高とか円安も影響するの?
  • NISAってどうやって活用するの?
  • 価格の上げ下げが大きいものは避けたい。

資産運用において、投資環境の変化をいち早く察知し、対応する必要性が高まっています。

金利環境の変化

マーケットの急騰?急落?

円高?円安?

資産運用においてあなたはハラハラドキドキしていませんか?

ここからは資産運用のお話です。

資産運用において、私たちが大切にしていること。

その1 資産を上手に分散させること

ブレグジット*やトランプ・ショックのときのようにマーケットは今まで以上に不確実性が高まり、資産間の相関性はより大きくなっています。そのため、私たちは資産を上手に分散させることを大切にしています。

*ブレグジット:英国のEU(欧州連合)離脱問題。2016年6月に行われた英国のEU(欧州連合)離脱の是非を問う国民投票において、EU離脱派が勝利しました。

各資産の価格推移

※データ期間:2003年8月末~2017年2月末(月次)

※2003年8月末を100として指数化。

※8資産均等投資は各資産を均等の比率で合成。

※各資産の使用指数は【当資料における使用指数】をご覧ください。

(出所:BloombergのデータをもとにアセットマネジメントOne作成)

その2 大きな損失を避けること

一度大きな損失をしてしまうと、それを取り戻すのに多くの労力が必要です。
状況の変化に、「いつでも」「すぐに」対応して、大きな損失を避けるように運用することが大事です。

大きな損失を避ける

資産運用の世界では、より低い「リスク」でより高い「リターン」を実現することが、「効率のよい運用」といわれます。お金を「うまく」働かせるため、アセットマネジメントOneは「投資のソムリエ」を提案します。

「投資のソムリエ」とは、「投資のソムリエ」は、金融市場等の投資環境の変化をいち早く察知”し、配分比率を機動的に変更することで、『大きな損失を避ける工夫をしたバランスファンド』です。

ここまで読まれたあなたは、バランスファンドはどれも同じだと思っていませんか?

「投資のソムリエ」のポイント

どんなものに投資?
原則、世界8資産
に分散投資。
資産分散のコツは?
月次戦略で基本
配分比率を決定し、価格変動要因の分散を図る。
投資環境が急変した場合では?
日次戦略で配分
比率を変更し、下落局面での値下がり抑制を図る。

基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑え、安定的な基準価額の上昇をめざします。

※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

※当ファンドでは、投資対象資産のうち国内債券、為替ヘッジ先進国債券を「安定資産」、それ以外の資産を「リスク性資産」とします。

金融市場は国際化の進展により、各資産の値動きが以前より似るようになったといわれています。投資対象が何に影響を受けやすいかなど、その特徴まで気を配る必要があると考えます。

基本配分戦略(月次戦略)

月ごとに基本配分比率を決定し、原則その月を通じて維持。

基本配分比率決定のイメージ

各資産における価格変動要因と要因の比率(例)

価格変動要因の比率を均等に配分

着目する価格変動要因は各時点において適宜変更します。

価格変動要因の分散から最適な資産配分の比率を決定

投資対象資産の基本配分比率

投資対象資産の基本配分比率

※上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。また、価格変動要因の全てを網羅したものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。※当資料の内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

相場環境を日々判定し、下落の危険性が高まったと判定した場合は、組入資産を安定資産や現金等*へ入れ替えることで基準価額の下落の抑制をめざします。

※基準価額の下落を完全に抑制できるものではありません。

*現金等とは、短期国債およびコール・ローンなどの短期金融資産等です。

機動的配分戦略(日次戦略)

毎日相場環境を判定し、下落の危険性が高まったと判定した場合は、基本配分比率を変更し、組入資産を安定資産や現金等へ入れ替えます。

  • ある時点の基本配分比率
  • リスク性資産の下落局面
  • 安定資産・リスク性資産の下落局面

※上記は投資環境および配分比率の一例を示したものであり、すべての要因や変動を説明したものではありません。また、今後の景気や市場の展望を示唆・保証するものではありません。※上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。また、資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

それらの工夫によって、「投資のソムリエ」は「基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑える」ことをめざしています。簡単にいいますと、変動リスクが2%程度の国内債券より、「投資のソムリエ」は少し価格変動幅が大きくなりますが、比較的安定的な値動きをめざす商品なのです。

※国内債券の変動リスクの数値は、2012年10月25日(ファンド設定日:2012年10月26日)~2016年12月30日(日次)のデータを基に算出。

いかがでしたか?以上のように「投資のソムリエ」は、大きな損失を避ける工夫をして、比較的安定的な値動きをめざすバランスファンドなんです。

ブレグジット前後の
「投資のソムリエ」と国内株式の動き

(2016年6月20日~6月30日、日次)

ブレグジット前後の「投資のソムリエ」と国内株式の動き

※2016年6月20日を100として指数化。

※国内株式は、ブレグジットが日本の株式市場にどのような影響を与えたかをわかりやすく示すために載せているものであり、当ファンドのベンチマークではありません。

(出所:BloombergのデータをもとにアセットマネジメントOne作成)

ブレグジットなど幾つもの危機局面を乗り越えてきた「投資のソムリエ」は、外部評価機関から高い評価を受けました。

Morningstar Award “Fund of the Year”

モーニングスター優秀ファンド賞受賞

「投資のソムリエ」の優れたパフォーマンスは外部評価機関からも評価されています。バランス(低リスク)型 部門で2016年のモーニングスター優秀ファンド賞を受賞しました。

Morningstar Award “Fund of the Year 2016”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2016年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。バランス(低リスク)型 部門は、2016年12月末において当該部門に属するファンド67本の中から選考されました。

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ファンドの特色

  • 投資環境の変化を速やかに察知し、中長期的に安定的なリターンをめざします。

    ●主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)にマザーファンド(※)を通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更します。

    ●外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジ*を行い、一部または全部の為替リスクを軽減します。

    (※) 国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、国内株式パッシブ・ファンド(最適化法)・マザーファンド、為替フルヘッジ外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド、J-REITインデックスファンド・マザーファンド、外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド、エマージング債券パッシブ・マザーファンド、エマージング株式パッシブ・マザーファンド

    * 一部の外貨建資産の通貨についてはアセットマネジメントOneがその通貨との相関が高いと判断する通貨を用いて、円に対する為替ヘッジを行う「代替ヘッジ」を行うことがあります。為替ヘッジにより、外貨建資産の為替リスクを軽減します。

  • 基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えながら、安定的な基準価額の上昇をめざします。

    ※上記数値は目標値であり、常にリスク水準が一定であること、あるいは目標値が達成されることのいずれを約束するものではありません。また、上記数値は当ァンドの長期的なリスク水準の目標を表すものであり、当ファンドが年率4%程度の収益を目標とすることを意味するものではありません。上記数値が達成されるかどうかを問わず、実際の運用成績がマイナスとなる可能性があります。

  • 年2回決算を行います。

    ●毎年1月、7月の各11日(休業日の場合は翌営業日。)の決算時に、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

    ※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

    ※分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

    -資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。-

ファンドの投資リスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き、為替変動等により影響を受けますが、運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

当ファンドの基準価額の変動要因となる主な投資リスクは次のとおりです。
資産配分リスク、株価変動リスク、金利リスク、リートの価格変動リスク、為替リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク

※基準価額の変動要因(投資リスク)は、上記に限定されるものではありません。詳細は、投資信託説明書(交付目論見書)にてご確認ください。

ファンドの投資リスクの詳細はこちらをご覧ください。

<分配金に関する留意点>
・収益分配は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
・分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

お申込みメモ

購入単位
(当初元本1口=1円)
販売会社が定める単位
※「分配金受取コース」および「分配金自動けいぞく投資コース」によるお申込みが可能です。お申込みになる販売会社によっては、どちらか一方のコースのみのお取扱いとなります。購入単位および取扱コースについては、販売会社にお問い合わせください。
購入価額購入申込日の翌営業日の基準価額
換金単位販売会社が定める単位
換金価額換金申込日の翌営業日の基準価額
申込制限ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所、フランクフルト証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドンの銀行のいずれかの休業日に該当する日には、購入、換金のお申込みの受付を行いません。
大口の換金請求に制限を設ける場合や、購入、換金の受付を中止する場合等があります。
信託期間無期限です。(当初設定日:2012年10月26日)
課税関係◆当ファンドは課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。

※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。

※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

下記手数料等の合計額等については、保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ご購入時 購入時
手数料
購入価額に3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。
※くわしくは販売会社にお問い合わせください。
ご換金時 換金
手数料
ありません。
信託財産
留保額
ありません。
保有
期間中
運用管理
費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して年率1.512%(税抜1.4%)を日々ご負担いただきます。
その他
費用・
手数料
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等が信託財産から支払われます。
(その他費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。)

※上場不動産投資信託(リート)は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託(リート)の費用は表示しておりません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

※購入のお申込みの際は、販売会社から投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など(目論見書補完書面を含む)の内容をよくお読みください。

※当ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。 当ウェブサイトは、法令に基づく開示書類(電子公告を除く)ではありません。投資に関する最終的な決定・判断は、お客さまご自身で行ってください。

※投資信託は値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクを伴います。)に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。

※投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。

※当ウェブサイトは、信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。

※資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。

〈当資料における使用指数〉

【国内株式】東証株価指数(TOPIX)(配当込み)【国内債券】NOMURA-BPI総合【先進国株式】MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み)【為替ヘッジ先進国債券】シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース、為替ヘッジあり)【先進国リート】S&P先進国REITインデックス(除く日本、円換算ベース、配当込み)【国内リート】東証REIT指数(配当込み)【新興国株式】MSCIエマージング・マーケット・インデックス(円換算ベース、配当込み)【新興国債券】JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円換算ベース)

〈指数の著作権〉

■シティ世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利はシティグループ・インデックスLLCに帰属します。■MSCIコクサイ・インデックスおよびMSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が公表しているインデックスで、当指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI Inc.に属しており、また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。■東証株価指数(TOPIX)および東証REIT指数は、株式会社東京証券取引所(㈱東京証券取引所)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。■NOMURA-BPI総合は、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産権は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、対象インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、対象インデックスを用いて行われる事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。■Standard & Poor‘s®並びにS&P®は、スタンダード&プアーズ・ファイナンシャル・サービシーズLLC(以下「S&P」)の登録商標です。Dow Jones®は、ダウ・ジョーンズ・トレードマーク・ホールディングズLLC(以下「ダウ・ジョーンズ」)の登録商標です。これらはS&P ダウ・ジョーンズ・インデックスLLCに対して使用許諾が与えられており、アセットマネジメントOne株式会社に対しては特定の目的のために使用するサブライセンスが与えられています。 S&P先進国REITインデックスはS&P ダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが所有しており、アセットマネジメントOne株式会社に対して使用許諾が与えられています。S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスLLC、ダウ・ジョーンズ、S&Pおよびその関連会社は、アセットマネジメントOne株式会社の商品を支持、推奨、販売、販売促進するものではなく、また投資適合性についていかなる表明をするものではありません。■JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。

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