- 東京証券取引所に上場し、東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REIT(不動産投資信託証券)を主要投資対象とします。
- 当ファンドは、主としてDIAM J-REITオープン・マザーファンド受益証券への投資を通じ、J-REIT(不動産投資信託証券)に投資し、中長期的に東証REIT指数(配当込み)を上回る投資成果を目指します。
- 東京証券取引所に上場し、東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REIT(不動産投資信託証券)を対象にアクティブ運用を行います。
○不動産投資信託証券の価格変動リスク
一般に不動産投資信託証券が投資対象とする不動産の価値および当該不動産から得る収入は、国内または国際的な景気、経済、社会情勢等の変化等により変動し、不動産投資信託証券の価格および分配金はその影響を受けることになり、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。
不動産投資信託証券は、実物資産である建物等を投資対象にしているので、火災、自然災害等に伴う影響というリスクがあり、その結果、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。
不動産投資信託証券が投資対象とする建物の用途規制等、不動産等にかかる規制の強化や新たな規制がかかることにより、規制下となる不動産等の価値が低下する可能性があり、その結果、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。
○流動性リスク
不動産投資信託証券は、市場規模や取引量が少ないため、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できない等のリスクがあります。また、金融商品取引所が定める基準に抵触し、上場取引が廃止等になった場合は、売買取引が困難になる可能性があります。
○金利リスク
一般的に金利が上昇すると不動産投資信託証券の価格は下落します。当ファンドは、実質的に不動産投資信託証券に投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。これにより投資元本を割り込むとがあります。
○信用リスク
不動産投資信託証券が投資する不動産の収益性の悪化または資金繰りの悪化等により、清算された場合、投資した資金が回収困難になる可能性があります。また、こうした状況に陥ると予想される場合、当該不動産投資信託証券の価格が下落する可能性があります。
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記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、 表示する事ができません。 詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
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―投資信託ご購入の注意―
■証券投資信託は、
・預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
・金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額と異なり、購入金額については、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
・投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合があり、これによる損失は購入者が負担することとなります。
■当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。
■当ホームページは、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。
■投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので市場環境、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため元本保証および利回り保証のいずれもありません。



