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新興市場日本株 レアル型

ネット証券専用ファンドシリーズ
新興市場日本株 レアル型

日経新聞掲載名 : 新興日株レ

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ファンド概要

  1. 主として、わが国の新興市場の株式(※1)に実質的に投資し、キャピタルゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長をめざして運用を行います。

    ● 円建て外国投資信託への投資を通じて、主としてジャスダック、東証マザーズ等に上場する株式に投資を行います。

    (※1) 取得時において新興市場に上場(上場予定を含む)している銘柄とします。
  2. 円建て資産については、原則としてブラジルレアルで為替ヘッジを行うことで、ブラジルレアルの金利収益、為替益を追求します。

    ● 外国投資信託の円建て資産部分については、原則としてブラジルレアルで為替ヘッジ (円売りレアル買いの為替予約取引等)を行います。
    ● この結果、当ファンドの基準価額は、ブラジルレアルの対円為替変動の影響を受けます。
  3. 毎月決算を行い、収益分配を行うことをめざします。

    ● 毎月13日(休業日の場合は翌営業日。)の決算時には、原則として利子配当等収益および売買益(評価益を含みます。)等の範囲内で分配を行うことをめざします。

    ・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
    ・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

 

ファンド名称 ネット証券専用ファンドシリーズ 新興市場日本株 レアル型
商品分類 追加型投信/国内/株式
設定日 2011年7月29日
信託期間 2021年7月13日までです。
繰上償還 主要投資対象とする外国投資信託が存続しないこととなった場合は、信託契約を解約し、当該信託を終了させます。また、受益権口数が10億口を下回った場合等には、償還することがあります。
ご購入について ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※ニューヨークの銀行の休業日、香港の銀行の休業日のいずれかに該当する日(以下「海外休業日」といいます。)には受付を行いません。
購入単位 各販売会社が定める単位  ※「分配金受取コース」および「分配金自動けいぞく投資コース」によるお申込みが可能です。 ※お申込みになる販売会社によってはどちらか一方のコースのみの取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額
購入時手数料 ありません。
収益分配 毎決算時(原則として毎月13日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。「分配金自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
ご換金について ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 換金のお申込日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じて得た額とします。
税金 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。
運用管理費用
(信託報酬)
実質的な運用管理費用(信託報酬):信託財産の純資産総額に対して年率1.657%(税抜1.60%)(概算)
(当ファンド:信託財産の純資産総額に対して年率1.197%(税抜1.14%)
投資先外国投資信託:投資先外国投資信託の純資産総額に対して年率0.46%程度)
その他費用・手数料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。  ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

委託会社 DIAMアセットマネジメント株式会社
受託会社 みずほ信託銀行株式会社
販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

株価変動リスク
当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。また新興市場株式は株式市場全体の動きと比較して株価が大きく変動するリスクがあり、当ファンドの基準価額に影響を与える場合があります。
為替リスク
当ファンドの主要投資対象である外国投資信託では、原則として投資資産の発行通貨である日本円を売り予約し、ブラジルレアルを買い予約する為替ヘッジを行います。そのためブラジルレアルの対円での為替変動の影響を受けます。この場合、ブラジルレアルに対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。また、ブラジルレアルの金利が日本円の金利より低い場合、その金利差相当分のコストがかかることにご留意ください。
※為替ヘッジにあたり、外国為替予約取引と類似する直物為替先渡取引(NDF)を利用します。(2012年1月現在)。NDFの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待、当該国の資本規制や税制等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。この結果、ファンドの投資成果は、実際の為替市場や金利市場から想定されるものと大きく乖離する場合があります。
※外国為替市場の混乱等によりNDF取引が行えなくなった場合、ブラジルレアルへの投資ができなくなる等ファンドの投資方針に沿った運用ができなくなる場合があります。
個別銘柄選択リスク
当ファンドでは、実質的に個別銘柄の選択により超過収益を積み上げることを目標としているため、株式市場全体の動きとは異なる場合があります。したがって、実質的に投資した株式の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、株式市場全体の動向にかかわらず、当ファンドの基準価額が下がる要因となる場合があります。
流動性リスク
当ファンドは、実質的に市場規模が小さい株式等に投資する場合があり、そのような市場では、資産規模や取引量が少ないため売却時に市場実勢から期待される価格で売却できなかったり、売買取引が困難となることから、価格の値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
信用リスク
実質的に投資する株式および短期金融商品等の発行者が、経営不安・倒産等に陥った場合、投資した資金が回収できなくなることがあります。また、こうした状況に陥ると予想された場合、当該株式等の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年05月17日 6,850 +6 455

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

2012年05月14日現在
480円

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

第10期 2012年05月14日
60円
第9期 2012年04月13日
60円
第8期 2012年03月13日
60円
第7期 2012年02月13日
60円
第6期 2012年01月13日
60円
第5期 2011年12月13日
60円
第4期 2011年11月14日
60円
第3期 2011年10月13日
60円
第2期 2011年09月13日
0円
第1期 2011年08月15日
0円

上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

販売会社一覧

販売会社名 連絡先 リンク 備考
カブドットコム証券 0120-390-390 販売会社サイトへ

SBI証券 0120-104-214 販売会社サイトへ

楽天証券 0120-188-547 販売会社サイトへ

マネックス証券 0120-430-283 販売会社サイトへ

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
証券投資信託は、
預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。 


確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。