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みずほ世界不動産投信(通貨選択型)<ロシアルーブルコース>

日経新聞掲載名 : みず世不動ロ

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ファンド概要

『みずほ世界不動産投信(通貨選択型)』は、以下9本のファンドで構成される投資信託です。
<円コース><米ドルコース><豪ドルコース><ブラジルレアルコース><ロシアルーブルコース><インドルピーコース><中国元コース><南アフリカランドコース><マネープールファンド>

1.主として先進国の不動産証券(※1)に、一部を新興国(※2)の不動産証券に投資することで、配当収益の獲得と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的とします。

● 各ファンド(<マネープールファンド>を除く)は外国投資信託への投資を通じて、世界各国の金融商品取引所に上場もしくは上場に準ずる不動産証券に実質的な投資を行います。
● 不動産証券の実質的な運用はUBSグローバル・アセット・マネジメント(アメリカ)インクが行います。

(※1) 不動産証券とは、リートおよび不動産株式をさします。不動産株式とは、不動産関連事業(不動産の販売、開発、管理、融資、賃貸等)を営んでいる企業の株式をいいます。
(※2) 新興国とは、いわゆる先進国を除く諸国で、一般にエマージング・カントリー、発展途上国、中所得国および低所得国などと認識される国々をいいます。

2.為替変動リスクの異なる8コースの中から選択でき、その後のスイッチングも可能です。

● 各ファンド(<マネープールファンド>を除く)ごとに、実質的な投資資産の発行通貨(原資産通貨)を売り予約し、各ファンドごとの通貨(コース通貨)を買い予約する為替取引を行います。
● この結果、各ファンド(<円コース>および<マネープールファンド>を除く)の基準価額は、「コース通貨」の対円為替変動の影響を受けます。

※9本の各ファンド間でのスイッチングが可能です。ただし、<マネープールファンド>のお申込みは、<マネープールファンド>以外の各ファンドからのスイッチングの場合に限定します。

3.各ファンド(<マネープールファンド>を除く)は毎月決算を行い、原則として利子配当等収益等を中心に安定分配を行います。

● 毎月16日(休業日の場合は翌営業日。)の決算時には、原則として利子配当等収益等を中心に安定分配を行います。
● 毎年2月および8月の決算時には、安定分配に加えて委託会社が決定する額を付加して分配する場合があります。
● <マネープールファンド>は毎年2月および8月の16日(休業日の場合は翌営業日。)に決算を行い、基準価額水準等を勘案して分配を行います。

・ 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
・ 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
ファンド名称 みずほ世界不動産投信(通貨選択型)<ロシアルーブルコース>
商品分類 追加型投信/海外/資産複合
設定日 2009年12月14日
信託期間 2014年12月16日までです。
繰上償還 主要投資対象とする外国投資信託が存続しないこととなった場合等には、信託契約を解約し、信託を終了させます。
ご購入について ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日、ロンドンの銀行の休業日、チューリッヒの銀行の休業日、ロシアの銀行の休業日のいずれかに該当する日(以下「海外休業日」といいます。)には受付を行いません。
購入単位 各販売会社が定める単位(当初元本:1口=1円)  ※「分配金受取コース」および「分配金再投資コース」によるお申込みが可能です。お申込みになる販売会社によってはどちらか一方のコースのみの取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額
購入時手数料 購入価額に、3.15%(税抜3.0%)を上限に、各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。
収益分配 毎決算時(原則として毎月16日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。「分配金再投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
ご換金について ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申し込みは、翌営業日のお取り扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 換金のお申込日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額とします。
税金 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。
運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して、実質的に年率1.7915%(税抜1.74%)(概算)
その他費用・手数料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。  ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。 ※上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

委託会社 DIAMアセットマネジメント株式会社
受託会社 みずほ信託銀行株式会社
販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

リート(REIT)のリスク
<保有不動産に関するリスク>
保有不動産の価値の変動によりリート(REIT)の資産価値は増減するため、リート(REIT)の価格が変動します。特に、自然災害等によって保有不動産に大きな損害等が生じた場合にはリート(REIT)の価格は大きく下落することも予想されます。また、リート(REIT)の保有不動産は老朽化や立地環境の変化等によって入居率が低下したり、賃料が下落したりすることがあるため、収益性が悪化することがあります。これらの要因により、実質的にリート(REIT)に投資する各ファンドの基準価額が上下することとなります。
<金利リスク>
一般的に金利が上昇するとリート(REIT)の価格は下落します。各ファンドは、実質的にリート(REIT)に投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。
株価変動リスク
各ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。また各ファンドは、特定の業種に絞った株式に実質的に投資を行いますので、株式市場全体の動きと各ファンドの基準価額の動きが大きく異なる場合があります。また、より幅広い業種・銘柄に分散投資した場合と比べて基準価額が大きく変動する場合があります。
為替リスク
<各ファンド(<円コース>を除く)>
各ファンドの主要投資対象である外国投資信託では原則として、実質的な投資資産の発行通貨(以下「原資産通貨」といいます。)を売り予約し、各ファンドごとの通貨(以下、「コース通貨」といいます。)を買い予約する為替取引を行います。しかし、原資産通貨の為替変動の影響を完全に排除できるものではありません。くわえてコース通貨の対円での為替変動の影響を大きく受けます。この場合、コース通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。
また、いずれのファンドにおいてもコース通貨の金利が原資産通貨の金利より低い場合、その金利差相当分のコストがかかることにご留意ください。
<円コース>
<円コース>の主要投資対象である外国投資信託では原則として、対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、原資産通貨の為替変動の影響を受ける場合があります。
また、円金利が原資産通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分のコストがかかることにご留意ください。
※<ブラジルレアルコース>、<ロシアルーブルコース>、<インドルピーコース>、<中国元コース>については、為替ヘッジにあたり為替予約取引と類似する直物為替先渡取引(NDF)を利用します(2011年9月現在)。NDFの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待、当該国の資本規制や税制等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。この結果、ファンドの投資成果は、実際の為替市場や金利市場から想定されるものと大きく乖離する場合があります。
※外国為替市場の混乱等により為替予約取引やNDF取引が行えなくなった場合、コース通貨の為替への投資ができなくなる等ファンドの投資方針に沿った運用ができなくなる場合があります。特にNDF取引は為替予約取引に比べ当該国の資本規制や税制等の影響により流動性が乏しくなることがあることから、そのリスクが高くなります。
流動性リスク
各ファンドは、実質的に市場規模が小さい株式等に投資する場合があります。そのような市場に投資した場合、また、実質的に投資したリート(REIT)によっては、資産規模や取引量が少ないため売却時に市場実勢から期待される価格で売却できなかったり、売買取引が困難となることから、価格の値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
信用リスク
実質的に投資対象とするリート(REIT)が、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、実質的に投資する株式、短期金融商品等の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には基準価額が下がる要因となります。
カントリーリスク
実質的な投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等によっては、運用上の制約を受ける可能性があり、基準価額が下がる要因となります。

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年02月03日 8,668 +76 29

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

2012年01月16日現在
1,570円

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

第25期 2012年01月16日
50円
第24期 2011年12月16日
50円
第23期 2011年11月16日
50円
第22期 2011年10月17日
70円
第21期 2011年09月16日
70円
第20期 2011年08月16日
70円
第19期 2011年07月19日
70円
第18期 2011年06月16日
70円
第17期 2011年05月16日
70円
第16期 2011年04月18日
70円
第15期 2011年03月16日
70円
第14期 2011年02月16日
70円
第13期 2011年01月17日
70円
第12期 2010年12月16日
70円
第11期 2010年11月16日
70円
第10期 2010年10月18日
70円
第9期 2010年09月16日
70円
第8期 2010年08月16日
70円
第7期 2010年07月16日
70円
第6期 2010年06月16日
70円
第5期 2010年05月17日
70円
第4期 2010年04月16日
70円
第3期 2010年03月16日
45円
第2期 2010年02月16日
45円
第1期 2010年01月18日
0円

上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

販売会社一覧

販売会社名 連絡先 リンク 備考
SBI証券 0120-104-214 販売会社サイトへ 備考

SBI証券については、マネープールファンドのお取扱いはしておりません。

みずほ証券 0120-324-390 販売会社サイトへ

楽天証券 0120-188-547 販売会社サイトへ 備考

楽天証券については、マネープールファンドのお取扱いはしておりません。

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
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投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。