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DIAM世界リートインデックスファンド(毎月分配型)

日経新聞掲載名 : 世リート

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ファンド概要

  1. 日本を含む世界各国のリート(不動産投資信託)に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行います。
  2. リート(不動産投資信託)への組入比率は、原則として高位を維持します。
  3. 外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
  4. 毎月決算を行い、リート(不動産投資信託)から得られる配当等収益を中心に安定的な分配を行うことをめざします。

 

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ファンド名称 DIAM世界リートインデックスファンド(毎月分配型)
商品分類 追加型投信/海外/不動産投信(インデックス型)
設定日 2006年6月12日
信託期間 無期限です。
繰上償還 受益権口数が10億口を下回った場合等には、償還することがあります。
ご購入について ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日、オーストラリア証券取引所の休業日に該当する日(以下「海外休業日」といいます。)は受付を行いません。
購入単位 各販売会社が定める単位 ※「分配金受取りコース」または「分配金再投資コース」のいずれかのコースによるお申込みになります。 ※お申込みになる販売会社によっては、どちらか一方のコースのみのお取扱いとなります。お取扱コースおよび購入単位は販売会社にお問い合わせください。
購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額
購入時手数料 購入価額に、2.625%(税抜2.5%)を上限に各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
収益分配 毎決算時(原則として毎月13日。休業日の場合は翌営業日。)に決算を行い、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。 ※「分配金再投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、自動的に無手数料で全額再投資されます。
ご換金について ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日に該当する日には、お申込みの受付を行いません。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 換金のお申込日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じて得た額とします。
税金 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。
運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して、年率0.8925%(税抜0.85%)
その他費用・手数料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。  ※上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。 ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

委託会社 DIAMアセットマネジメント株式会社
受託会社 みずほ信託銀行株式会社
販売会社 株式会社ゆうちょ銀行

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

不動産投資信託の価格変動リスク
一般に不動産投資信託が投資対象とする不動産の価値および当該不動産から得る収入は、当該国または国際的な景気、経済、社会情勢等の変化等により変動し、不動産投資信託の価格および分配金はその影響を受けることになり、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。不動産投資信託は、実物資産である建物等を投資対象にしているため、火災、自然災害等に伴う損害を受けた場合は、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。不動産投資信託が投資対象とする建物の用途規制等、不動産等に係る規制の強化や新たな規制がかかることにより、規制下となる不動産等の価値が低下する可能性があり、その結果、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
為替リスク
当ファンドは外貨建資産の為替リスクに対して対円で為替ヘッジを行わないことを原則としているため、為替相場が円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。また、外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。
金利リスク
金利リスクとは、金利変動により不動産投資信託の価格が変動するリスクをいいます。金利が上昇した場合には、不動産投資信託の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
流動性リスク
流動性リスクとは、市場における売買量の欠如等の理由により、当ファンドにとって最適な時期での売買ができず機会損失を被るリスクをいいます。不動産投資信託は、市場規模や取引量が少ないため、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できない等のリスクがあります。また、金融商品取引所等が定める基準に抵触し、上場廃止等になった場合は、売買取引が困難になる可能性があります。
信用リスク
不動産投資信託が、投資対象とする不動産の収益性悪化または資金繰りの悪化等により、清算される場合等には、投資した資金が回収困難になる可能性等があります。また、こうした状況に陥ると予想される場合、当該不動産投資信託の価格が下落する可能性があります。

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年02月03日 3,486 +9 195,142

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

2012年01月13日現在
3,800円

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

第64期 2012年01月13日
35円
第63期 2011年12月13日
35円
第62期 2011年11月14日
35円
第61期 2011年10月13日
35円
第60期 2011年09月13日
35円
第59期 2011年08月15日
35円
第58期 2011年07月13日
35円
第57期 2011年06月13日
35円
第56期 2011年05月13日
35円
第55期 2011年04月13日
35円
第54期 2011年03月14日
35円
第53期 2011年02月14日
50円
第52期 2011年01月13日
50円
第51期 2010年12月13日
50円
第50期 2010年11月15日
50円
第49期 2010年10月13日
50円
第48期 2010年09月13日
50円
第47期 2010年08月13日
50円
第46期 2010年07月13日
50円
第45期 2010年06月14日
50円
第44期 2010年05月13日
50円
第43期 2010年04月13日
50円
第42期 2010年03月15日
50円
第41期 2010年02月15日
50円
第40期 2010年01月13日
50円
第39期 2009年12月14日
50円
第38期 2009年11月13日
50円
第37期 2009年10月13日
50円
第36期 2009年09月14日
50円
第35期 2009年08月13日
50円
第34期 2009年07月13日
50円
第33期 2009年06月15日
50円
第32期 2009年05月13日
50円
第31期 2009年04月13日
50円
第30期 2009年03月13日
50円
第29期 2009年02月13日
50円
第28期 2009年01月13日
60円
第27期 2008年12月15日
60円
第26期 2008年11月13日
60円
第25期 2008年10月14日
60円
第24期 2008年09月16日
60円
第23期 2008年08月13日
60円
第22期 2008年07月14日
80円
第21期 2008年06月13日
80円
第20期 2008年05月13日
80円
第19期 2008年04月14日
80円
第18期 2008年03月13日
80円
第17期 2008年02月13日
80円
第16期 2008年01月15日
80円
第15期 2007年12月13日
100円
第14期 2007年11月13日
100円
第13期 2007年10月15日
100円
第12期 2007年09月13日
100円
第11期 2007年08月13日
100円
第10期 2007年07月13日
100円
第9期 2007年06月13日
100円
第8期 2007年05月14日
80円
第7期 2007年04月13日
80円
第6期 2007年03月13日
80円
第5期 2007年02月13日
80円
第4期 2007年01月15日
60円
第3期 2006年12月13日
60円
第2期 2006年11月13日
60円
第1期 2006年10月13日
45円

上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

販売会社一覧

販売会社名 連絡先 リンク 備考
ゆうちょ銀行 0800-800-4104 販売会社サイトへ

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
証券投資信託は、
預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。 


確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。