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DIAM世界インカム・オープン(毎月決算コース)愛称:世界三重奏

日経新聞掲載名 : 世界三重奏

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ファンド概要

  1. 実質的に外国債券、外国株式、外国リート(※1)に投資を行い、安定的な収益の確保 と信託財産の着実な成長を目標として運用を行います。

    ●各資産への投資は、DIAM高格付インカム・オープン・マザーファンド、DIAM US・リート・オープン・マザーファンド、DIAMインターナショナル・リート・インカム・オープン・マザーファンドおよびDIAM世界好配当株オープン・マザーファンドを通じて行います。
    ●マザーファンドの組入比率は高位を保つことを原則とします。

    (※1) リートとは、不動産投資信託証券をさします。
  2. 毎月決算を行い、安定的な収益の分配を継続的に行うことをめざします。

    ●毎月の各26日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、原則として利子・配当等収益を中心に分配を行います。
    ●毎年6月および12月の決算時には原則として利子・配当等収益に売買益(含む評価益)等を加えた額から分配を行います。

    ・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
    ・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
  3. 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
ファンド名称 DIAM世界インカム・オープン(毎月決算コース)(愛称:世界三重奏)
商品分類 追加型投信/海外/資産複合
設定日 2005年9月29日
信託期間 無期限です。
繰上償還 受益権口数が10億口を下回った場合等には、償還することがあります。
ご購入について ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所、オーストラリア証券取引所、ニューヨークの銀行、カナダの銀行の休業日、またはオランダ、フランス、イギリスの祝祭日に該当する場合(以下「海外休業日」といいます。)は受付を行いません。
購入単位 各販売会社が定める単位  ※「分配金受取コース」および「分配金自動けいぞく投資コース」によるお申込みが可能です。 ※お申込みになる販売会社によっては、どちらか一方のコースのみのお取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額
購入時手数料 購入価額に、2.625%(税抜2.5%)を上限として各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
収益分配 毎決算時(原則として毎月26日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。 ※「分配金自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
ご換金について ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には、受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 換金のお申込日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じて得た額とします。
税金 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。
運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して年率1.26%(税抜:1.2%)
その他費用・手数料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。  ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。 ※上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

委託会社 DIAMアセットマネジメント株式会社
受託会社 みずほ信託銀行株式会社
販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

資産配分リスク
当ファンドの実質資産配分において、収益率の悪い資産への配分比率が大きい場合、基準価額が下がる場合があります。これにより投資元本を割り込むことがあります。
金利リスク
一般に金利が上昇すると債券、リートの価格は下落します。当ファンドは、実質的に債券、リートに投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。これにより投資元本を割り込むことがあります。
株価変動リスク
当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。これにより投資元本を割り込むことがあります。
リートの価格変動リスク
実質的に投資対象とする不動産の価値および当該不動産による賃貸収入等の変動により、当ファンドの基準価額が上下します。これにより投資元本を割り込むことがあります。
為替リスク
当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。これにより投資元本を割り込むことがあります。
信用リスク
実質的に投資する債券、株式、短期金融商品等の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、実質的に投資対象とするリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またはこうした状況に陥ると予想される場合等には基準価額が下がる要因となります。これにより投資元本を割り込むことがあります。
流動性リスク
実質的に市場規模が小さい株式等に投資する場合や実質的に投資したリートによっては、資産規模や取引量が少ないため売却時に市場実勢から期待される価格で売却できなかったり、売買取引が困難となることから、価格の値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。これにより投資元本を割り込むことがあります。
カントリーリスク
実質的な投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等によっては、運用上の制約を受ける可能性があり、基準価額が下がる要因となります。これにより投資元本を割り込むことがあります。

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年02月03日 6,304 -4 12,930

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

2012年01月26日現在
4,450円

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

第74期 2012年01月26日
20円
第73期 2011年12月26日
20円
第72期 2011年11月28日
20円
第71期 2011年10月26日
20円
第70期 2011年09月26日
20円
第69期 2011年08月26日
20円
第68期 2011年07月26日
20円
第67期 2011年06月27日
20円
第66期 2011年05月26日
20円
第65期 2011年04月26日
20円
第64期 2011年03月28日
20円
第63期 2011年02月28日
20円
第62期 2011年01月26日
20円
第61期 2010年12月27日
20円
第60期 2010年11月26日
20円
第59期 2010年10月26日
20円
第58期 2010年09月27日
20円
第57期 2010年08月26日
20円
第56期 2010年07月26日
20円
第55期 2010年06月28日
20円
第54期 2010年05月26日
20円
第53期 2010年04月26日
20円
第52期 2010年03月26日
20円
第51期 2010年02月26日
20円
第50期 2010年01月26日
20円
第49期 2009年12月28日
20円
第48期 2009年11月26日
20円
第47期 2009年10月26日
20円
第46期 2009年09月28日
20円
第45期 2009年08月26日
20円
第44期 2009年07月27日
20円
第43期 2009年06月26日
20円
第42期 2009年05月26日
20円
第41期 2009年04月27日
20円
第40期 2009年03月26日
20円
第39期 2009年02月26日
40円
第38期 2009年01月26日
40円
第37期 2008年12月26日
40円
第36期 2008年11月26日
40円
第35期 2008年10月27日
40円
第34期 2008年09月26日
40円
第33期 2008年08月26日
40円
第32期 2008年07月28日
40円
第31期 2008年06月26日
40円
第30期 2008年05月26日
40円
第29期 2008年04月28日
40円
第28期 2008年03月26日
40円
第27期 2008年02月26日
40円
第26期 2008年01月28日
40円
第25期 2007年12月26日
40円
第24期 2007年11月26日
40円
第23期 2007年10月26日
40円
第22期 2007年09月26日
40円
第21期 2007年08月27日
40円
第20期 2007年07月26日
40円
第19期 2007年06月26日
840円
第18期 2007年05月28日
40円
第17期 2007年04月26日
40円
第16期 2007年03月26日
40円
第15期 2007年02月26日
40円
第14期 2007年01月26日
40円
第13期 2006年12月26日
1,340円
第12期 2006年11月27日
35円
第11期 2006年10月26日
35円
第10期 2006年09月26日
35円
第9期 2006年08月28日
35円
第8期 2006年07月26日
35円
第7期 2006年06月26日
135円
第6期 2006年05月26日
35円
第5期 2006年04月26日
35円
第4期 2006年03月27日
35円
第3期 2006年02月27日
35円
第2期 2006年01月26日
35円
第1期 2005年12月26日
85円

上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

販売会社一覧

販売会社名 連絡先 リンク 備考
楽天銀行 販売会社サイトへ

佐賀銀行 0952-25-4687 販売会社サイトへ

オリックス銀行 0120-098-104 販売会社サイトへ 備考

オリックス銀行については、現在新規募集を停止しております。 ご注意下さい。(2008年7月23日現在)

第一生命保険 0120-443-874 販売会社サイトへ

東京海上日動火災保険 0120-438-719 販売会社サイトへ

エース証券 0120-12-5485 販売会社サイトへ

SBI証券 0120-104-214 販売会社サイトへ

静岡東海証券 054-255-3340 販売会社サイトへ

静銀ティーエム証券 054-254-6111 販売会社サイトへ

むさし証券 048-644-0634 販売会社サイトへ

楽天証券 0120-188-547 販売会社サイトへ

東武証券 048-754-3181 販売会社サイトへ

東洋証券 販売会社サイトへ

マネックス証券 0120-430-283 販売会社サイトへ

証券ジャパン 03-3274-5353 販売会社サイトへ

野村證券 備考

野村證券では、受益権の募集の取扱い及び販売業務を行っておりません。

ばんせい証券 03-5541-9208 販売会社サイトへ

フィデリティ証券 0120-140-460 (平日9:00~18:00) 販売会社サイトへ

三田証券 03-3666-0011 販売会社サイトへ

水戸証券 03-6739-0310 販売会社サイトへ

SMBC日興証券(投信スーパーセンター) 販売会社サイトへ

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
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預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。 


確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。