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DIAM J-REITオープン(2カ月決算コース)愛称:オーナーズ・インカム2M

日経新聞掲載名 : オーナー2M

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ファンド概要

  1. 日本のリートに投資・・・為替リスクはありません。

    ● 東京証券取引所に上場し、東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REITを主要投資対象とします。
    ● 東証REIT指数(配当込み)を運用にあたってのベンチマークとし、中長期的に、これを上回る投資成果をめざします。
    ● J-REITへの実質組入比率は、原則として高位を維持することをめざします。
  2. 奇数月に決算を行い、安定的な分配をめざします。

    ● 奇数月の各16日(休業日の場合は翌営業日。)に決算を行い、配当等収益を中心に安定した収益分配を継続的に行うことをめざします。
    ● 半年毎(1月・7月)の決算時には、原則として配当等収益に売買益(評価益を含みます。)等を加えた額から分配をめざします。

    ・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
    ・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
ファンド名称 DIAM J-REITオープン(2カ月決算コース)
(愛称:オーナーズ・インカム2M)
商品分類 追加型投信/国内/不動産投信
設定日 2004年2月27日
信託期間 無期限です。
繰上償還 受益権口数が10億口を下回った場合等には、償還することがあります。
ご購入について ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。
購入単位 各販売会社が定める単位  ※「分配金受取コース」または「分配金自動けいぞく投資コース」のいずれかのコースによるお申込みとなります。 ※お申込みになる販売会社によっては、どちらか一方のコースのみの取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
購入価額 お申込日の基準価額
購入時手数料 購入価額に、3.15%(税抜3.0%)を上限に各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
収益分配 年6回の決算時(奇数月の各16日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。 ※「分配金自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
ご換金について ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。
税金 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。
運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して、年率1.05%(税抜1.00%)
その他費用・手数料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。 ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。 ※上場投資信託は、市場の需給により、価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

委託会社 DIAMアセットマネジメント株式会社
受託会社 三井住友信託銀行株式会社
販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

リートの価格変動リスク
一般にリートが投資対象とする不動産の価値および当該不動産から得る収入は、国内または国際的な景気、経済、社会情勢等の変化等により変動し、リートの価格および分配金はその影響を受けることになり、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。リートは、実物資産である建物等を投資対象にしているので、火災、自然災害等に伴う影響というリスクがあり、その結果、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。リートが投資対象とする建物の用途規制等、不動産等にかかる規制の強化や新たな規制がかかることにより、規制下となる不動産等の価値が低下する可能性があり、その結果、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。
金利リスク
一般的に金利が上昇するとリートの価格は下落します。当ファンドは、実質的にリートに投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。
信用リスク
実質的に投資対象とするリートが収益性の悪化や資金繰りの悪化等により清算された場合、投資した資金が回収困難になる可能性があります。また、こうした状況に陥ると予想される場合、当該リートの価格が下落する可能性があります。
流動性リスク
実質的に投資したリートによっては、資産規模や取引量が少ないため、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できない等のリスクがあります。また、金融商品取引所等が定める基準に抵触し、上場取引が廃止等になった場合は、売買取引が困難になる可能性があります。

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年05月17日 3,432 +60 21,353

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

2012年05月16日現在
9,940円

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

第48期 2012年05月16日
80円
第47期 2012年03月16日
100円
第46期 2012年01月16日
100円
第45期 2011年11月16日
100円
第44期 2011年09月16日
100円
第43期 2011年07月19日
100円
第42期 2011年05月16日
100円
第41期 2011年03月16日
100円
第40期 2011年01月17日
100円
第39期 2010年11月16日
100円
第38期 2010年09月16日
100円
第37期 2010年07月16日
100円
第36期 2010年05月17日
100円
第35期 2010年03月16日
100円
第34期 2010年01月18日
100円
第33期 2009年11月16日
100円
第32期 2009年09月16日
100円
第31期 2009年07月16日
100円
第30期 2009年05月18日
100円
第29期 2009年03月16日
100円
第28期 2009年01月16日
100円
第27期 2008年11月17日
100円
第26期 2008年09月16日
120円
第25期 2008年07月16日
120円
第24期 2008年05月16日
120円
第23期 2008年03月17日
120円
第22期 2008年01月16日
120円
第21期 2007年11月16日
120円
第20期 2007年09月18日
120円
第19期 2007年07月17日
1,000円
第18期 2007年05月16日
120円
第17期 2007年03月16日
120円
第16期 2007年01月16日
4,120円
第15期 2006年11月16日
120円
第14期 2006年09月19日
120円
第13期 2006年07月18日
120円
第12期 2006年05月16日
120円
第11期 2006年03月16日
120円
第10期 2006年01月16日
120円
第9期 2005年11月16日
120円
第8期 2005年09月16日
120円
第7期 2005年07月19日
120円
第6期 2005年05月16日
120円
第5期 2005年03月16日
80円
第4期 2005年01月17日
80円
第3期 2004年11月16日
80円
第2期 2004年09月16日
60円
第1期 2004年07月16日
60円

上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

販売会社一覧

販売会社名 連絡先 リンク 備考
ジャパンネット銀行 販売会社サイトへ

楽天銀行 販売会社サイトへ

東京都民銀行 0120-148-132 販売会社サイトへ

鳥取銀行 0857-37-0261 販売会社サイトへ

カブドットコム証券 0120-390-390 販売会社サイトへ

エース証券 0120-12-5485 販売会社サイトへ

PWM日本証券 03-6910-5000 販売会社サイトへ

SBI証券 0120-104-214 販売会社サイトへ

極東証券 0120-801310 販売会社サイトへ

岩井コスモ証券 0120-017-543 販売会社サイトへ

静岡東海証券 054-255-3340 販売会社サイトへ

UBS証券

ちばぎん証券 0120-154-702 販売会社サイトへ

楽天証券 0120-188-547 販売会社サイトへ

東武証券 048-754-3181 販売会社サイトへ

東洋証券 販売会社サイトへ

内藤証券 06-6229-6511 販売会社サイトへ

SMBC日興証券 0120-550-250 販売会社サイトへ 備考

SMBC日興証券については、SMAのみのお取扱いとなります。

マネックス証券 0120-430-283 販売会社サイトへ

廣田証券 06-6201-1181 販売会社サイトへ

フィデリティ証券 0120-140-460 (平日9:00~18:00) 販売会社サイトへ

リテラ・クレア証券 販売会社サイトへ

三田証券 03-3666-0011 販売会社サイトへ

三菱UFJメリルリンチPB証券

豊証券 052-251-3311 販売会社サイトへ

SMBC日興証券(投信スーパーセンター) 販売会社サイトへ

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
証券投資信託は、
預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。 


確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。