マネックス資産設計ファンド　エボリューション

ファンド概要

1. 世界の株式、債券、リートを実質的な投資対象とし、分散された基本ポートフォリオを構築します。

   ・国内資産に偏らないグローバルな視点から資産配分比率を決定します。
   ・基本ポートフォリオの資産配分比率の決定にあたっては、資産配分の専門家であるイボットソン・アソシエイツ・ジャパンの投資助言を受けます。
   ・各資産への投資はマザーファンドを通じて行います。

2. 投資対象に新興国資産を加えることで、相対的に高いリターンを狙います。

   ・先進国よりも高い経済成長が見込まれる新興国の資産を組み入れることで、先進国のみのポートフォリオよりも相対的に高いリターンが期待できます。

3. 基本ポートフォリオの推定リスク水準は原則として日本株投資と同程度（※）としつつも、世界の複数資産へ高度な分散投資を行うことにより、効率の良い運用をめざします。

   ・基本ポートフォリオのリスク水準を過去の日本株と同程度とし、期待リターンが最大となる資産配分比率を選択することで、分散効果を享受した効率的な運用をめざします。
   
   （※）過去約30 年間（1980 年~2009 年）の日経平均株価の標準偏差は概ね年率20%程度です。

4. 経験豊富な運用者によるアクティブアセットアロケーション運用により、超過収益の獲得をめざします。

   ・ＤＩＡＭが短期相場見通しに基づき機動的に配分比率の変更を行うことで、基本ポートフォリオのリターンに加えて超過リターンの獲得を狙います。

5. 信託報酬は１.05%（税込）とし、申込手数料はノーロードと低コストでご提供します。
   
   
   ※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドのリスク

資産配分リスク

当ファンドに組入れられている各資産（国内株式、外国株式、国内債券、外国債券、国内不動産投資信託証券および外国不動産投資信託証券）の資産配分比率によっては、収益率の悪い資産への配分が大きくなり、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。また、複数または全ての資産価値が下落する場合には、各資産の投資成果が各資産のベンチマークと同等あるいはそれ以上のものであったとしても、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。これにより投資元本を割り込むことがあります。

株価変動リスク

株式の価格は、国内外の政治・経済情勢、発行会社の業績・財務状況、または市場の需給や流動性等の影響を受けます。当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。これにより投資元本を割り込むことがあります。また、新興国株式に投資する場合、先進国株式に比べ株価変動リスクが大きくなる傾向があります。

金利リスク

金利リスクとは、金利の変動を受けて債券・不動産投資信託証券（REIT）の価格が変動するリスクをいいます。一般的に金利が上昇した場合には、債券・不動産投資信託証券（REIT）の価格は下落します。当ファンドは実質的に債券・不動産投資信託証券（REIT）に投資をしますので、金利変動により基準価額が上下し、これにより投資元本を割り込むことがあります。新興国債券に投資する場合、先進国債券に比べ金利リスクが大きくなる傾向があります。

不動産投資信託証券（REIT）の価格変動リスク

一般に不動産投資信託証券（REIT）が投資対象とする不動産の価値および当該不動産から得る収入は、国内外の景気、経済、社会情勢等の変化等により変動し、不動産投資信託証券（REIT）の価格および配当は影響を受けることになり、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。実質的に投資対象とする不動産投資信託証券（REIT）が、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には基準価額が下がる要因となります。不動産投資信託証券（REIT）は、実物資産である建物等を投資対象にしているため、火災、自然災害等に伴う損害を受けた場合は、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。不動産投資信託証券（ＲＥＩＴ）が投資対象とする建物の用途規制等不動産等にかかる規制の強化や、新たな規制の導入、税制の変更などにより、規制対象となる不動産等の価値が低下する可能性があり、その結果当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。これにより投資元本を割り込むことがあります。

為替リスク

為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。これにより投資元本を割り込むことがあります。新興国通貨に投資する場合、先進国通貨に比べ為替リスクが大きくなる傾向があります。

信用リスク

実質的に投資する有価証券等の発行者が経営不安・倒産等に陥った場合、投資した資金が回収できなくなることがあります。またこうした状況に陥ると予想される場合等には、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。有価証券等への投資にあたっては、発行者において利払いや償還金の支払いが遅延したり、支払いが滞るリスクが生じることがあります。新興国債券、株式に投資する場合、先進国債券、株式に比べ信用リスクが大きくなる傾向があります。また、実質的に投資をする不動産投資信託証券（REIT）が、投資対象とする不動産の収益性悪化または資金繰りの悪化等により、清算される場合には、投資した資金が回収困難になる可能性があります。こうした状況に陥ると予想される場合、当該不動産投資信託証券（REIT）の価格が下落する可能性があります。これにより投資元本を割り込むことがあります。

流動性リスク

流動性リスクとは、市場における売買量の欠如等の理由により、最適な時期で有価証券等の売買ができず機会損失を被るリスクをいいます。市場規模が小さい株式等に投資する場合や、投資した不動産投資信託証券（REIT）によっては、資産規模や取引量が少ないため売却時に市場実勢から期待される価格で売却できなかったり、売買取引が困難となることから、価格の値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響を及ぼす可能性があります。これにより投資元本を割り込むことがあります。新興国債券、株式に投資する場合、先進国債券、株式に比べ流動性リスクが大きくなる傾向があります。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等によって市場に混乱が生じた場合、もしくは取引に対して規制が変更となる場合、または新たな規制が設けられた場合には、基準価額は予想外に下落する場合があります。また、実質的に投資を行う新興国の通貨や有価証券等の発行者が属する国の経済状況は、先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があります。そのため、当該国のインフレ、国際収支、外貨準備高等の悪化などが為替市場や株式、債券市場に及ぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制などの種々な規制の導入や政策の変更等の要因も為替市場や株式、債券市場に著しい影響を及ぼす可能性があります。これにより投資元本を割り込むことがあります。

有価証券（指数）先物取引に伴うリスク

当ファンドは、有価証券（指数）先物取引を利用することにより、有価証券（指数）先物取引の価格変動リスクにより基準価額が上下します。先物の価格は、対象証券または指数の値動き、先物市場の需給等を反映して変動します。先物を買建てている場合において、先物価格が上昇すれば収益が発生し、下落すれば損失が発生します（売建てている場合は逆の結果となります。）。また、有価証券（指数）先物取引の値動きと市場全体の値動きは一致しない場合があります。これにより投資元本を割り込むことがあります。

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