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      マネックス資産設計ファンド エボリューション

      日経新聞掲載名 : マ資産エボ

      基準価額(円)
      20,142
      (前日比 +96
      純資産総額(百万円)
      1,485
      直近の分配金(円)
      0
      第7期 2017/01/11
      基準日
      2017/07/20
      アセット情報
      ファンド関連資料検索
      目論見書
      交付目論見書
      PDF:1139KB
      請求目論見書
      PDF:6039KB
      運用状況 過去の運用報告書一覧
      月報
      PDF:903KB
      その他の資料

      基準価額・分配金チャート

      基準価額[分配金込み再投資(円)]は、税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります。
      基準価額[分配金込み再投資(円)]=前日基準価額[分配金込み再投資(円)]×(当日基準価額÷前日基準価額)
      (※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み)
      基準価額は信託報酬控除後です。なお、信託報酬率は「ファンド概要(運用管理費用(信託報酬))」をご覧ください。
      純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。
      上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

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      累積分配金(課税前)2017年01月11日現在0円
      分配金履歴(課税前)
      • 第7期 2017年01月11日0円
      • 第6期 2016年01月12日0円
      • 第5期 2015年01月13日0円
      • 第4期 2014年01月14日0円
      • 第3期 2013年01月11日0円
      • 第2期 2012年01月11日0円
      • 第1期 2011年01月11日0円

      上記の「累積分配金(課税前)」をクリックすると、分配金履歴(課税前)の情報が閲覧できます。
      分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。
      上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
      分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。
      あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
      分配金が支払われない場合もあります。

      最新情報

      • ファンドの概要
      • ファンドのリスク
      • 販売会社一覧

      ファンドの概要

      1. 世界の株式、債券、リートを実質的な投資対象とし、分散された基本ポートフォリオを構築します。


        ● 国内資産に偏らないグローバルな視点から資産配分比率を決定します。

        ● 基本ポートフォリオの資産配分比率の決定にあたっては、資産配分の専門家であるイボットソン・アソシエイツ・ジャパンの投資助言を受けます。

        ● 各資産への投資はマザーファンドを通じて行います。

        ● 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
      2. 投資対象に新興国資産を加えることで、相対的に高いリターンを狙います。


        ● 高い経済成長が見込まれる新興国の資産を組み入れることで、先進国のみのポートフォリオよりも相対的に高いリターンが期待できます。
      3. 基本ポートフォリオの推定リスク水準は原則として日本株投資と同程度(※)としつつも、世界の複数資産へ高度な分散投資を行うことにより、効率の良い運用をめざします。


        ● 基本ポートフォリオのリスク水準を過去の日本株と同程度とし、期待リターンが最大となる資産配分比率を選択することで、分散効果を享受した効率的な運用をめざします。


        (※)過去約30 年間(1985年~2015年)の日経平均株価の標準偏差は概ね年率20%程度です。
      4. 経験豊富な運用チームによるアクティブアセットアロケーション運用により、超過収益の獲得をめざします。


        ● 委託会社が短期相場見通しに基づき機動的に配分比率の変更を行うことで、基本ポートフォリオのリターンに加えて超過リターンの獲得を狙います。

        ● 国別配分比率の変更にあたっては、先物取引を活用します。
      5. 運用管理費用(信託報酬)は1.08%(税込)とし、購入時手数料はノーロードと低コストでご提供します。





        ※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

      ファンド設定情報

      ファンド名称 マネックス資産設計ファンド エボリューション
      商品分類 追加型投信/内外/資産複合

      ご購入について

      ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※ニューヨーク証券取引所の休業日、ロンドン証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日またはロンドンの銀行の休業日のいずれかに該当する日(以下「海外休業日」といいます。)には受付を行いません。

      購入単位 各販売会社が定める単位(当初元本:1口=1円)

      購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
      購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額

      ご換金について

      ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受
      付を取り消すことがあります。

      信託期間 2020年1月14日までです。(2010年5月28日設定)
      繰上償還 受益権の口数が10 億口を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。
      収益分配 毎決算日(原則として毎年1月11日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。
      課税関係 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。 ※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。 ※配当控除の適用はありません。

      ■手数料等の概要

      投資者が直接負担する費用

      購入時手数料 ありません。
      換金手数料 ありません。
      信託財産留保額 換金のお申込日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額とします。

      信託財産で間接的に負担する費用

      運用管理費用(信託報酬) 信託財産の純資産総額に対して、年率1.08%(税抜1.00%)
      その他費用・手数料 お客様の保有期間中、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がその都度かかります。 ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。 ※上場不動産投資信託(リート)は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託(リート)の費用は表示しておりません。

      記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
      税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
      詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

      委託会社その他関係法人

      委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
      受託会社 みずほ信託銀行株式会社
      販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

      ファンドのリスク

      当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
      また、投資信託は預貯金と異なります。

      <当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

      資産配分リスク
      当ファンドに組入れられている各資産(国内株式、外国株式、国内債券、外国債券、国内リートおよび外国リート)の資産配分比率によっては、収益率の悪い資産への配分が大きくなり、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。また、複数または全ての資産価値が下落する場合には、各資産の投資成果が各資産のベンチマークと同等あるいはそれ以上のものであったとしても、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
      株価変動リスク
      株式の価格は、国内外の政治・経済情勢、発行会社の業績・財務状況、または市場の需給や流動性等の影響を受けます。当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。また、新興国の株式に投資する場合、先進国の株式に比べ株価変動リスクが大きくなる傾向があります。
      金利リスク
      金利リスクとは、金利の変動を受けて債券・リートの価格が変動するリスクをいいます。一般的に金利が上昇した場合には、債券・リートの価格は下落します。当ファンドは実質的に債券・リートに投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。新興国の債券に投資する場合、先進国の債券に比べ金利リスクが大きくなる傾向があります。
      リートの価格変動リスク
      リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向などによって変動します。

      当ファンドは、実質的にリートに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。
      為替リスク
      為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。新興国の通貨に投資する場合、先進国の通貨に比べ為替リスクが大きくなる傾向があります。
      信用リスク
      当ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、当ファンドが実質的に投資するリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。新興国債券、株式に投資する場合、先進国債券、株式に比べ信用リスクが大きくなる傾向があります。
      流動性リスク
      当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。新興国債券、株式に投資する場合、先進国債券、株式に比べ流動性リスクが大きくなる傾向があります。
      カントリーリスク
      投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等によって市場に混乱が生じた場合、もしくは取引に対して規制が変更となる場合、または新たな規制が設けられた場合には、基準価額は予想外に下落する場合があります。また、実質的に投資を行う新興国の通貨や有価証券等の発行者が属する国の経済状況は、先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があります。そのため、当該国のインフレ、国際収支、外貨準備高等の悪化などが為替市場や株式、債券市場に及ぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制などの種々な規制の導入や政策の変更等の要因も為替市場や株式、債券市場に著しい影響を及ぼす可能性があります。
      有価証券(指数)先物取引に伴うリスク
      当ファンドは、有価証券(指数)先物取引を使用するため、有価証券(指数)先物取引の価格変動により基準価額が上下します。先物の価格は、対象証券または指数の値動き、先物市場の需給等を反映して変動します。先物を買建てている場合において、先物価格が上昇すれば収益が発生し、下落すれば損失が発生します(売建てている場合は逆の結果となります。)。また、有価証券(指数)先物取引の値動きと市場全体の値動きは一致しない場合があります。

      販売会社一覧

      販売会社名 取り扱いファンド一覧 販売会社ホームページ お問合せ先
      マネックス証券 0120-430-283

      ファンド概要についての注意

      資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。

      投資信託への投資に際しての注意

      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
      お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
      投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 当ホームページに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。
      当ホームページの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
      クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中に換金することができませんのでご注意ください。
      運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
      モバイルサイトの情報は、モーニングスター株式会社より提供された情報により作成されており、最新の情報ではない場合があります。最新の情報は必ずアセットマネジメントOne株式会社のホームページにてご確認ください。
      投資信託は、
      預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
      購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。 


      確定拠出年金専用ファンドについての注意

      投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。