ＤＩＡＭ資産形成ファンド（1年決算型）愛称：スマナビ

ファンド概要

1. ジャパン・セレクション・マザーファンド、ＤＩＡＭ世界好配当株オープン・マザーファンド、国内債券アクティブ・マザーファンド、高金利ソブリン・マザーファンド、Ｊ-ＲＥＩＴオープン・アクティブ・マザーファンド、ＤＩＡＭ　ＵＳ・リート・オープン・マザーファンドおよびＤＩＡＭ　インターナショナル・リート・インカム・オープン・マザーファンド（以下、それぞれを「各マザーファンド」、または総称して「マザーファンド」ということがあります。）への投資を通じ、実質的に国内外の株式、債券、リート（不動産投資信託証券）の6資産へ分散投資を行い、安定的な収益の確保と信託財産の着実な成長をめざします。
2. 国内資産と海外資産の比率は50%ずつとします。
   （実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。）
3. 3つの資産配分タイプの変更については、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社による定量的分析にもとづいてＤＩＡＭが行います。
   
   ※当ファンドの資産配分比率は、原則として基本資産配分比率に基づくものとします。この基本資産配分比率については、定量モデルを利用して、月末を基準に判断し、翌月初に下記の3タイプから選択し、決定します。なお、基本資産配分比率の変更があった場合、市場インパクト等を考慮して翌月末までに組入比率の変更を行います。
   ※各タイプの基本資産配分比率から、一定の乖離が生じた場合にリバランスを行います。
   ※下記基本資産配分比率は、各マザーファンドの構成比です。ただし外国リートについては「ＤＩＡＭ　ＵＳ・リート・オープン・マザーファンド」と「ＤＩＡＭ　インターナショナル・リート・インカム・オープン・マザーファンド」を合算するものとします。
   ※今後の経済環境が大幅に変化する局面においては基本資産配分比率が変更となることがあります。
   
   ＜積極タイプ＞
   国内株式：30%、外国株式：30%、国内債券10%、外国債券：10%、国内リート：10%、外国リート：10%
   
   ＜中立タイプ＞
   国内株式：20%、外国株式：20%、国内債券20%、外国債券：20%、国内リート：10%、外国リート：10%
   
   ＜安定タイプ＞
   国内株式：10%、外国株式：10%、国内債券30%、外国債券：30%、国内リート：10%、外国リート：10%
4. 分配金の受取ニーズに合わせ、2つのファンドの間でスイッチングが可能です。
   
   ● 分配金の受け取り方法は、受取ニーズに合わせ、2つのファンドがあり、そのファンド間でスイッチングが可能です。
   
   ＤＩＡＭ資産形成ファンド（１年決算型）
   

   ・毎年5月8日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行います。
   ・原則として利子・配当等収益からの分配を行うことをめざします。
   
   

   ・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
   ・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
5. マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。
6. 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

＜当ファンドの基準価額の変動要因＞*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

資産配分リスク

各資産（国内株式、外国株式、国内債券、外国債券、国内リート、外国リート）への資産配分は、委託会社が定める基本資産配分比率に基づくことを基本とし、一定量以上乖離した場合には、基本資産配分比率に近づけることとします。この資産配分が当ファンドの収益の源泉となる場合もありますが、収益率の悪い資産への配分が大きい場合、複数または全ての資産価値が下落する場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる場合があります。

株価変動リスク

株式市場全体の価格変動あるいは個別銘柄の価格変動により、当ファンドの基準価額が下がる要因となる場合があります。

金利リスク

金利リスクとは、金利変動により債券およびリートの価格が変動するリスクをいいます。金利が上昇した場合には、債券およびリートの価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となる場合があります。

リートの価格変動リスク

一般にリートが投資対象とする不動産の価値および当該不動産から得る収入は、当該国または国際的な景気、経済、社会情勢等の変化等により変動し、リートの価格および分配金はその影響を受けることになり、当ファンドの基準価額が下がる要因となる場合があります。リートは、実物資産である建物等を投資対象にしているため、火災、自然災害等に伴う損害を受けた場合は、当ファンドの基準価額が下がる要因となる場合があります。リートが投資対象とする建物の用途規制等、不動産等に係る規制の強化や新たな規制がかかることにより、規制下となる不動産等の価値が低下する可能性があり、その結果、当ファンドの基準価額が下がる要因となる場合があります。

為替リスク

当ファンドでは実質組入外貨建資産の為替リスクに対して為替ヘッジを行わないことを原則としているため、為替相場が円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。

信用リスク

債券、コマーシャルペーパーおよび短期金融商品の発行者が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる場合（債務不履行）またはそれが予想される場合には、当該債券等の価格は下落し（価格がゼロになることもあります。）、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。株式や短期金融商品等の発行者が、経営不安・倒産等に陥った場合、投資した資金が回収できなくなることがあります。また、こうした状況に陥ると予想された場合、当該株式等の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。リートが、投資対象とする不動産の収益性悪化または資金繰りの悪化等により、清算される場合には、投資した資金が回収困難になる可能性があります。また、こうした状況に陥ると予想される場合、当該リートの価格が下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。

流動性リスク

流動性リスクとは、市場における売買量の欠如等の理由により、当ファンドにとって最適な時期で株式等の売買ができず機会損失を被るリスクをいいます。特にリートは、市場規模や取引量が少ないため、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できない等のリスクがあります。また、金融商品取引所等が定める基準に抵触し、上場廃止等になった場合は、売買取引が困難になる可能性があります。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等によって市場に混乱が生じた場合、もしくは取引に対する規制が変更となる場合または新たな規制が設けられた場合等には、運用上の制約を受ける可能性があり、当ファンドの基準価額が下がる要因となる場合があります。

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