マネックス資産設計ファンド<育成型>

ファンド概要

1. マザーファンドへの投資を通じて実質的に、国内外の株式、債券および不動産投資信託証券（リート）に投資を行い、信託財産の成長と安定した収益の確保をめざします。
2. 実質的に、国内外の株式、債券およびリートの計6資産への分散投資を行います。各資産への投資は、以下のマザーファンドを通じて行います。
   
   ・国内株式　 国内株式パッシブ・ファンド（最適化法）・マザーファンド
   ・外国株式　 外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド
   ・国内債券　 国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド
   ・外国債券　 外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド
   ・国内リート　Ｊ－ＲＥＩＴインデックスファンド・マザーファンド
   ・外国リート　グローバルリート・パッシブ・ファンド・マザーファンド
   
3. 基本資産配分比率は原則として年1回見直すこととします。また、この期間において時価変動による基本資産配分比率からの乖離分については、原則としてリバランスを行いません。ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに純資産総額が運用に支障をきたす水準となった時等、やむを得ない事情が発生した場合には、随時基本資産配分比率を見直すこととします。
4. 基本資産配分比率の決定については、イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の投資助言を受けます。
5. 基本資産配分比率については、期待リターン・ボラティリティ・相関を推計し、平均分散アプローチにより効率的フロンティアを描き、一定のリスク水準から導かれた配分とします。ただし、分散投資の観点から、各資産への配分は一定の範囲内に制限します。また、為替リスクの観点から外貨建資産への投資比率は50%以下にします。
6. 実質組入外貨建資産の為替リスクに対しては、原則として為替ヘッジを行いません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

＜当ファンドの基準価額の変動要因＞*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

資産配分リスク

各資産（国内株式、外国株式、国内債券、外国債券、国内リートおよび外国リート）への資産配分は、基本資産配分比率に準じ、一定範囲内の変動に抑えます。
この資産配分が当ファンドの収益の源泉となる場合もありますが、収益率の悪い資産への配分が大きい場合、複数または全ての資産価値が下落する場合には、各資産の投資成果が各資産のベンチマークと同等あるいはそれ以上のものであったとしても、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

株価変動リスク

当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。

金利リスク

金利リスクとは、金利変動により債券およびリートの価格が変動するリスクをいいます。金利が上昇した場合には、債券およびリートの価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

リートの価格変動リスク

一般にリートが投資対象とする不動産の価値および当該不動産から得る収入は、当該国または国際的な景気、経済、社会情勢等の変化等により変動し、リートの価格および分配金はその影響を受けることになり、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。
リートは、実物資産である建物等を投資対象にしているため、火災、自然災害等に伴う損害を受けた場合は、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。
リートが投資対象とする建物の用途規制等、不動産等にかかる規制の強化や新たな規制がかかることにより、規制下となる不動産等の価値が低下する可能性があり、その結果、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。

為替リスク

当ファンドでは、実質組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
また、外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を 被る可能性もあります。

信用リスク

債券、コマーシャルペーパーおよび短期金融商品の発行者が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる場合（債務不履行）またはそれが予想される場合には、当該債券等の価格は下落し(価格がゼロになることもあります。)、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。株式や短期金融商品等の発行者が、経営不安・倒産等に陥った場合、投資した資金が回収できなくなることがあります。また、こうした状況に陥ると予想された場合、当該株式等の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
リートが、投資対象とする不動産の収益性悪化または資金繰りの悪化等により、清算される場合には、投資した資金が回収困難になる可能性があります。また、こうした状況に陥ると予想される場合、当該リートの価格が下落する可能性があります。

流動性リスク

流動性リスクとは、市場における売買量の欠如等の理由により、当ファンドにとって最適な時期で株式等の売買ができず機会損失を被るリスクをいいます。当ファンドでは、市場規模が小さい国を投資対象とする場合がありますが、そのような市場では流動性に欠ける場合があり、また価格変動性が高いことから、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
特にリートは、市場規模や取引量が少ないため、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できない等のリスクがあります。また、金融商品取引所等が定める基準に抵触し、上場廃止等になった場合は、売買取引が困難になる可能性があります。

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