ＤＩＡＭバランス・インカム・オープン（毎月分配型）

ファンド概要

1. 実質的に外国債券および国内株式を主要投資対象とし、安定した収益の確保と信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。
2. 外国債券への投資は「高金利ソブリン・マザーファンド」を通じて、また、国内株式への投資は「日経２２５インデックスファンド・マザーファンド」を通じて行います。
3. 当ファンドにおける各資産の基本配分比率は、外国債券（高金利ソブリン・マザーファンド）：70%、国内株式（日経２２５インデックスファンド・マザーファンド）：30%とします。
4. 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
5. 毎月8日（休業日の場合は翌営業日。）に決算を行い、経費控除後の利子、配当等収益および売買益（評価益を含む。）等から、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して、分配を行います。
   
   ・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
   ・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

＜当ファンドの基準価額の変動要因＞*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

資産配分リスク

各資産（外国債券、国内株式）の配分比率は、基本資産配分比率に準じ、原則として定期的に見直しを行い、その変動を抑えます。この資産配分が当ファンドの収益の源泉となる場合もありますが、収益率の悪い資産への配分が大きい場合、複数または全ての資産価値が下落する場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

債券投資リスク

当ファンドでは実質的に債券に投資します。債券には、一般的に次に掲げるリスクがあります。
＜金利リスク＞
金利リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に、金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
＜信用リスク＞
信用リスクとは、債券の発行者が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）リスクをいいます。一般に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、当該債券の価格は下落し（価格がゼロになることもあります。）、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。

株式投資リスク

当ファンドでは実質的に株式に投資します。株式には一般的に次に掲げるリスクがあります。
＜株価変動リスク＞
株式の価格は、一般に大きく変動します。株式市場全体の価格変動により、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
＜信用リスク＞
株式の発行者が経営不安・倒産等に陥った場合、投資した資金が回収できなくなることがあります。また、こうした状況に陥ると予想される場合、当該株式の価格は下落し、当ファンドの基準価額は下がる要因となります。

為替リスク

為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落（円高）になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。したがいまして、外貨建資産が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落（円高）度合いによっては、当該資産の円ベースの評価額が減価し、ファンドの基準価額の変動および分配金に影響を与える要因となります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して対円での為替ヘッジを行わないことを原則としているため、円と外国通貨の為替レートの変化がファンドの資産価値に大きく影響します。

流動性リスク

当ファンドは、実質的に市場規模が小さい株式、債券等に投資する場合があり、そのような市場では、資産規模や取引量が少ないため売却時に市場実勢から期待される価格で売却できなかったり、売買取引が困難となることから、価格の値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等によって市場に混乱が生じた場合、もしくは取引に対して規制が変更となる場合または新たな規制が設けられた場合には、基準価額は予想外に下落する要因となる場合があります。

販売会社一覧