自然環境保護ファンド愛称：尾瀬紀行

ファンド概要

1. 日本株式と外国債券に分散投資を行うバランスファンドです。

   実質的に、積極的にCSR（企業の社会責任）へ取り組むわが国の上場企業株式および比較的高金利の期待できる高格付資源国の公社債へ投資を行い、安定的な収益の確保ならびに信託財産の着実な成長をめざします。
2. 奇数月の各5日（休業日の場合は翌営業日。）に決算を行い、原則として経費控除後の利子、配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の範囲内で分配を行います。
3. 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

＜当ファンドの基準価額の変動要因＞*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

資産配分リスク

当ファンドで行われる各資産（国内株式および外国債券）の実質資産配分比率は、基本資産配分比率に準じ、一定範囲内の変動に抑えます。この実質資産配分が当ファンドの収益の源泉となる場合もありますが、収益率の悪い資産への配分が大きい場合、複数または全ての資産価値が下落する場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

株価変動リスク

株式の価格は、一般に大きく変動します。株式市場全体の価格変動により、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

個別銘柄選択リスク

当ファンドでは、実質的に個別銘柄の選択により超過収益を積み上げることを目標としているため、株式市場全体の動きとは異なる場合があります。個別銘柄選択リスクとは、投資した株式の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、株式市場全体の動向にかかわらず基準価額の下落の原因となる可能性があるリスクをいいます。

信用リスク

株式の発行者が経営不安・倒産等に陥った場合、投資した資金が回収できなくなることがあり、こうした状況に陥ると予想される場合、当該株式の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
また、公社債の発行者が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなること（債務不履行）があり、一般に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、当該公社債の価格は下落し（価格がゼロになることもあります。）、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。

金利リスク

金利リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に、金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。

為替リスク

為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落（円高）になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。従いまして、外貨建証券が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落（円高）度合いによっては、当該証券の円ベースの評価額が減価し、ファンドの基準価額の変動および分配金に影響を与える要因となります。また外貨建証券への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して対円での為替ヘッジを行わないことを原則としているため、円と外国通貨の為替レートの変化がファンドの資産価値に大きく影響します。

流動性リスク

当ファンドは、実質的に市場規模が小さい株式および債券等に投資する場合があり、そのような市場では、市場規模や取引量が少ないため売却時に市場実勢から期待される価格で売却できなかったり、売買取引が困難となることから、価格の値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。これにより投資元本を割り込むことがあります。

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