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      世界eコマース関連株式オープン 愛称:みらい生活

      日経新聞掲載名 : 世界eコマ株

      基準価額(円)
      10,456
      (前日比 -4
      純資産総額(百万円)
      9,330
      直近の分配金(円)

      基準日
      2017/09/25
      アセット情報
      ファンド関連資料検索
      目論見書
      交付目論見書
      PDF:1066KB
      請求目論見書
      PDF:3821KB

      基準価額・分配金チャート

      基準価額[分配金込み再投資(円)]は、税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります。
      基準価額[分配金込み再投資(円)]=前日基準価額[分配金込み再投資(円)]×(当日基準価額÷前日基準価額)
      (※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み)
      基準価額は信託報酬控除後です。なお、信託報酬率は「ファンド概要(運用管理費用(信託報酬))」をご覧ください。
      純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。
      上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

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      上記の「累積分配金(課税前)」をクリックすると、分配金履歴(課税前)の情報が閲覧できます。
      分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。
      上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
      分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。
      あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
      分配金が支払われない場合もあります。

      最新情報

      • ファンドの概要
      • ファンドのリスク
      • 販売会社一覧

      ファンドの概要

      1. 主として日本を含む世界の株式に投資を行い、信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。
        ●株式には、DR(預託証券)もしくは株式と同等の投資効果が得られる権利を表示する証券および証書等(以下「DR等」といいます。)を含みます。
        ●株式のほかに、日本を含む世界の不動産投資信託(REIT)にも投資する場合があります。
        ●株式(DR等を含みます。)の組入比率は、原則として高位を維持します。
        ●外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
      2. 日本を含む世界の株式のうち、主として、eコマース(電子商取引)*をはじめとした、新たな消費関連サービスの成長から恩恵を受けると判断される消費関連企業の株式に投資を行います。
        ●当ファンドでは、「消費サービス」と「消費インフラ」の視点から、これらの企業の株式に投資します。
        *当ファンドでは、インターネット等を通じて商品やサービスの売買を行うことをeコマース(電子商取引)といいます。
      3. ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップで個別銘柄のファンダメンタルズ分析を行い、利益成長性、バリュエーション等を勘案して組入銘柄を選定します。
        ●銘柄選定にあたっては、アセットマネジメントOneの海外運用拠点(アセットマネジメントOne U.S.A.・インク、アセットマネジメントOne インターナショナル・リミテッド、アセットマネジメントOneシンガポール・プライベート・リミテッド)の投資助言を活用します。

      ファンド設定情報

      ファンド名称 世界eコマース関連株式オープン
      商品分類 追加型投信/内外/株式

      ご購入について

      当初申込期間:2017年8月28日~2017年9月6日

      継続申込期間:2017年9月7日以降、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドン証券取引所、ロンドンの銀行のいずれかの休業日に該当する日(以下「海外休業日」といいます。)には受付を行いません。

      購入単位 各販売会社が定める単位 ※「分配金受取コース」および「分配金再投資コース」によるお申込みが可能です。 ※お申込みになる販売会社によってはどちらか一方のコースのみの取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
      購入価額 当初申込期間:1口当たり1円

      継続申込期間:お申込日の翌営業日の基準価額

      ご換金について

      ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。

      信託期間 2027年7月20日までです。(2017年09月07日設定)
      繰上償還 受益権口数が10億口を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。
      収益分配 毎決算時(原則として毎年7月20日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。「分配金再投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
      課税関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
      ※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
      ※配当控除および益金不算入制度の適用はありません。

      ■手数料等の概要

      投資者が直接負担する費用

      購入時手数料 購入価額に、3.24%(税抜3.00%)を上限として各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
      換金手数料 ありません。
      信託財産留保額 ありません。

      信託財産で間接的に負担する費用

      運用管理費用(信託報酬) 信託財産の純資産総額に対して年率1.404%~年率1.728%(税抜1.30%~税抜1.60%)
      その他費用・手数料 お客様の保有期間中、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用等がその都度かかります。
      ※上場不動産投資信託(REIT)は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託(REIT)の費用は表示しておりません。 ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

      記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
      税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
      詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

      委託会社その他関係法人

      委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
      受託会社 三井住友信託銀行株式会社
      販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

      ファンドのリスク

      当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
      また、投資信託は預貯金と異なります。

      <当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

      株価変動リスク
      株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係などの影響を受け変動します。株式市場や当ファンドが投資する企業の株価が下落した場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、新興国株式は、一般に先進国株式に比べ株価変動が大きくなる傾向があるため、基準価額が大きく下がる場合があります。なお、当ファンドは特定の産業(テーマ)に属する企業へ重点的に投資するため、幅広い業種や銘柄に分散投資を行うファンドと比較して、基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
      為替変動リスク
      為替相場は、各国の政治情勢、経済状況等の様々な要因により変動し、外貨建資産の円換算価格に影響をおよぼします。組入外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該組入資産の通貨に対して円高になった場合には、保有外貨建資産が現地通貨ベースで値上がりした場合でも基準価額が下落する可能性があります。
      不動産投資信託証券(REIT)の価格変動リスク
      REITの価格は、REITが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や金利・株式市況等の動向、関係法令・規制等の変更などの影響を受けます。また、老朽化・災害などの発生による保有不動産の滅失・損壊等が発生する可能性があります。当ファンドが投資するREITの市場価格が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
      信用リスク
      有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。当ファンドが投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、当ファンドが投資するREITが収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下落する要因となります。
      流動性リスク
      有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制などにより、その取引価格が影響を受ける場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。新興国の株式・REITに投資する場合、先進国の株式・REITに比べ流動性リスクが大きくなる傾向があります。
      カントリーリスク
      投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制、また取引規制などの要因によって資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があります。海外に投資する場合には、これらの影響を受け、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。当ファンドが投資を行う通貨や株式の発行者が属する新興国の経済状況は、先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があります。そのため、当該国のインフレ、国際収支、外貨準備高等の悪化などが為替市場や株式市場におよぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制などの種々な規制の導入や政策の変更等の要因も為替市場や株式市場に著しい影響をおよぼす可能性があります。

      販売会社一覧

      販売会社名 取り扱いファンド一覧 販売会社ホームページ お問合せ先
      三井住友信託銀行
      島大証券 076-423-8331
      しん証券さかもと 0120-739679
      髙木証券
      三津井証券 0776-22-2680 

      ファンド概要についての注意

      資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。

      投資信託への投資に際しての注意

      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
      お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
      投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 当ホームページに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。
      当ホームページの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
      クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中に換金することができませんのでご注意ください。
      運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
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      投資信託は、
      預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
      購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。 


      確定拠出年金専用ファンドについての注意

      投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。