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      米国インフラ関連株式ファンド

      米国インフラ関連株式ファンド<為替ヘッジなし> 愛称:グレート・アメリカ

      日経新聞掲載名 : グレアメH無

      基準価額(円)
      9,999
      (前日比 +176
      純資産総額(百万円)
      28,939
      直近の分配金(円)

      基準日
      2017/04/26
      アセット情報
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      基準価額・分配金チャート

      基準価額[分配金込み再投資(円)]は、税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります。
      基準価額[分配金込み再投資(円)]=前日基準価額[分配金込み再投資(円)]×(当日基準価額÷前日基準価額)
      (※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み)
      基準価額は信託報酬控除後です。なお、信託報酬率は「ファンド概要(運用管理費用(信託報酬))」をご覧ください。
      純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。
      上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

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      上記の「累積分配金(課税前)」をクリックすると、分配金履歴(課税前)の情報が閲覧できます。
      分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。
      上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
      分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。
      あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
      分配金が支払われない場合もあります。

      最新情報

      • ファンドの概要
      • ファンドのリスク
      • 販売会社一覧

      ファンドの概要

      1. 主として、米国の生活インフラ関連企業の株式*に実質的に投資を行います。

        ●生活インフラ関連企業とは、人々の生活に必要不可欠な設備やサービスを運営・提供する「インフラ運営関連企業」と、インフラの整備・構築等に携わる「インフラ開発関連企業」を指します。
        ファンドにおける、生活インフラ関連企業とは、以下の関連企業を指します。

        インフラ運営関連企業
        人々の生活に必要不可欠な設備やサービスの運営・提供に携わる企業
        企業例 : 通信、水道、石油、ガス、電力等、インフラ施設の管理・運営を行う企業など

        インフラ開発関連企業
        インフラの整備・構築等に携わる企業
        企業例 : 建設、素材(鉄鋼、セメントなど)、運輸、銀行等、インフラの構築に携わる企業など

        ●米国の金融商品取引所に上場する株式を主要投資対象とします。

        ●米国の株式への投資は、米国インフラ関連株式マザーファンド受益証券を通じて行います。

        ●株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。

        *米国の株式のほかに、米国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託(リート)にも実質的に投資する場合があります。


      2. 投資環境に応じて、「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合を機動的に変更します。

        ●「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合は、マクロ経済環境や市場の動向等を勘案して決定します。

        ●個別企業の財務状況、利益成長性、株価割安度等の分析を行い、ボトムアップで組入銘柄を決定します。

        ●銘柄選定にあたっては、アセットマネジメントOne U.S.A.・インクの投資助言を活用します。


      3. 「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」から、お客さまのニーズに合わせて選択できます。
        なお、「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の間でスイッチングが可能です。

        <為替ヘッジあり>
        原則として対円での為替ヘッジを行い、為替リスクの低減をはかります。ただし、為替リスクを完全に排除できるものではありません。

        <為替ヘッジなし>
        原則として為替ヘッジを行いません。このため、基準価額は為替変動の影響を受けます。

        ※販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。スイッチング時には、税金、購入時手数料がかかる場合があります。
        くわしくは、販売会社にお問い合わせください。


      ファンド設定情報

      ファンド名称 米国インフラ関連株式ファンド<為替ヘッジなし>
      商品分類 追加型投信/海外/株式

      ご購入について

      当初申込期間:2017年2月3日~2017年2月16日

      継続申込期間:2017年2月17日~2018年5月16日以降、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。※ニューヨーク証券取引所、またはニューヨークの銀行のいずれかの休業日に該当する日(以下「海外休業日」といいます。)には受付を行いません。

      購入単位 各販売会社が定める単位 ※「分配金受取コース」および「分配金自動けいぞく投資コース」によるお申込みが可能です。※お申込みになる販売会社によっては、どちらか一方のコースのみの取扱いとなる場合があります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
      購入価額 当初申込期間:1口当たり1円

      継続申込期間:お申込日の翌営業日の基準価額

      ご換金について

      ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。※海外休業日には受付を行いません。※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。

      信託期間 2027年2月16日までです。(2017年02月17日設定)
      繰上償還 受益権口数が10億口を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。
      収益分配 毎決算時(原則として毎年2月および8月の各16日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。「分配金受取コース」の場合、決算日から起算して原則として5営業日までにお支払いを開始します。「分配金自動けいぞく投資コース」の場合、税引後、無手数料で自動的に全額が再投資されます。
      課税関係 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
      ※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。
      ※配当控除の適用はありません。

      ■手数料等の概要

      投資者が直接負担する費用

      購入時手数料 購入価額に、3.24%(税抜3.00%)を上限として各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額をご購入時にご負担いただきます。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
      換金手数料 ありません。
      信託財産留保額 ありません。

      信託財産で間接的に負担する費用

      運用管理費用(信託報酬) 信託財産の純資産総額に対して年率1.674%(税抜1.550%)
      その他費用・手数料 お客様の保有期間中、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がその都度かかります。※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

      記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
      税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
      詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

      委託会社その他関係法人

      委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
      受託会社 株式会社りそな銀行
      販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

      ファンドのリスク

      当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
      また、投資信託は預貯金と異なります。

      <当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

      株価変動リスク
      ファンドは実質的に株式に投資しますので、株式市場の変動により基準価額は上下します。
      なお、ファンドは米国の生活インフラ関連企業の株式を主要投資対象としますので、米国の株式市場全体の値動きとファンドの基準価額の値動きは大きく異なることがあります。また、投資環境に応じて「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」への投資配分を機動的に変更しますが、結果的に株式投資収益率が低い銘柄への投資配分が大きかった場合等では、株式市場全体が上昇する場合でもファンドの基準価額は下がる場合があります。
      為替リスク
      <為替ヘッジあり>
      ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行い為替リスクの低減をめざしますが、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジには、円金利がヘッジ対象通貨よりも低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかることにご留意ください。
      <為替ヘッジなし>
      ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。
      流動性リスク
      ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
      リートの価格変動リスク
      リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向などによって変動します。ファンドは、実質的にリートに投資する場合がありますので、これらの影響を受け、基準価額が上下する可能性があります。
      信用リスク
      ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、ファンドが実質的に投資するリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

      販売会社一覧

      販売会社名 取り扱いファンド一覧 販売会社ホームページ お問合せ先
      りそな銀行
      埼玉りそな銀行
      みちのく銀行 017-774-1111
      滋賀銀行
      近畿大阪銀行
      南都銀行 0742-24-1855
      カブドットコム証券 0120-390-390
      エース証券 0120-12-5485
      永和証券 06-6231-9291
      SBI証券 0120-104-214
      岡三証券 0120-390603
      木村証券 052-241-4211
      三菱UFJモルガン・スタンレー証券
      めぶき証券 029-233-5431
      髙木証券
      大山日ノ丸証券 0857-21-1111
      楽天証券 0120-088-547
      内藤証券 06-6229-6511
      第四証券 0258-35-2211
      マネックス証券 0120-430-283
      ひろぎんウツミ屋証券 0120-523-814
      丸八証券 052-307-0808
      三津井証券 0776-22-2680 
      水戸証券 03-6739-0310
      豊証券 052-251-3311

      ファンド概要についての注意

      資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。

      投資信託への投資に際しての注意

      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
      お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
      投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 当ホームページに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。
      当ホームページの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
      クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中に換金することができませんのでご注意ください。
      運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
      モバイルサイトの情報は、モーニングスター株式会社より提供された情報により作成されており、最新の情報ではない場合があります。最新の情報は必ずアセットマネジメントOne株式会社のホームページにてご確認ください。
      投資信託は、
      預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
      購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。 


      確定拠出年金専用ファンドについての注意

      投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。