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      世界株配当収益追求ファンド(価格変動抑制型) 愛称:はいとうドリ

      日経新聞掲載名 : はいとうドリ

      基準価額(円)
      9,955
      (前日比 +10
      純資産総額(百万円)
      2,889
      直近の分配金(円)
      10
      第1期 2017/02/15
      基準日
      2017/07/20
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      基準価額・分配金チャート

      基準価額[分配金込み再投資(円)]は、税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります。
      基準価額[分配金込み再投資(円)]=前日基準価額[分配金込み再投資(円)]×(当日基準価額÷前日基準価額)
      (※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み)
      基準価額は信託報酬控除後です。なお、信託報酬率は「ファンド概要(運用管理費用(信託報酬))」をご覧ください。
      純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。
      上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

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      累積分配金(課税前)2017年02月15日現在10円
      分配金履歴(課税前)
      • 第1期 2017年02月15日10円

      上記の「累積分配金(課税前)」をクリックすると、分配金履歴(課税前)の情報が閲覧できます。
      分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。
      上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
      分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。
      あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
      分配金が支払われない場合もあります。

      最新情報

      • ファンドの概要
      • ファンドのリスク
      • 販売会社一覧

      ファンドの概要

      1. 主として日本を含む先進国の高配当利回り株式※に「グローバル株式スマートインカムプラス戦略(リスク抑制型)マザーファンド」を通じて実質的に投資します。
        ・ 独自の定量モデルを活用し、地域、業種、銘柄分散等によって、リスク対比インカム収益が高いポートフォリオを構築します。
        ・ インカム指標(配当利回り等)、リスク指標(個別銘柄の価格変動リスク等)に着目し、投資対象銘柄を選定します。
        ・ 現物株式の実質的な組入比率は、純資産総額の90%程度を基本とします。
        ※指数に連動する投資成果をめざす上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する場合もあります。
      2. 株式市場全体の価格変動による影響を極力排除し、インカム(配当金)を中心に安定的な収益の獲得をめざします。
        ・ 上記マザーファンドにおいて株価指数先物※1※2を活用し、株式市場全体の価格変動に左右されにくいポートフォリオを構築することで、安定的にインカム収益(配当金)を獲得することをめざします。
        ・ 現金等※3を活用し、基準価額の変動リスク※4を年率3%程度※5※6に抑えながら、安定的な基準価額の上昇をめざします。
        ・ 実質的な組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことを基本とします。
        ※1 株価指数先物の実質的な組入比率は、現物株式ポートフォリオと株価指数先物の連動性を考慮して決定するため、現物株式の実質的な組入比率よりも小さくなる場合があります。
        ※2 株価指数先物はヘッジ目的で利用することとし、当該先物の実質投資合計額は、原則として信託財産の純資産総額の範囲内となるようにします。ただし、市場環境、運用環境等により純資産総額の範囲を超える場合があります。
        ※3 現金等とは、短期国債、コール・ローンなどの短期金融資産等をいい、当該資産への投資は、「DIAMマネーマザーファンド」を通じてまたは直接投資を行います。
        ※4 基準価額の変動の大きさを表し、この値が小さいほど、基準価額の変動が小さいことを意味します。
        ※5 基準価額の変動リスクを年率3%程度に抑えるため、現物株式の実質的な組入比率を純資産総額の50%程度まで引き下げる場合があります。
        ※6 上記数値は目標値であり、常にリスク水準が一定であること、あるいは目標値が達成されることのいずれも約束するものではありません。また、上記数値は当ファンドの長期的なリスク水準の目標を表すものであり、当ファンドが年率3%程度の収益を目標とすることを意味するものではありません。上記数値が達成されるかどうかを問わず、実際の運用成績がマイナスとなる場合があります。
      3. 年2回の決算時に、配当金などを中心に安定的な分配を行うことをめざします。なお、基準価額の水準により、値上がり益からも分配することがあります。
        ・ 毎年2月15日、8月15日(休業日の場合は翌営業日。)の決算時に、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。
        ※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
        ※ 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

      ファンド設定情報

      ファンド名称 世界株配当収益追求ファンド(価格変動抑制型)<愛称:はいとうドリ>
      商品分類 追加型投信/内外/株式/特殊型(絶対収益追求型)

      ご購入について

      ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所、フランクフルト証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドンの銀行のいずれかの休業日に該当する日(以下「海外休業日」といいます。)には受付を行いません。

      購入単位 各販売会社が定める単位
      購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額

      ご換金について

      ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。

      信託期間 2027年8月16日までです。(2016年10月24日設定)
      繰上償還 受益権口数が10億口を下回った場合等には、償還することがあります。
      収益分配 毎決算時(原則として毎年2月、8月の15日。休業日の場合は翌営業日。)に決算を行い、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。

      ※販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。
      課税関係 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
      ※ 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。
      ※配当控除の適用はありません。

      ■手数料等の概要

      投資者が直接負担する費用

      購入時手数料 購入価額に、1.08%(税抜1.00%)を上限に各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
      換金手数料 ありません。
      信託財産留保額 ありません。

      信託財産で間接的に負担する費用

      運用管理費用(信託報酬) 信託財産の純資産総額に対して年率0.8964%(税抜0.83%)
      その他費用・手数料 お客様の保有期間中、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がその都度かかります。
      ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

      記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
      税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
      詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

      委託会社その他関係法人

      委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
      受託会社 みずほ信託銀行株式会社
      販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

      ファンドのリスク

      当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
      また、投資信託は預貯金と異なります。

      <当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

      株価変動リスク
      当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。当ファンドは株価指数先物取引を活用することで、株式市場の変動リスクの低減をめざして運用を行いますが、当手法が効果的に機能しない場合等により、株式市場の変動リスクを低減できない場合があります。当ファンドは運用に当たって株価指数先物取引を活用しますが、組入株式と指数先物の価格変動率は一致するものではありません。そのため、指数先物を売り建てる場合、組入株式と指数先物の値動きの差がファンドの収益となる場合がある一方、損失となる場合があります。
      為替リスク
      当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行い為替リスクの低減をめざしますが、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジには円金利がヘッジ対象通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかることにご留意ください。
      信用リスク
      当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
      流動性リスク
      当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

      販売会社一覧

      販売会社名 取り扱いファンド一覧 販売会社ホームページ お問合せ先
      滋賀銀行
      ゆうちょ銀行 0800-800-4104
      池田泉州TT証券
      ほくほくTT証券

      ファンド概要についての注意

      資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。

      投資信託への投資に際しての注意

      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
      お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
      投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 当ホームページに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。
      当ホームページの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
      クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中に換金することができませんのでご注意ください。
      運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
      モバイルサイトの情報は、モーニングスター株式会社より提供された情報により作成されており、最新の情報ではない場合があります。最新の情報は必ずアセットマネジメントOne株式会社のホームページにてご確認ください。
      投資信託は、
      預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
      購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。 


      確定拠出年金専用ファンドについての注意

      投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。