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      DIAM米国優先リートファンド<為替ヘッジなし>

      日経新聞掲載名 : 優リートなし

      基準価額(円)
      9,410
      (前日比 -46
      純資産総額(百万円)
      922
      直近の分配金(円)
      20
      第31期 2017/07/20
      基準日
      2017/08/17
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      基準価額・分配金チャート

      基準価額[分配金込み再投資(円)]は、税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります。
      基準価額[分配金込み再投資(円)]=前日基準価額[分配金込み再投資(円)]×(当日基準価額÷前日基準価額)
      (※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み)
      基準価額は信託報酬控除後です。なお、信託報酬率は「ファンド概要(運用管理費用(信託報酬))」をご覧ください。
      純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。
      上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

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      累積分配金(課税前)2017年07月20日現在560円
      分配金履歴(課税前)
      • 第31期 2017年07月20日20円
      • 第30期 2017年06月20日20円
      • 第29期 2017年05月22日20円
      • 第28期 2017年04月20日20円
      • 第27期 2017年03月21日20円
      • 第26期 2017年02月20日20円
      • 第25期 2017年01月20日20円
      • 第24期 2016年12月20日20円
      • 第23期 2016年11月21日20円
      • 第22期 2016年10月20日20円
      • 第21期 2016年09月20日20円
      • 第20期 2016年08月22日20円
      • 第19期 2016年07月20日20円
      • 第18期 2016年06月20日20円
      • 第17期 2016年05月20日20円
      • 第16期 2016年04月20日20円
      • 第15期 2016年03月22日20円
      • 第14期 2016年02月22日20円
      • 第13期 2016年01月20日20円
      • 第12期 2015年12月21日20円
      • 第11期 2015年11月20日20円
      • 第10期 2015年10月20日20円
      • 第9期 2015年09月24日20円
      • 第8期 2015年08月20日20円
      • 第7期 2015年07月21日20円
      • 第6期 2015年06月22日20円
      • 第5期 2015年05月20日20円
      • 第4期 2015年04月20日20円
      • 第3期 2015年03月20日0円
      • 第2期 2015年02月20日0円
      • 第1期 2015年01月20日0円

      上記の「累積分配金(課税前)」をクリックすると、分配金履歴(課税前)の情報が閲覧できます。
      分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。
      上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
      分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。
      あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
      分配金が支払われない場合もあります。

      最新情報

      • ファンドの概要
      • ファンドのリスク
      • 販売会社一覧

      ファンドの概要

      1. 主として、米国のリート(不動産投資信託または不動産投資法人)が発行する優先証券
        (優先リート)に実質的に投資し、相対的に高い水準の配当収益の獲得をめざします。

        ● 米国優先リート・マザーファンド(以下、「マザーファンド」といいます。)への投資を通じて、主として米国の金融商品取引所に上場されている優先リートに実質的に投資します。また、普通リート(*)にも実質的に投資します。

        ● 優先リートと普通リートの実質的な組入比率は、概ね8:2程度とすることをめざします。

        ● マザーファンドの運用にあたっては、センタースクエア・インベストメント・マネジメント・インクに優先リートならびに普通リート等の運用の指図に関する権限の一部を委託します。

        (*) ファンドでは、リートのうち株式会社の普通株に相当するものを「普通リート」、また優先株に相当するものを「優先リート」といいます。
      2. <為替ダイナミックヘッジ>、<為替ヘッジあり>、<為替ヘッジなし>の3つのコースが
        あります。各コース間でスイッチングが可能です。

        実質的な組入外貨建資産の為替変動の影響は、各コースによって以下のとおりとなりま
        す。

        <為替ダイナミックヘッジ>

        みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が開発した独自の定量モデル(ダイナミックヘッジ手法)を活用して、為替相場の変動等に合わせて機動的に対円での為替ヘッジを行い、円高時における為替差損を軽減しつつ、円安時において一定の為替差益を獲得することをめざします(**)。

        <為替ヘッジあり>

        原則として対円での為替フルヘッジを行い、為替変動リスクの低減をめざします。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。

        <為替ヘッジなし>

        原則として対円での為替ヘッジを行いません。このため、基準価額は為替変動の影響を受けます。

        (**) <為替ダイナミックヘッジ>では、投資のタイミング(スイッチングを含む)によりそれぞれ為替ダイナミックヘッジの効果が異なります。
      3. 毎月分配を行うことをめざします。また、6ヵ月毎に付加分配を行う場合があります。

        ● 毎月20日(休業日の場合は翌営業日。)の決算時に、原則として配当等収益を中心に分配を行うことをめざします。

        ● また、毎年6月および12月の決算時には、上記分配相当額に委託会社が決定する額を付加して分配する場合があります。

        ● 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

        ● 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

      ファンド設定情報

      ファンド名称 DIAM米国優先リートファンド<為替ヘッジなし>
      商品分類 追加型投信/海外/不動産投信

      ご購入について

      ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※ニューヨーク証券取引所、またはニューヨークの銀行の休業日に該当する日(以下「海外休業日」といいます。)には受付を行いません。

      購入単位 各販売会社が定める単位  ※「分配金支払コース」および「分配金再投資コース」によるお申込みが可能です。 ※お申込みになる販売会社によってはどちらか一方のコースのみの取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
      購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額(1万口当たり)

      ご換金について

      ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。

      信託期間 2019年12月20日までです。(2014年12月29日設定)
      繰上償還 受益権口数が10億口を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。
      収益分配 毎決算時(原則として毎月20日。休業日の場合は翌営業日。第1期決算日は2015年1月20日とします。第1期(2015年1月20日)から第3期(2015年3月20日)の決算は無分配とします。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。「分配金再投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
      課税関係 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。 ※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。 ※配当控除の適用はありません。

      ■手数料等の概要

      投資者が直接負担する費用

      購入時手数料 購入価額に、3.24%(税抜3.0%)を上限として各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
      換金手数料 ありません。
      信託財産留保額 換金のお申込日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じて得た額とします。

      信託財産で間接的に負担する費用

      運用管理費用(信託報酬) 信託財産の純資産総額に対して年率1.8792%(税抜1.74%)
      その他費用・手数料 お客様の保有期間中、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がその都度かかります。
      ※上場投資信託(リート)は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託(リート)の費用は表示しておりません。 ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

      記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
      税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
      詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

      委託会社その他関係法人

      委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
      受託会社 みずほ信託銀行株式会社
      販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

      ファンドのリスク

      当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
      また、投資信託は預貯金と異なります。

      <当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

      リートの価格変動リスク
      リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や金利・株式市況等の動向などによって変動します。

      ファンドは、実質的にリートに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。
      優先リート固有のリスク
      ●繰上償還リスク

      優先リートには、繰上償還条項がついているものが多く、繰上償還の実施は発行体が決定し、この決定が優先リートの価格に影響し、基準価額が下がる場合があります。

      ●配当の繰延リスク

      優先リートには、配当の支払繰延条項がついているものがあり、発行体の業績の著しい悪化等により、配当の支払いが繰延べまたは停止されることがあります。この場合、期待される配当が得られないこととなり、基準価額が下がる場合があります。
      法制度等のリスク
      リートおよび不動産等に関する法制度(税制・建築規制等)が変更となった場合、リートの価格下落や配当金の減少につながる場合があります。したがって、法制度の変更に伴い基準価額が下落することがあります。
      為替リスク
      <為替ヘッジなし>

      当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。
      信用リスク
      ファンドが実質的に投資するリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、リートの価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
      流動性リスク
      ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。さらに、ファンドが組入れる優先リートは、普通リートと比べ市場規模が小さく、一般的に取引量も少ないため、流動性リスクも高い傾向にあります。

      販売会社一覧

      販売会社名 取り扱いファンド一覧 販売会社ホームページ お問合せ先
      大和証券

      ファンド概要についての注意

      資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。

      投資信託への投資に際しての注意

      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
      お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
      投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 当ホームページに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。
      当ホームページの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
      クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中に換金することができませんのでご注意ください。
      運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
      モバイルサイトの情報は、モーニングスター株式会社より提供された情報により作成されており、最新の情報ではない場合があります。最新の情報は必ずアセットマネジメントOne株式会社のホームページにてご確認ください。
      投資信託は、
      預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
      購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。 


      確定拠出年金専用ファンドについての注意

      投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。