ネット証券専用ファンドシリーズ
新興国中小型株ファンド

ファンド概要

1. 主として、今後の成長が期待できる新興国(※1)の中小型株式等に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行います。
   
   ・株式（DR（預託証券）を含みます。）の組入比率は、原則として高位を維持します。
   ・外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
   
   (※1)　新興国とは、経済が発展段階にあり今後さらに経済成長が期待される国々あるいは地域をいいます。
2. 運用にあたっては、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー（株）（以下、「FT社」といいます。）の投資助言を活用し、「低ボラティリティ運用戦略(※2)」に基づき銘柄を選定します。
   
   (※2)　「低ボラティリティ運用戦略」とは、“最小分散ポートフォリオ理論”を活用した運用戦略のことをいい、変動率（ボラティリティ）がなるべく小さいポートフォリオを構築することで、時価総額のウェイトで保有するポートフォリオよりも高い投資効率（リスク調整後リターン）を追求します。
3. さらにFT社とDIAMが共同開発した「マルチファクターモデル(※3)」を活用し投資魅力度に応じた投資比率とすることで、超過収益の獲得をめざします。
   
   (※3)　「マルチファクターモデル」とは、バリューファクター（要因）やグロースファクター（要因）等を活用することで、値上がり期待の高い銘柄を選別する独自の計量モデルです。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

＜当ファンドの基準価額の変動要因＞*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

株価変動リスク

当ファンドは株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。これにより投資元本を割り込むことがあります。新興国株は、先進国株に比べ株価変動リスクが大きくなる傾向があります。また中小型株式は株式市場全体の動きと比較して株価が大きく変動するリスクがあり、当ファンドの基準価額に影響を与える場合があります。

為替リスク

当ファンドは、組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。これにより投資元本を割り込むことがあります。新興国の通貨は、先進国の通貨に比べ為替リスクが大きくなる傾向があります。

信用リスク

投資する株式や短期金融商品等の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には基準価額が下がる要因となります。これにより投資元本を割り込むことがあります。新興国株は、先進国株に比べ信用リスクが大きくなる傾向があります。

個別銘柄選択リスク

当ファンドは、個別銘柄の選択による投資を行いますので、株式市場全体の動向から乖離することがあり、株式市場が上昇する場合でも当ファンドの基準価額は下がる場合があります。これにより投資元本を割り込むことがあります。

流動性リスク

当ファンドは、市場規模が小さい株式等に投資する場合があり、そのような市場では、資産規模や取引量が少ないため売却時に市場実勢から期待される価格で売却できなかったり、売買取引が困難となることから、価格の値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。これにより投資元本を割り込むことがあります。新興国株は、先進国株に比べ流動性リスクが大きくなる傾向があります。

カントリーリスク

当ファンドが投資を行う通貨や株式の発行者が属する国の経済状況は、先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があります。そのため、当該国のインフレ、国際収支、外貨準備高等の悪化などが為替市場や株式市場におよぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制などの種々な規制の導入や政策の変更等の要因も為替市場や株式市場に著しい影響をおよぼす可能性があります。

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