ホーム > ファンド情報 > ファンド一覧 > DIAM円ストラテジー債券ファンド

DIAM円ストラテジー債券ファンド愛称:円クルーズ

日経新聞掲載名 : 円クルーズ

このページを印刷

ファンド概要

  1. 国内公社債(※1)および海外ソブリン債(※2)を投資対象とし、安定的なインカムゲインの獲得をめざします。

    ・海外ソブリン債に対しては、為替予約取引を活用し為替ヘッジを行います。この為替ヘッジによりファンドの為替変動リスクは低減され、より安定的な値動きが期待されます。
    ・海外ソブリン債については、原則としてOECD(経済協力開発機構)に加盟している先進国の中から、組入時においてAA格相当以上(※3)を取得している銘柄を厳選します。
    ・国内公社債のうち、社債等の組入れにあたっては、原則として組入時においてBBB格相当 以上(※4)を取得している債券とし、個別企業の利回り水準や流動性等を勘案のうえ魅力的な銘柄を選定します。

    (※1) 日本国債、国内企業発行の円建社債等とします。
    (※2) 政府機関債や州政府債などを含みます。
    (※3) S&PまたはMoody’sによる格付を基準とします。
    (※4) S&P、Moody’s、JCRまたはR&Iによる格付を基準とします。
  2. 国内公社債および海外ソブリン債の組入比率は、各国の金利水準や経済ファンダメンタルズ等を勘案し決定します。

    ・投資対象各国の金利水準や金融政策の方向性等の経済ファンダメンタルズ分析を行い、国内公社債と海外ソブリン債の組入比率を決定します。また、国内公社債市場の動向等により、日本国債と社債等の組入比率を決定します。
    ・国内公社債および海外ソブリン債の組入比率に制限は設けず、ファンドマネジャーの定性判断により決定します。

    ※ポートフォリオ全体の加重平均デュレーションは、原則として3~7年の範囲内とします。
  3. 毎月決算を行い、利子配当等収益等を中心とした分配を行います。

    ・毎月23日(休業日の場合は翌営業日。)に決算を行い、原則として利子配当等収益等を中心に分配を行います。

    ・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
    ・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
ファンド名称 DIAM円ストラテジー債券ファンド(愛称:円クルーズ)
商品分類 追加型投信/内外/債券
設定日 2010年10月27日
信託期間 無期限です。
繰上償還 受益権の口数が10億口を下回った場合等には、償還することがあります。
ご購入について ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。
購入単位 各販売会社が定める単位  ※「分配金受取コース」および「分配金再投資コース」によるお申込みが可能です。 ※お申込みになる販売会社によってはどちらか一方のコースのみの取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額
購入時手数料 購入価額に、2.10%(税抜2.0%)を上限として各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
収益分配 毎決算時(原則として毎月23日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。「分配金再投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
ご換金について ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。
税金 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。
運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して年率0.588%(税抜0.56%)~年率0.924%(税抜0.88%)
その他費用・手数料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。 ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

委託会社 DIAMアセットマネジメント株式会社
受託会社 みずほ信託銀行株式会社
販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

金利リスク
金利リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が 上昇した場合には、債券の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
信用リスク
信用リスクとは、投資する債券や短期金融商品等の発行体が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる(債務不履行)リスクをいいます。一般に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合等には、当該債券等の価格は下落し(価値がゼロになることもあります。)、基準価額が下がる要因となります。
為替リスク
当ファンドは、組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行い為替リスク の低減をめざしますが、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響 を受ける場合があります。また、為替ヘッジには円金利がヘッジ対象通貨の金利よりも 低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかることにご留意ください。

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年05月17日 9,616 -7 975

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

2012年04月23日現在
425円

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

第18期 2012年04月23日
25円
第17期 2012年03月23日
25円
第16期 2012年02月23日
25円
第15期 2012年01月23日
25円
第14期 2011年12月26日
25円
第13期 2011年11月24日
25円
第12期 2011年10月24日
25円
第11期 2011年09月26日
25円
第10期 2011年08月23日
25円
第9期 2011年07月25日
25円
第8期 2011年06月23日
25円
第7期 2011年05月23日
25円
第6期 2011年04月25日
25円
第5期 2011年03月23日
25円
第4期 2011年02月23日
25円
第3期 2011年01月24日
25円
第2期 2010年12月24日
25円
第1期 2010年11月24日
0円

上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

販売会社一覧

販売会社名 連絡先 リンク 備考
カブドットコム証券 0120-390-390 販売会社サイトへ

SBI証券 0120-104-214 販売会社サイトへ

みずほ証券 0120-324-390 販売会社サイトへ

楽天証券 0120-188-547 販売会社サイトへ

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
証券投資信託は、
預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。 


確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。