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DIAMアジア・オセアニア・リートファンド

日経新聞掲載名 : アジオセリー

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ファンド概要

  1. アジア・オセアニア地域のリート(不動産投資信託証券)に投資して、中長期的な信託財産の成長をめざします。

    ● 主としてアジア・オセアニア地域(日本を含みます。)の金融商品取引所に上場(上場予定を含みます。)しているリートに投資します。
    ● リートの組入比率は、原則として高位を基本とします。ただし、アジア・オセアニアの不動産関連の株式に投資する場合があります。
    ● 外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
  2. 投資にあたっては、トップダウンとボトムアップの分析によりポートフォリオを構築します。

    ● 当社独自のバリュエーションモデルによる分析やボトムアップ・リサーチによる定性分析等により銘柄の絞り込みを行った後、トップダウン・リサーチによる国別配分やセクター配分を考慮して、ポートフォリオを構築します。
  3. 毎月の決算時に分配を行うことを基本とします。

    ● 毎月20日(休業日の場合は翌営業日。)に決算を行い、原則として安定的な分配を行うことを基本とします。
    ● 毎年1月および7月の決算時には、上記安定分配相当額に委託会社が決定する額を付加して分配する場合があります。

    ・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
    ・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
ファンド名称 DIAMアジア・オセアニア・リートファンド
商品分類 追加型投信/内外/不動産投信
設定日 2010年8月27日
信託期間 2020年7月21日までです。
繰上償還 受益権口数が10億口を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。
ご購入について ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。※オーストラリア証券取引所の休業日、香港証券取引所の休業日、シンガポール証券取引所の休業日、オーストラリアの銀行の休業日、香港の銀行の休業日、またはシンガポールの銀行の休業日のいずれかに該当する日(以下、「海外休業日」といいます。)には受付を行いません。
購入単位 各販売会社が定める単位  ※「分配金受取コース」および「分配金自動けいぞく投資コース」によるお申込みが可能です。※お申込みになる販売会社によってはどちらか一方のコースのみの取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額
購入時手数料 購入価額に、3.15%(税抜3.00%)を上限として各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
収益分配 毎決算時(原則として毎月20日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。「分配金自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
ご換金について ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 換金のお申込日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じて得た額とします。
税金 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。
運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して年率1.659%(税抜1.58%)
その他費用・手数料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。  ※上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。 ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

委託会社 DIAMアセットマネジメント株式会社
受託会社 みずほ信託銀行株式会社
販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

価格変動リスク
投資対象とする不動産の価値および当該不動産による賃貸収入等の変動により、当ファンドの基準価額が上下します。
金利リスク
一般的に金利が上昇するとリートの価格は下落します。当ファンドは、リートに投資しますので、金利変動により基準価額が上下します。
流動性リスク
投資したリートによっては、資産規模や取引量が少ないため売却時に市場実勢から期待される価格で売却できなかったり、売買取引が困難となることから、価格の値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
信用リスク
投資対象とするリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には基準価額が下がる要因となります。
為替リスク
当ファンドは、組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため、為替相場が組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。
カントリーリスク
投資対象国・地域における政治・経済情勢等によって、投資した資金の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格変動が大きくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
株価変動リスク
当ファンドは、株式に投資する場合がありますので、株式市場が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年02月03日 9,716 +59 306

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

2012年01月20日現在
240円

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

第17期 2012年01月20日
60円
第16期 2011年12月20日
60円
第15期 2011年11月21日
60円
第14期 2011年10月20日
60円
第13期 2011年09月20日
0円
第12期 2011年08月22日
0円
第11期 2011年07月20日
0円
第10期 2011年06月20日
0円
第9期 2011年05月20日
0円
第8期 2011年04月20日
0円
第7期 2011年03月22日
0円
第6期 2011年02月21日
0円
第5期 2011年01月20日
0円
第4期 2010年12月20日
0円
第3期 2010年11月22日
0円
第2期 2010年10月20日
0円
第1期 2010年09月21日
0円

上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

販売会社一覧

販売会社名 連絡先 リンク 備考
大垣共立銀行 0120-104218 販売会社サイトへ

信用金庫 備考

一部、信用金庫でお取扱いしております。詳しくは、弊社までお問合せ下さい。 お問合せ先:0120-506-860 受付時間:午前9時~午後5時 (除く土、日、祝祭日。)

カブドットコム証券 0120-390-390 販売会社サイトへ

SBI証券 0120-104-214 販売会社サイトへ

楽天証券 0120-188-547 販売会社サイトへ

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
証券投資信託は、
預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。 


確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。