ＤＩＡＭ高格付外債ファンド愛称：トリプルエース

ファンド概要

1. 最高位の信用力を有する短期(※1)の外国債券へ投資します。
   
   ● 投資対象である国際機関債および国債等(※2)は、当初組入時において最高位の信用格付であるAAA格（S&P社）またはAaa格（Moody's社）を取得(※3)しているものに限ります。(※4)
   ● 格付が相対的に低い新興国については、AAA（Aaa）の格付を有する国際機関が発行する当該新興国通貨建て(※5)の債券に投資します。この結果、新興国の高金利(※6)を享受しながら信用リスクを抑制した運用成果が期待できます。
   
   (※1)　保有する債券の平均残存期間は原則3年以内としますが、今後変更となる場合があります。
   (※2)　国際機関債へは「国際機関債マザーファンド」を通じて、国債等へは直接投資を行います。
   (※3)　両社が格付を付与している場合には、どちらか高い方の格付を基準とします。
   (※4)　保有する債券の格付が格下げにより上記基準を満たさなくなった場合は、当該債券を速やかに売却するものとします。
   (※5)　一部の通貨において直接新興国通貨建ての債券に投資できない場合などには、利子や元本の支払いが新興国通貨に応じて変動する仕組みを持つ米ドル建ての国際機関債などに投資する場合があります。また流動性を確保するため、一部を米ドルなどの通貨建て債券に投資する場合があります。
   (※6)　国際機関債の金利は、同じ通貨建ての国債金利よりも低くなる場合があります。
2. 相対的に利回りの高い外国債券に投資します。
   
   ● 当ファンドは、実質的に新興国および先進国の通貨建て債券に投資することで、相対的に高い金利収入の獲得をめざします。
   ● 原則として、為替リスクについてはヘッジを行いません。
   ● 新興国（国際機関債）と先進国（国債等）の投資比率はおおむね2：1程度とします。
   ● 複数の通貨（原則として6～10通貨程度）へ分散投資を行うことで、為替リスクの低減効果が期待できます。
3. 毎月安定的な分配を行うことをめざします。
   
   ● 主として組入債券の利子収入や値上がり益などを原資として、毎月の決算時に安定した収益分配を行うことをめざします。
   ● 毎月19日（休業日の場合は翌営業日。）を決算日とします。
   
   ・　将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
   ・　分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
   
   ※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

＜当ファンドの基準価額の変動要因＞*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

金利リスク

一般的に金利が上昇すると債券の価格は下落します。当ファンドは、実質的に債券に投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。

信用リスク

信用リスクとは、実質的に投資する債券や短期金融商品等の発行者が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）リスクをいいます。一般に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合等には、当該債券等の価格は下落（価格がゼロになることもあります。）し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。

為替リスク

為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。

流動性リスク

流動性リスクとは、市場における売買量欠如等の理由により、最適な時期で債券等の売買ができず機会損失を被るリスクをいいます。当ファンドは、実質的に市場規模が小さい債券等に投資する場合があり、そのような市場では、資産規模や取引量が少ないため売却時に市場実勢から期待される価格で売却できなかったり、売買取引が困難となることから、価格の値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

カントリーリスク

実質的な投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等によっては、運用上の制約を受ける可能性があり、基準価額が下がる要因となります。

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