ＤＩＡＭ アジア消費＆インフラ関連株式ファンド愛称：アジアンドライバー

ファンド概要

1. アジア各国（除く日本）の「インフラ関連企業」と「消費関連企業」に投資します。

   ◆当ファンドはアジア各国の経済成長のけん引役（ドライバー）と考えられる「インフラ」「消費」に着目し、その恩恵を享受できると期待される「インフラ関連企業」「消費関連企業」の株式等(※1)に投資します。
   ◆「インフラ関連企業」と「消費関連企業」には、ほぼ均等投資(※2)することとします。
   
   ・インフラ（インフラストラクチャー/社会的経済・生産基盤）関連株式とは、主にインフラ事業を行う企業やインフラ構築に関わる企業が発行する株式等をいいます。
   ・消費関連株式とは、主に消費財を生産・販売する企業や消費サービスを提供する企業等が発行する株式等をいいます。
   
   (※1)　株式等には、投資対象国で上場または取引されている株式に加え、当該株式と同等の投資成果を得られると判断される有価証券を含みます。
   (※2)　市場流動性、当ファンドの純資産総額、市場混乱等により必ずしも均等とならない場合があります。

2. 成長著しいアジア各国へ幅広く分散投資を行います。

   ◆分散投資の観点から、原則として1ヵ国への投資比率上限を約20％（純資産総額ベース）とします。　また、中国（含む香港）とインドの投資比率上限は原則として合計で約30％とします。
   ◆ＭＳＣＩ ＡＣ アジアインデックス（除く日本）構成国等にとらわれず、ベトナム等今後高成長が期待される国も投資対象とします。
   ◆組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
   
   ※株式等の組入比率は、原則として高位を保ちます。

3. 運用にあたっては、ＤＩＡＭのアジア拠点の投資助言も活用します。

   ◆投資対象国のマクロ経済指標やインフラ整備計画、消費動向などを分析します。
   ◆個別企業の分析にあたっては、ファンダメンタルズ、株価バリュエーション、利益成長等の定量判断と製品競争力、技術力、経営力等の定性判断によるボトムアップ調査を実施します。
   ◆運用にあたっては、DIAM Asset Management (HK) Limited およびDIAM SINGAPORE PTE. LTD.の投資助言も活用します。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

＜当ファンドの基準価額の変動要因＞*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

株価変動リスク

当ファンドは、株式組入比率を高位に維持することを原則とするため、株式市場全体の価格変動あるいは個別銘柄の価格変動により基準価額が上下します。

業種および個別銘柄選択リスク

当ファンドでは、業種および個別銘柄の選択により収益を積み上げることを目標としているため、株式市場全体の動きとは異なる場合があります。投資した株式の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、株式市場全体の動向にかかわらず基準価額が下がる要因となる可能性があります。当ファンドは、インフラ関連および消費関連企業の株式を中心に投資しますので、投資セクターが制限されることにより、通常の株式投資以上に価格の変動性が大きくなる可能性もあります。従って、最終的に組入れられた株式の価格が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落、損失を被ることがあります。

為替リスク

当ファンドでは外貨建資産を組入れ、また為替リスクに対して対円での為替ヘッジを行わないことを原則としているため、為替相場が円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。

信用リスク

株式や短期金融商品等の発行者が、経営不安・倒産等に陥った場合、投資した資金が回収できなくなることがあります。また、こうした状況に陥ると予想された場合、当該株式等の価値は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

流動性リスク

流動性リスクとは、株式市場における売買量の欠如等の理由により、当ファンドにとって最適な時期で株式の売買ができず機会損失を被るリスクを言います。当ファンドでは、市場規模が小さい国の株式等に投資する場合がありますが、そのような市場では流動性に欠ける場合があり、また価格変動性が高いことから、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

カントリーリスク

当ファンドの投資対象国は、先進国に比べ、市場規模が小さく、流動性が低い場合があります。また、金融商品取引所等、証券決済に関する規定、会計基準等が先進国と異なる場合があることから、運用上予期しない制約を受けることがあります。また、投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等によって市場に混乱が生じた場合、もしくは取引に対する規制が変更となる場合または新たな規制が設けられた場合等には、運用上の制約を受ける可能性があり、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

資産配分リスク

当ファンドではマクロ経済見通しをベースに、インフラ関連株式（主にインフラ事業を行う企業やインフラ構築に関わる企業が発行する株式等）と消費関連株式（主に消費財を生産・販売する企業や消費サービスを提供する企業等が発行する株式等）の組入れ比率を決定しますが、通常は原則として均等とします。この資産配分が当ファンドの収益の源泉となる場合もありますが、収益率の悪い資産への配分が大きい場合、複数または全ての資産価値が下落する場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。また、当ファンドではアジア諸国（除く日本）に投資するため、アジア諸国（除く日本）の政治・経済情勢に変化があった場合には、その影響を大きく受けます。その影響により当ファンドの基準価額が変動する可能性があります。

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