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      DIAM アジア消費&インフラ関連株式ファンド 愛称:アジアンドライバー

      日経新聞掲載名 : アジアンドラ

      基準価額(円)
      10,006
      (前日比 +13
      純資産総額(百万円)
      634
      直近の分配金(円)
      0
      第8期 2016/04/12
      基準日
      2017/03/24
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      基準価額・分配金チャート

      基準価額[分配金込み再投資(円)]は、税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります。
      基準価額[分配金込み再投資(円)]=前日基準価額[分配金込み再投資(円)]×(当日基準価額÷前日基準価額)
      (※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み)
      基準価額は信託報酬控除後です。なお、信託報酬率は「ファンド概要(運用管理費用(信託報酬))」をご覧ください。
      純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。
      上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

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      累積分配金(課税前)2016年04月12日現在7,800円
      分配金履歴(課税前)
      • 第8期 2016年04月12日0円
      • 第7期 2015年04月13日2,000円
      • 第6期 2014年04月14日1,500円
      • 第5期 2013年04月12日2,000円
      • 第4期 2012年04月12日0円
      • 第3期 2011年04月12日800円
      • 第2期 2010年04月12日1,500円
      • 第1期 2009年04月13日0円

      上記の「累積分配金(課税前)」をクリックすると、分配金履歴(課税前)の情報が閲覧できます。
      分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。
      上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
      分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。
      あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
      分配金が支払われない場合もあります。

      最新情報

      • ファンドの概要
      • ファンドのリスク
      • 販売会社一覧

      ファンドの概要

      1. アジア各国(除く日本)の「インフラ関連企業」と「消費関連企業」に投資します。


        ● 当ファンドはアジア各国の経済成長のけん引役(ドライバー)と考えられる「インフラ」「消費」に着目し、その恩恵を享受できると期待される「インフラ関連企業」「消費関連企業」の株式等(※1)に投資します。

        ● 「インフラ関連企業」と「消費関連企業」には、ほぼ均等投資(※2)することとします。


        ・インフラ関連企業とは主にインフラ事業を行う企業やインフラ構築に関わる企業等をいいます。

        ・消費関連企業とは主に消費財を生産・販売する企業や消費サービスを提供する企業等をいいます。


        (※1) 株式等には、投資対象国で上場または取引されている株式に加え、当該株式と同等の投資成果を得られると判断される有価証券を含みます。

        (※2) 市場流動性、当ファンドの純資産総額、市場混乱等により必ずしも均等とならない場合があります。
      2. 成長著しいアジア各国へ幅広く分散投資を行います。


        ● 分散投資の観点から、原則として1ヵ国への投資比率上限を約20%(純資産総額ベース)とします。 また、中国(含む香港)とインドの投資比率上限は原則として合計で約30%とします。

        ● MSCI AC アジアインデックス(除く日本)構成国等にとらわれず、ベトナム等今後高成長が期待される国も投資対象とします。

        ● 組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。


        ※株式等の組入比率は、原則として高位を保ちます。

      3. 運用にあたっては、Asset Management One Singapore Pte. Ltd.の投資助言を活用します。


        ● 投資対象国のマクロ経済指標やインフラ整備計画、消費動向などを分析します。

        ● 個別企業の分析にあたっては、ファンダメンタルズ、株価バリュエーション、利益成長等の定量判断と製品競争力、技術力、経営力等の定性判断によるボトムアップ調査を実施します。

      ファンド設定情報

      ファンド名称 DIAM アジア消費&インフラ関連株式ファンド
      (愛称:アジアンドライバー)
      商品分類 追加型投信/海外/株式

      ご購入について

      ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。  ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※香港証券取引所の休業日、シンガポール証券取引所の休業日のいずれかに該当する日(以下「海外休業日」といいます。)には受付を行いません。

      購入単位 各販売会社が定める単位  ※「分配金受取コース」および「分配金自動けいぞく投資コース」によるお申込みが可能です。 ※お申込みになる販売会社によっては、どちらか一方のコースのみの取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせ下さい。
      購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額

      ご換金について

      ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。

      信託期間 2018年4月27日までです。(2008年4月28日設定)
      繰上償還 受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。
      収益分配 毎決算時(原則として毎年4月12日。休業日の場合は翌営業日。)に収益分配方針に基づき収益分配を行います。「分配金自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
      課税関係 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。 ※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。 ※配当控除の適用はありません。

      ■手数料等の概要

      投資者が直接負担する費用

      購入時手数料 購入価額に、3.24%(税抜3.0%)を上限として各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
      換金手数料 ありません。
      信託財産留保額 換金のお申込日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じて得た額とします。

      信託財産で間接的に負担する費用

      運用管理費用(信託報酬) 信託財産の純資産総額に対して年率1.836%(税抜 1.70%)
      その他費用・手数料 お客様の保有期間中、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がその都度かかります。
       ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

      記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
      税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
      詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

      委託会社その他関係法人

      委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
      受託会社 みずほ信託銀行株式会社
      販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

      ファンドのリスク

      当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
      また、投資信託は預貯金と異なります。

      <当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

      株価変動リスク
      当ファンドは、株式に投資をしますので、株式市場全体の価格変動あるいは個別銘柄の価格変動により基準価額が上下します。
      業種および個別銘柄選択リスク
      当ファンドでは、業種および個別銘柄の選択により収益を積み上げることを目標としているため、株式市場全体の動きとは異なる場合があります。投資した株式の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、株式市場全体の動向にかかわらず基準価額が下がる要因となる可能性があります。当ファンドは、インフラ関連企業および消費関連企業の株式を中心に投資しますので、投資セクターが制限されることにより、通常の株式投資以上に価格の変動性が大きくなる可能性もあります。従って、最終的に組入れられた株式の価格が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落、損失を被ることがあります。
      為替リスク
      当ファンドでは外貨建資産を組入れ、また為替リスクに対して対円での為替ヘッジを行わないことを原則としているため、為替相場が円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。
      信用リスク
      当ファンドが投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
      流動性リスク
      当ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
      カントリーリスク
      当ファンドの投資対象国は、先進国に比べ、市場規模が小さく、流動性が低い場合があります。また、金融商品取引所等、証券決済に関する規定、会計基準等が先進国と異なる場合があることから、運用上予期しない制約を受けることがあります。また、投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等によって市場に混乱が生じた場合、もしくは取引に対する規制が変更となる場合または新たな規制が設けられた場合等には、運用上の制約を受ける可能性があり、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
      資産配分リスク
      当ファンドではマクロ経済見通しをベースに、インフラ関連企業および消費関連企業の株式の組入れ比率を決定しますが、通常は原則として均等とします。この資産配分が当ファンドの収益の源泉となる場合もありますが、収益率の悪い資産への配分が大きい場合、複数または全ての資産価値が下落する場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。また、当ファンドではアジア諸国(除く日本)に投資するため、アジア諸国(除く日本)の政治・経済情勢に変化があった場合には、その影響を大きく受けます。その影響により当ファンドの基準価額が変動する可能性があります。

      販売会社一覧

      販売会社名 取り扱いファンド一覧 販売会社ホームページ お問合せ先
      ソニー銀行
      カブドットコム証券 0120-390-390
      SBI証券 0120-104-214
      髙木証券
      むさし証券 048-644-0634
      楽天証券 0120-088-547
      内藤証券 06-6229-6511
      内藤証券については、インターネットのみのお取扱いとなります。
      マネックス証券 0120-430-283
      野村證券
      野村證券では、受益権の募集の取扱い及び販売業務を行っておりません。
      フィデリティ証券 0120-140-460 (平日9:00~18:00)
      水戸証券 03-6739-0310

      ファンド概要についての注意

      資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。

      投資信託への投資に際しての注意

      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
      お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
      投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 当ホームページに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。
      当ホームページの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
      クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中に換金することができませんのでご注意ください。
      運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
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      投資信託は、
      預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
      購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。 


      確定拠出年金専用ファンドについての注意

      投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。