ＤＩＡＭ高金利ソブリン債券ファンド（毎月決算型）愛称：サラダボウル

ファンド概要

1. 高金利で信用力の高い、国債などのソブリン債券(※1)に投資
   
   ● A格相当以上(※2)の高金利国のうち、原則として上位10ヵ国程度に厳選して投資します。
   ● 投資国の選定・組入比率の決定にあたっては、景気・金利・為替動向、財政・金融政策等の分析およびポートフォリオの地域分散、各市場の流動性等を考慮します。
   
   (※1)　ソブリン債券とは、各国政府、地方自治体、政府機関が発行する債券の総称で、自国通貨建て、外貨建てがあります。また、世界銀行やアジア開発銀行などの国際機関が発行する債券もこれに含まれます。
   (※2)　格付機関はMoody's社またはS&P社とし、両社が格付を付与している場合にはどちらか高いほうの格付を基準とします。
2. 通貨分散効果～投資通貨を分散することで為替リスクの低減をめざします。
   
   ● 原則として、10通貨程度におおむね均等配分します。1通貨当たりの組入比率は原則として純資産総額に対して15％を上限とします。
   ● 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
3. 原則として毎月分配をめざします。
   
   ● 毎月8日（休業日の場合は翌営業日。）に決算を行い、原則として利子等収益を中心に分配を行います。
   ● 毎年2月、5月、8月、11月の決算時には、原則として利子等収益に売買益（評価益を含みます。）等を加えた額から分配を行います。
   
   ・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
   ・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

＜当ファンドの基準価額の変動要因＞*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

金利リスク

金利リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般的に、金利が上昇すると債券の価格は下落します。当ファンドは、実質的に債券に投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。

信用リスク

信用リスクとは、債券、コマーシャルペーパーおよび短期金融商品の発行者が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）リスクをいいます。一般に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、当該債券等の価格は下落（価格がゼロになることもあります。）し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。

為替リスク

為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落（円高）になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。したがいまして、外貨建証券が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落（円高）度合いによっては、当該証券の円ベースの評価額が減価し、当ファンドの基準価額の変動および分配金に影響を与える要因となります。また外貨建証券への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して対円で為替ヘッジを行わないことを原則としているため、円と外国通貨の為替レートの変化がファンドの資産価値に大きく影響します。

流動性リスク

流動性リスクとは、市場における売買量の欠如等の理由により、最適な時期で債券等の売買ができず機会損失を被るリスクをいいます。当ファンドは、市場規模が小さい債券等に投資する場合があり、そのような市場では、資産規模や取引量が少ないため売却時に市場実勢から期待される価格で売却できなかったり、売買取引が困難となることから、価格の値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等によって市場に混乱が生じた場合、もしくは取引に対して規制が変更となる場合または新たな規制が設けられた場合には、基準価額は予想外に下落する要因となる場合があります。

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