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DIAM VIPフォーカス・ファンド愛称:アジアン倶楽部

日経新聞掲載名 : VIP

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ファンド概要

  1. VIP(ベトナム、インドネシア、フィリピン)を中心に、経済成長著しいアジア諸国(除く日本)の株式等に投資します。
  2. VIPへの投資比率は有価証券残高の過半を保つよう努めます。
    また、VIP3ヵ国の投資割合はそれぞれ概ね1/3程度になることをめざします。
    ただし、投資環境を勘案し必ずしも均等とならない場合があります。
  3. VIP以外のアジア諸国(除く日本)への投資にあたっては、トップダウン・アプローチによって国別資産配分を決定します。
  4. 投資対象は、アジア域内の経済成長を享受できる企業とし、利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資を行ないます。
  5. 年1回決算を行い、運用実績等に応じて収益分配を行います。
  6. 組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
ファンド名称 DIAM VIPフォーカス・ファンド
商品分類 追加型投信/海外/株式
設定日 2007年4月27日
信託期間 無期限です。
繰上償還 受益権口数が5億口を下回った場合等には、償還することがあります。
ご購入について ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※ベトナム、インドネシア、フィリピンのいずれかの国の証券取引所または銀行の休業日に該当する日(以下、「海外休業日」といいます。)には受付を行いません。
購入単位 各販売会社が定める単位  ※「分配金受取コース」および「分配金自動けいぞく投資コース」によるお申込みが可能です。 ※お申込みになる販売会社によってはどちらか一方のコースのみの取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額
購入時手数料 購入価額に、3.15%(税抜3.0%)を上限として各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。詳しくは、各販売会社までお問い合わせください。 ※償還乗換え等の場合には、購入時手数料が優遇される場合があります。
収益分配 毎決算時(原則として毎年5月15日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。「分配金自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
ご換金について ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 換金のお申込日の翌営業日の基準価額に0.5%を乗じて得た額とします。
税金 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。
運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して、年率1.785%(税抜1.70%)
その他費用・手数料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。  ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

委託会社 DIAMアセットマネジメント株式会社
受託会社 みずほ信託銀行株式会社
販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

株価変動リスク
当ファンドは、株式等に投資します。株式の価格は一般的に大きく変動します。株式市場全体の価格変動あるいは個別銘柄の価格変動により当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
個別銘柄選択リスク
当ファンドでは、個別銘柄の選択により収益を積み上げることを目標としているため、株式市場全体の動きとは異なる場合があります。投資した株式の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、株式市場全体の動向にかかわらず基準価額が下がる要因となる可能性があります。
為替リスク
当ファンドでは外貨建資産を組入れ、また為替リスクに対して対円での為替ヘッジを行わないことを原則としているため、為替相場が円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。
信用リスク
株式や短期金融商品等の発行者が、経営不安・倒産等に陥った場合、投資した資金が回収できなくなることがあります。また、こうした状況に陥ると予想された場合、当該株式等の価値は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
流動性リスク
流動性リスクとは、株式市場における売買量の欠如等の理由により、当ファンドにとって最適な時期で株式の売買ができず機会損失を被るリスクを言います。当ファンドでは、市場規模が小さい国の株式等に投資する場合がありますが、そのような市場では流動性に欠ける場合があり、また価格変動性が高いことから、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
カントリーリスク
当ファンドの投資対象国は、先進国に比べ、市場規模が小さく、流動性が低い場合があります。また、金融商品取引所等、証券決済に関する規定、会計基準等が先進国と異なる場合があることから、運用上予期しない制約を受けることがあります。また、投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等によって市場に混乱が生じた場合、もしくは取引に対する規制が変更となる場合または新たな規制が設けられた場合等には、運用上の制約を受ける可能性があり、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
国別配分リスク
当ファンドのVIPへの投資比率は過半を超えるものとし、VIP以外のアジア諸国(除く日本)への投資比率についてはトップダウン・アプローチにより国別配分を決定します。
この国別配分が当ファンドの収益の源泉となる場合もありますが、収益率の悪い国への配分比率が大きい場合、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。また、当ファンドではVIPへの投資比率が過半を超えるため、VIPの政治・経済情勢に変化があった場合にはその影響を大きく受けます。その影響により当ファンドの基準価額が変動する可能性があります。

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年02月03日 7,664 +116 9,542

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

2011年05月16日現在
0円

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

第4期 2011年05月16日
0円
第3期 2010年05月17日
0円
第2期 2009年05月15日
0円
第1期 2008年05月15日
0円

上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
証券投資信託は、
預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。 


確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。