グローバル・ボンド・ポート毎月決算コース（為替ヘッジなし）
日経新聞掲載名 : グロボン毎月
ファンド概要
- 日本を除く世界主要国の公社債へ分散投資します。
- 主にグローバル・ボンド・ポート・マザーファンドへの投資を通じ、日本を除く世界主要国の公社債へ投資し、ベンチマークであるシティグループ世界国債インデックス（除く日本、円ベース、為替ヘッジなし）を上回る投資成果をめざして運用を行います。
- 投資対象国の景気・金利動向を分析し、ベンチマークと比べて、より金利低下が見込まれ、かつ償還までの期間がより長い債券を組入れることにより、ベンチマークを上回ることを目標に運用します。
- 運用にあたっては、DIAM International Ltdのアドバイスを参考とします。
- 高格付（A格以上）の債券に限定します。
- 為替ヘッジは行いません。
| ファンド名称 | グローバル・ボンド・ポート毎月決算コース（為替ヘッジなし） |
|---|---|
| 商品分類 | 追加型投信／海外／債券 |
| 設定日 | 2002年7月19日 |
| 信託期間 | 無期限です。 |
| 繰上償還 | 受益権口数が5万口を下回った場合等には、償還することがあります。 |
| ご購入について | ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日の取扱いとなりますのでご注意ください。 ※ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日、ロンドン証券取引所の休業日またはロンドンの銀行の休業日のいずれかに該当する日（以下「海外休業日」といいます。）には、受付を行いません。 |
| 購入単位 | 各販売会社が定める単位とします。 ※購入単位は販売会社にお問い合わせください。 |
| 購入価額 | お申込日の翌営業日の基準価額 |
| 購入時手数料 | 購入価額に、2.1％（税抜2.0％）を上限として各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。 ※償還乗換え等の場合には、購入時手数料が優遇される場合があります。 ※詳しくは販売会社にお問い合わせください。 |
| 収益分配 | 毎決算時（原則として毎月10日。休業日の場合は翌営業日。）に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。 |
| ご換金について | ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。 |
| 換金手数料 | ありません。 |
| 信託財産留保額 | 換金のお申込日の翌営業日の基準価額に対して0.2％を乗じて得た額とします。 |
| 税金 | 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。 |
| 運用管理費用 (信託報酬) |
信託財産の純資産総額に対して、年率0.8925％(税抜0.85％) |
| その他費用・手数料 | 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。 ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。 |
記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
| 委託会社 | ＤＩＡＭアセットマネジメント株式会社 |
|---|---|
| 受託会社 | みずほ信託銀行株式会社 |
| 販売会社 | 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。 |
ファンドのリスク
- 金利リスク
- 金利リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に、金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
- 為替リスク
- 為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落（円高）になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。したがいまして、外貨建資産が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落（円高）度合いによっては、当該資産の円ベースの評価額が減価し、ファンドの基準価額の変動および分配金に影響を与える要因となります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して対円で為替ヘッジを行わないことを原則としているため、円と外国通貨の為替レートの変化がファンドの資産価値に大きく影響します。
- 信用リスク
- 信用リスクとは、公社債、コマーシャルペーパーおよび短期金融商品の発行者が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）リスクをいいます。一般に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、当該公社債等の価格は下落（価格がゼロになることもあります。）し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
＜当ファンドの基準価額の変動要因＞*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。
基準価額・分配金情報
| 基準日 | 基準価額 | 前日比 | 純資産総額（百万円） |
|---|---|---|---|
| 2012年02月03日 | 6,599 | +1 | 20,402 |
下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。
累積分配金（課税前）
- 2012年01月10日現在
- 5,670円
分配金履歴（課税前）
決算日 
分配金
- 第113期 2012年01月10日
- 25円
- 第112期 2011年12月12日
- 25円
- 第111期 2011年11月10日
- 35円
- 第110期 2011年10月11日
- 35円
- 第109期 2011年09月12日
- 35円
- 第108期 2011年08月10日
- 35円
- 第107期 2011年07月11日
- 35円
- 第106期 2011年06月10日
- 35円
- 第105期 2011年05月10日
- 35円
- 第104期 2011年04月11日
- 35円
- 第103期 2011年03月10日
- 35円
- 第102期 2011年02月10日
- 35円
- 第101期 2011年01月11日
- 35円
- 第100期 2010年12月10日
- 35円
- 第99期 2010年11月10日
- 35円
- 第98期 2010年10月12日
- 35円
- 第97期 2010年09月10日
- 35円
- 第96期 2010年08月10日
- 35円
- 第95期 2010年07月12日
- 35円
- 第94期 2010年06月10日
- 35円
- 第93期 2010年05月10日
- 35円
- 第92期 2010年04月12日
- 35円
- 第91期 2010年03月10日
- 35円
- 第90期 2010年02月10日
- 35円
- 第89期 2010年01月12日
- 35円
- 第88期 2009年12月10日
- 35円
- 第87期 2009年11月10日
- 35円
- 第86期 2009年10月13日
- 35円
- 第85期 2009年09月10日
- 35円
- 第84期 2009年08月10日
- 35円
- 第83期 2009年07月10日
- 35円
- 第82期 2009年06月10日
- 35円
- 第81期 2009年05月11日
- 35円
- 第80期 2009年04月10日
- 35円
- 第79期 2009年03月10日
- 35円
- 第78期 2009年02月10日
- 35円
- 第77期 2009年01月13日
- 35円
- 第76期 2008年12月10日
- 35円
- 第75期 2008年11月10日
- 35円
- 第74期 2008年10月10日
- 35円
- 第73期 2008年09月10日
- 35円
- 第72期 2008年08月11日
- 35円
- 第71期 2008年07月10日
- 35円
- 第70期 2008年06月10日
- 35円
- 第69期 2008年05月12日
- 35円
- 第68期 2008年04月10日
- 35円
- 第67期 2008年03月10日
- 35円
- 第66期 2008年02月12日
- 35円
- 第65期 2008年01月10日
- 35円
- 第64期 2007年12月10日
- 35円
- 第63期 2007年11月12日
- 35円
- 第62期 2007年10月10日
- 35円
- 第61期 2007年09月10日
- 35円
- 第60期 2007年08月10日
- 35円
- 第59期 2007年07月10日
- 35円
- 第58期 2007年06月11日
- 135円
- 第57期 2007年05月10日
- 35円
- 第56期 2007年04月10日
- 35円
- 第55期 2007年03月12日
- 35円
- 第54期 2007年02月13日
- 35円
- 第53期 2007年01月10日
- 35円
- 第52期 2006年12月11日
- 285円
- 第51期 2006年11月10日
- 35円
- 第50期 2006年10月10日
- 35円
- 第49期 2006年09月11日
- 35円
- 第48期 2006年08月10日
- 35円
- 第47期 2006年07月10日
- 35円
- 第46期 2006年06月12日
- 35円
- 第45期 2006年05月10日
- 35円
- 第44期 2006年04月10日
- 35円
- 第43期 2006年03月10日
- 35円
- 第42期 2006年02月10日
- 35円
- 第41期 2006年01月10日
- 35円
- 第40期 2005年12月12日
- 435円
- 第39期 2005年11月10日
- 35円
- 第38期 2005年10月11日
- 35円
- 第37期 2005年09月12日
- 35円
- 第36期 2005年08月10日
- 35円
- 第35期 2005年07月11日
- 35円
- 第34期 2005年06月10日
- 85円
- 第33期 2005年05月10日
- 35円
- 第32期 2005年04月11日
- 35円
- 第31期 2005年03月10日
- 35円
- 第30期 2005年02月10日
- 35円
- 第29期 2005年01月11日
- 35円
- 第28期 2004年12月10日
- 1,035円
- 第27期 2004年11月10日
- 35円
- 第26期 2004年10月12日
- 35円
- 第25期 2004年09月10日
- 33円
- 第24期 2004年08月10日
- 33円
- 第23期 2004年07月12日
- 33円
- 第22期 2004年06月10日
- 33円
- 第21期 2004年05月10日
- 33円
- 第20期 2004年04月12日
- 33円
- 第19期 2004年03月10日
- 33円
- 第18期 2004年02月10日
- 33円
- 第17期 2004年01月13日
- 33円
- 第16期 2003年12月10日
- 33円
- 第15期 2003年11月10日
- 33円
- 第14期 2003年10月10日
- 33円
- 第13期 2003年09月10日
- 33円
- 第12期 2003年08月11日
- 33円
- 第11期 2003年07月10日
- 33円
- 第10期 2003年06月10日
- 33円
- 第9期 2003年05月12日
- 33円
- 第8期 2003年04月10日
- 33円
- 第7期 2003年03月10日
- 33円
- 第6期 2003年02月10日
- 33円
- 第5期 2003年01月10日
- 30円
- 第4期 2002年12月10日
- 30円
- 第3期 2002年11月11日
- 30円
- 第2期 2002年10月10日
- 30円
- 第1期 2002年09月10日
- 30円
上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
投資信託への投資に際しての注意
- 当ホームページは、ＤＩＡＭアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
- 投資信託は、値動きのある有価証券等（株式、公社債、不動産投資信託等（ＲＥＩＴ）、投資信託証券等）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
- 証券投資信託は、
- 投資信託は、値動きのある有価証券等（株式、公社債、不動産投資信託等（ＲＥＩＴ）、投資信託証券等）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
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- 金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
- 投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。
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確定拠出年金専用ファンドについての注意
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