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DL/ピムコ・米国債券オープン愛称:Born in the USA"ボーン イン ザ USA"

日経新聞掲載名 : ピムコ米国債

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ファンド概要

  1. 米国の各種投資適格債券を主要な投資対象とします。
  2. 信用度の高い米国通貨建の債券に分散投資を行います。
  3. バークレイズ・キャピタル米国総合インデックス(円換算ベース・為替ヘッジなし)をベンチマークとし、当該ベンチマークに対して中長期的に超過収益を積み上げることを目標に運用を行います。
  4. 外貨建資産の為替リスクに対しては、原則として為替ヘッジを行いません。
  5. 運用指図に関する権限をパシフィック インベストメント マネジメント カンパニー エル エル シー(ピムコ)に委託します。
ファンド名称 DL/ピムコ・米国債券オープン (愛称:Born in the USA"ボーン イン ザ USA")
商品分類 追加型投信/海外/債券
設定日 1999年4月28日
信託期間 無期限です。
繰上償還 受益権口数が10億口を下回った場合等には、償還することがあります。
ご購入について ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは翌営業日の取扱いとなりますのでご注意ください。 ※ニューヨーク証券取引所またはニューヨークの銀行の休業日に該当する場合は受付を行いません。
購入単位 各販売会社が定める単位とします。 ※「分配金受取りコース」および「分配金自動けいぞく投資コース」によるお申込みが可能です。 ※お申込みになる販売会社によっては、どちらか一方のコースのみの取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は販売会社にお問い合わせください。
※確定拠出年金制度によるお申込みの場合、1円以上1円単位です。
購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額
購入時手数料 購入価額に1.26%(税抜1.20%)を上限として各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。 ※確定拠出年金制度によるお申込みの場合には無手数料となります。 ※償還乗換え等の場合には、上記の購入時手数料が優遇される場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
収益分配 毎決算時(原則として毎年3月8日および9月8日。休業日の場合は翌営業日)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。 「分配金自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
ご換金について ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。
税金 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。
運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額に対して年率1.365%(税抜1.3%)
その他費用・手数料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。  ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

委託会社 DIAMアセットマネジメント株式会社
受託会社 中央三井アセット信託銀行株式会社
販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

金利リスク
金利リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に、金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
当ファンドでは、ポートフォリオ・デュレーションを、ベンチマークであるバークレイズ・キャピタル米国総合インデックス(円換算ベース・為替ヘッジなし)の平均デュレーションの±1.5年以内に維持します。
信用リスク
信用リスクとは、公社債、コマーシャルペーパーおよび短期金融商品の発行者が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる(債務不履行)リスクをいいます。一般に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、当該公社債等の価格は下落し(価格がゼロになることもあります。)、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
為替リスク
為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落(円高)になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。従いまして、外貨建資産が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落(円高)度合いによっては、当該資産の円ベースの評価額が減価し、ファンドの基準価額の変動および分配金に影響を与える要因となります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して為替ヘッジを行わないことを原則としているため、円と米ドルの為替レートの変化がファンドの資産価値に大きく影響します。
期限前償還リスク(プリペイメント・リスク)
期限前償還リスク(プリペイメント・リスク)とは、モーゲージ証券ならびにアセットバック証券の原資産となっている住宅ローンおよびリース・ローン等の期限前返済の増減にともなう金利感応度の変化によって、モーゲージ証券ならびにアセットバック証券等の価格が変化するリスクをいいます。一般に金利が低下すると借換えによる返済が増え、逆に金利が上昇すると借換えによる返済が減少する傾向があります。(期限前返済は金利変動の他にも様々な要因の影響を受けます。)なお、期限前償還が価格に影響を与える度合いは、各々のモーゲージ証券およびアセットバック証券の特性によって様々であり、IO(Interest Only:元本部分から分離したクーポン部分の証券)およびPO(Principal Only:クーポン部分を切り離した元本部分の証券)等などの一部のモーゲージ証券およびアセットバック証券は、大きく価格が変化する可能性があります。したがって、モーゲージ証券ならびにアセットバック証券の原資産となっているローン等の期限前返済の増減が、当ファンドの資産価値に影響を及ぼします。
再投資リスク
再投資リスクとは、公社債等の利息、モーゲージ証券およびアセットバック証券等の期限前償還などによって生じたキャッシュを、その時の実勢金利にて再投資しなければならないため、当初期待した利回りを享受できなくなるリスクをいいます。一般に利率の高い公社債、あるいは金利低下時のモーゲージ証券およびアセットバック証券は、満期までに受取る利息または償還金が多くなるため、それら証券の価格変動が増大する傾向にあります。したがって、モーゲージ証券およびアセットバック証券等から期限前に一部償還される一部償還金の増減が、当ファンドの資産価値に影響を及ぼします。

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年02月03日 7,896 +20 870

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

2011年09月08日現在
3,970円

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

第25期 2011年09月08日
80円
第24期 2011年03月08日
80円
第23期 2010年09月08日
80円
第22期 2010年03月08日
80円
第21期 2009年09月08日
100円
第20期 2009年03月09日
100円
第19期 2008年09月08日
100円
第18期 2008年03月10日
100円
第17期 2007年09月10日
150円
第16期 2007年03月08日
200円
第15期 2006年09月08日
200円
第14期 2006年03月08日
200円
第13期 2005年09月08日
200円
第12期 2005年03月08日
100円
第11期 2004年09月08日
200円
第10期 2004年03月08日
200円
第9期 2003年09月08日
200円
第8期 2003年03月10日
200円
第7期 2002年09月09日
200円
第6期 2002年03月08日
250円
第5期 2001年09月10日
200円
第4期 2001年03月08日
250円
第3期 2000年09月08日
200円
第2期 2000年03月08日
200円
第1期 1999年09月08日
100円

上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

販売会社一覧

販売会社名 連絡先 リンク 備考
横浜銀行 0120-84-4580 販売会社サイトへ 備考

横浜銀行については、現在新規募集を停止しております。ご注意下さい。(2011年5月9日現在)

第一生命保険 0120-443-874 販売会社サイトへ

藍澤證券 0120-311-434 販売会社サイトへ

安藤証券 052-971-7700 販売会社サイトへ

カブドットコム証券 0120-390-390 販売会社サイトへ

PWM日本証券 03-6910-5000 販売会社サイトへ 備考

PWM日本証券については、現在新規募集を停止しております。ご注意下さい。(2010年11月24日現在)

SBI証券 0120-104-214 販売会社サイトへ

三菱UFJモルガン・スタンレー証券 販売会社サイトへ

楽天証券 0120-188-547 販売会社サイトへ

日産センチュリー証券 03-4333-1000 販売会社サイトへ

水戸証券 03-6739-0310 販売会社サイトへ

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
証券投資信託は、
預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。 


確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。