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      ドルマネーファンド

      日経新聞掲載名 : ドルマネ

      基準価額(円)
      7,024
      (前日比 -45
      純資産総額(百万円)
      6,282
      直近の分配金(円)
      10
      第76期 2017/06/12
      基準日
      2017/08/17
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      基準価額・分配金チャート

      基準価額[分配金込み再投資(円)]は、税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります。
      基準価額[分配金込み再投資(円)]=前日基準価額[分配金込み再投資(円)]×(当日基準価額÷前日基準価額)
      (※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み)
      基準価額は信託報酬控除後です。なお、信託報酬率は「ファンド概要(運用管理費用(信託報酬))」をご覧ください。
      純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。
      上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

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      累積分配金(課税前)2017年06月12日現在2,730円
      分配金履歴(課税前)
      • 第76期 2017年06月12日10円
      • 第75期 2017年03月10日10円
      • 第74期 2016年12月12日10円
      • 第73期 2016年09月12日10円
      • 第72期 2016年06月10日10円
      • 第71期 2016年03月10日10円
      • 第70期 2015年12月10日10円
      • 第69期 2015年09月10日10円
      • 第68期 2015年06月10日10円
      • 第67期 2015年03月10日10円
      • 第66期 2014年12月10日10円
      • 第65期 2014年09月10日10円
      • 第64期 2014年06月10日10円
      • 第63期 2014年03月10日10円
      • 第62期 2013年12月10日10円
      • 第61期 2013年09月10日10円
      • 第60期 2013年06月10日10円
      • 第59期 2013年03月11日10円
      • 第58期 2012年12月10日10円
      • 第57期 2012年09月10日10円
      • 第56期 2012年06月11日10円
      • 第55期 2012年03月12日10円
      • 第54期 2011年12月12日10円
      • 第53期 2011年09月12日10円
      • 第52期 2011年06月10日10円
      • 第51期 2011年03月10日10円
      • 第50期 2010年12月10日10円
      • 第49期 2010年09月10日10円
      • 第48期 2010年06月10日10円
      • 第47期 2010年03月10日10円
      • 第46期 2009年12月10日10円
      • 第45期 2009年09月10日10円
      • 第44期 2009年06月10日10円
      • 第43期 2009年03月10日10円
      • 第42期 2008年12月10日20円
      • 第41期 2008年09月10日20円
      • 第40期 2008年06月10日80円
      • 第39期 2008年03月10日80円
      • 第38期 2007年12月10日80円
      • 第37期 2007年09月10日80円
      • 第36期 2007年06月11日80円
      • 第35期 2007年03月12日80円
      • 第34期 2006年12月11日80円
      • 第33期 2006年09月11日80円
      • 第32期 2006年06月12日60円
      • 第31期 2006年03月10日80円
      • 第30期 2005年12月12日20円
      • 第29期 2005年09月12日20円
      • 第28期 2005年06月10日20円
      • 第27期 2005年03月10日20円
      • 第26期 2004年12月10日10円
      • 第25期 2004年09月10日10円
      • 第24期 2004年06月10日10円
      • 第23期 2004年03月10日20円
      • 第22期 2003年12月10日10円
      • 第21期 2003年09月10日20円
      • 第20期 2003年06月10日35円
      • 第19期 2003年03月10日35円
      • 第18期 2002年12月10日35円
      • 第17期 2002年09月10日35円
      • 第16期 2002年06月10日35円
      • 第15期 2002年03月11日35円
      • 第14期 2001年12月10日50円
      • 第13期 2001年09月10日65円
      • 第12期 2001年06月11日80円
      • 第11期 2001年03月12日105円
      • 第10期 2000年12月11日105円
      • 第9期 2000年09月11日100円
      • 第8期 2000年06月12日95円
      • 第7期 2000年03月10日85円
      • 第6期 1999年12月10日80円
      • 第5期 1999年09月10日90円
      • 第4期 1999年06月10日90円
      • 第3期 1999年03月10日80円
      • 第2期 1998年12月10日85円
      • 第1期 1998年09月10日90円

      上記の「累積分配金(課税前)」をクリックすると、分配金履歴(課税前)の情報が閲覧できます。
      分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。
      上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
      分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。
      あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
      分配金が支払われない場合もあります。

      最新情報

      • ファンドの概要
      • ファンドのリスク
      • 販売会社一覧

      ファンドの概要

      1. 米ドル建の短期国債、米ドル建の政府機関債、米ドル建のコマーシャル・ペーパー(CP)および米ドル建の譲渡性預金証書(CD)を主要投資対象とします。
      2. 米国短期金融商品の金利の確保と為替益の獲得をめざして安定運用を行います。
      3. 米国短期金融マーケットへの投資を通して、利子等収益の確保と円安・米ドル高時の為替益の享受により、好リターンの獲得をめざします。
      4. 主に信用度の高い米ドル建の短期国債、政府機関債、コマーシャル・ペーパー(CP)および譲渡性預金証書(CD)に投資を行います。
      5. 流動性確保の観点から、資産の一定割合を外貨建預金で保有します。
      6. 外貨建資産については、為替ヘッジは行いません。
      7. 当ファンドは、確定拠出年金(DC)制度に基づいてもお申込みいただけます。

      ファンド設定情報

      ファンド名称 ドルマネーファンド
      商品分類 追加型投信/海外/その他資産(短期金融資産)

      ご購入について

      ご購入の受付は原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行休業日のいずれかに該当する日(以下「海外休業日」といいます。)には受付を行いません。

      購入単位 各販売会社が定める単位とします。 ※「分配金受取コース」および「分配金再投資コース」によるお申込みが可能です。 ※お申込みになる販売会社によっては、どちらか一方のコースのみの取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は販売会社にお問い合わせください。

      ※確定拠出年金制度によるお申込みの場合、1円以上1円単位です。
      購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額

      ご換金について

      ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。

      信託期間 無期限です。(1998年6月19日設定)
      繰上償還 受益権口数が10億口を下回った場合等には、償還することがあります。
      収益分配 年4回の決算時(原則として3月10日、6月10日、9月10日、12月10日。休業日の場合は翌営業日)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。 ※「分配金再投資コース」の場合の収益分配金は、税引後、自動的に全額無手数料で再投資されます。
      課税関係 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。 ※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。 ※配当控除の適用はありません。

      ■手数料等の概要

      投資者が直接負担する費用

      購入時手数料 ありません。
      換金手数料 ありません。
      信託財産留保額 ありません。

      信託財産で間接的に負担する費用

      運用管理費用(信託報酬) 信託財産の純資産総額に対して年率1.026%(税抜0.95%)
      その他費用・手数料 お客様の保有期間中、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がその都度かかります。
       ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

      記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
      税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
      詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

      委託会社その他関係法人

      委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
      受託会社 みずほ信託銀行株式会社
      販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

      ファンドのリスク

      当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
      また、投資信託は預貯金と異なります。

      <当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

      為替リスク
      為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落(円高)になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。従いまして、外貨建資産が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落(円高)度合いによっては、当該資産の円ベースの評価額が減価し、当ファンドの基準価額の変動および分配金に影響を与える要因となります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して為替ヘッジを行わないため、円と米ドルの為替レートの変化がファンドの資産価値に大きく影響します。
      金利リスク
      金利リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に、金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
      信用リスク
      当ファンドが投資する債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、債券の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

      販売会社一覧

      販売会社名 取り扱いファンド一覧 販売会社ホームページ お問合せ先
      みずほ銀行 0120-3242-86
      みずほ銀行については、現在新規募集を停止しております。
      イオン銀行 0120-13-1089
      青森銀行 017-723-3330
      青森銀行については、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。
       (2008年6月2日現在)
      ※除:既契約者による定時定額購入(積立)・自動けいぞく投資
      群馬銀行 0120-139138
      足利銀行 0120-21-6556
      足利銀行については、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。
      武蔵野銀行 0120-6342-14
      横浜銀行 0120-84-4580
      横浜銀行については、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。
      (2009年5月11日現在)
      北越銀行
      八十二銀行
      静岡銀行 0120-034705(土日祝日を除く9時~17時まで受付)
      スルガ銀行 0120-86-1449
      池田泉州銀行
      紀陽銀行
      山口銀行 0120-155104
      伊予銀行 089-941-1141
      佐賀銀行 0952-25-4687
      鹿児島銀行 099-225-3111
      西日本シティ銀行 0120-714-506
      北九州銀行
      東和銀行 0120-469-108
      京葉銀行 043-222-2191
      西京銀行
      西京銀行については、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。
      徳島銀行
      信用金庫
      取扱金庫一覧へ
      信用組合
      一部、信用組合でお取扱いしております。詳しくは、弊社までお問合せ下さい。
       お問合せ先:0120-506-860 受付時間:午前9時~午後5時
       (除く土、日、祝祭日。)
      労働金庫
      一部、労働金庫でお取扱いしております。詳しくは、アセットマネジメントOneまでお問合せ下さい。
       お問合せ先:0120-104-694 受付時間|営業日 午前9時~午後5時
      第一生命保険 0120-443-874
      八十二証券 0120-30-4882
      カブドットコム証券 0120-390-390
      いよぎん証券 089-921-5200
      SBI証券 0120-104-214
      SBI証券については、ネットのみのお取扱いとなります。
      岡三証券 0120-390603
      日本アジア証券 0120-975-130
      日本アジア証券については、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。
      (2005年3月1日現在)
      みずほ証券 0120-324-390
      みずほ証券では、原則、新規の取扱いを行っておりません。
      髙木証券
      楽天証券 0120-088-547
      東洋証券
      内藤証券 06-6229-6511
      内藤証券については、インターネットのみのお取扱いとなります。
      SMBC日興証券 0120-550-250
      SMBC日興証券については、「ダイレクトコース」のみのお取扱いとなります。
      証券ジャパン 03-3274-5353
      丸三証券 03-3238-2203
      水戸証券 03-6739-0310

      ファンド概要についての注意

      資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。

      投資信託への投資に際しての注意

      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
      お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
      投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 当ホームページに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。
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      投資信託は、
      預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
      購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。 


      確定拠出年金専用ファンドについての注意

      投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。