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DL外国株式オープン

日経新聞掲載名 : 外国株式

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ファンド概要

  1. 日本を除く世界主要先進国の株式に分散投資します。
  2. 主にDLインターナショナル・リサーチ・オープン・マザーファンドへの投資を通じ、実質的に日本を除く世界主要国の株式へ投資し、ベンチマークであるMSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、為替ヘッジなし)を長期的に上回る投資成果をめざして運用を行います。
  3. アナリストによるボトムアップ・アプローチに基づき、個別銘柄重視で投資銘柄の選択を行います。銘柄選択にあたっては、キャピタル・インターナショナル株式会社からの投資助言に基づいて長期的なスタンスでの成長を重視します。
  4. 当ファンドの主要投資対象であるマザーファンドの運用体制は「マルチ・ポートフォリオ・マネジャー・システム」を採用しています。
  5. 株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。
  6. 為替ヘッジは原則として行いません。
ファンド名称 DL外国株式オープン
商品分類 追加型投信/海外/株式
設定日 1998年12月15日
信託期間 無期限です。
繰上償還 受益権口数が10億口を下回った場合等には、償還することがあります。
ご購入について ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは翌営業日の取扱いとなりますのでご注意ください。
購入単位 各販売会社が定める単位 ※購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金を再投資する場合は1口単位とします。
購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額
購入時手数料 購入価額に3.15%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。 ※償還乗換え等の場合には、購入時手数料が優遇される場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
収益分配 毎決算時(原則として毎年3月15日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。 ※収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に再投資されます。
ご換金について ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 換金のお申込日の翌営業日の基準価額に対して0.3%を乗じて得た額とします。
税金 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。
運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して、年率1.827%(税抜1.74%)
その他費用・手数料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。  ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

委託会社 DIAMアセットマネジメント株式会社
受託会社 住友信託銀行株式会社
販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

株価変動リスク
当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
個別銘柄選択リスク
当ファンドでは、実質的に銘柄調査等を踏まえて投資銘柄を選定するため、株式市場全体の動きとは異なる場合があります。個別銘柄選択リスクとは、投資した株式の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、株式市場全体の動向にかかわらず当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があるリスクをいいます。
為替リスク
為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落(円高)になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。従いまして、外貨建資産が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落(円高)度合いによっては、当該資産の円ベースの評価額が減価し、当ファンドの基準価額の変動及び分配金に影響を与える要因となります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して為替ヘッジを行わないことを原則としているため、円と外国通貨の為替レートの変化が当ファンドの資産価値に大きく影響します。
信用リスク
株式や短期金融商品等の発行者が経営不安・倒産等に陥った場合、投資した資金が回収できなくなることがあります。また、こうした状況に陥ると予想される場合、当該株式等の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
国別配分リスク
当ファンドでは、ボトムアップ・アプローチにより選択された結果としての組入株式国別配分比率が、ベンチマークを構成する国別構成比率と若干異なる場合があります。この国別配分が、当ファンドの収益の源泉となる場合もありますが、当ファンドの投資対象国のうち一部の国において国内景気、経済、社会情勢等の変化等の影響を受けて株式市場全体の市場価値が下落する場合には、当ファンドの各資産の国別配分比率が各ベンチマークの国別構成比率と同等あるいは優れたものであったとしても、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
流動性リスク
当ファンドは、実質的に市場規模が小さい株式等に投資する場合があり、そのような市場では、資産規模や取引量が少ないため売却時に市場実勢から期待される価格で売却できなかったり、売買取引が困難となることから、価格の値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年05月17日 6,213 -45 868

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

2012年03月15日現在
3,400円

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

第14期 2012年03月15日
0円
第13期 2011年03月15日
0円
第12期 2010年03月15日
0円
第11期 2009年03月16日
0円
第10期 2008年03月17日
0円
第9期 2007年03月15日
1,000円
第8期 2006年03月15日
1,100円
第7期 2005年03月15日
0円
第6期 2004年03月15日
0円
第5期 2003年03月17日
0円
第4期 2002年03月15日
0円
第3期 2001年03月15日
0円
第2期 2000年03月15日
0円
第1期 1999年03月15日
1,300円

上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

販売会社一覧

販売会社名 連絡先 リンク 備考
みずほ銀行 0120-3242-86 販売会社サイトへ 備考

みずほ銀行については、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。 (2005年12月5日現在)  ※除:平成17年12月4日以前における既契約者による定時定額購入(積立)

岩手銀行 0120-522-102 販売会社サイトへ

池田泉州銀行 販売会社サイトへ 備考

池田泉州銀行については旧池田銀行のみのお取り扱いとなります。

中国銀行 販売会社サイトへ

福岡銀行 販売会社サイトへ 備考

福岡銀行については、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。  ※除:既契約者による定時定額購入(積立)・自動けいぞく投資

第一生命保険 0120-443-874 販売会社サイトへ

PWM日本証券 03-6910-5000 販売会社サイトへ 備考

PWM日本証券については、現在新規募集を停止しております。ご注意下さい。(2010年11月24日現在)

SBI証券 0120-104-214 販売会社サイトへ

楽天証券 0120-188-547 販売会社サイトへ

SMBC日興証券 0120-550-250 販売会社サイトへ 備考

SMBC日興証券については、「ダイレクトコース」のみのお取扱いとなります。

SMBC日興証券(投信スーパーセンター) 販売会社サイトへ

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
証券投資信託は、
預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。 


確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。