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グローバル・ボンド・ポート(Cコース)

日経新聞掲載名 : グロボンC

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ファンド概要

  1. 日本を除く世界主要国の公社債へ分散投資します。
  2. 主にグローバル・ボンド・ポート・マザーファンドへの投資を通じ、日本を除く世界主要国の公社債へ投資し、ベンチマークであるシティグループ世界国債インデックス(除く日本、円ベース、為替ヘッジあり)を上回る投資成果をめざして運用を行います。
  3. 投資対象国の景気・金利動向を分析し、ベンチマークと比べて、より金利低下が見込まれ、かつ償還までの期間がより長い債券を組入れることにより、ベンチマークを上回ることを目標に運用します。
  4. 運用にあたっては、DIAM International Ltdのアドバイスを参考とします。
  5. 高格付(A格以上)の債券に限定します。
  6. 為替ヘッジを行います。
ファンド名称 グローバル・ボンド・ポート(Cコース)
商品分類 追加型投信/海外/債券
設定日 1998年12月10日
信託期間 無期限です。
繰上償還 受益権口数が5億口を下回った場合等には、償還することがあります。
ご購入について ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日、ロンドン証券取引所の休業日、ロンドンの銀行の休業日のいずれかに該当する日(以下「海外休業日」といいます。)には受付を行いません。
購入単位 各販売会社が定める単位(当初元本:1口=1円) ※購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
※確定拠出年金制度によるお申込みの場合は、1円以上1円単位となります。
購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額
購入時手数料 購入価額に1.05%(税抜1.0%)を上限として各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。*償還乗換え等の場合には、購入時手数料が優遇される場合があります。 ※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
収益分配 毎決算時(原則として毎年3月20日および9月20日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。なお、収益分配金は、自動的に無手数料で再投資されます。
ご換金について ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※海外休業日には受付を行いません。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 換金のお申込日の翌営業日の基準価額に対して0.2%を乗じて得た額とします。
税金 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。
運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して、年率0.8925%(税抜0.85%)
その他費用・手数料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。  ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

委託会社 DIAMアセットマネジメント株式会社
受託会社 みずほ信託銀行株式会社
販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

金利リスク
一般的に金利が上昇すると債券の価格は下落します。当ファンドは、実質的に債券に投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。
信用リスク
信用リスクとは、公社債、コマーシャルペーパーおよび短期金融商品の発行者が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる(債務不履行)リスクをいいます。一般に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、当該公社債等の価格は下落(価格がゼロになることもあります。)し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
為替リスク
為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落(円高)になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。従いまして、外貨建資産が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落(円高)度合いによっては、当該資産の円ベースの評価額が減価し、当ファンドの基準価額の変動および分配金に影響を与える要因となります。また、外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して対円で為替ヘッジを行うことを原則とし、円と外国通貨の為替レートの変化によるファンドの資産価値への影響を限定します。

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年02月03日 10,590 +2 3,316

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

2011年09月20日現在
1,260円

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

第26期 2011年09月20日
50円
第25期 2011年03月22日
50円
第24期 2010年09月21日
50円
第23期 2010年03月23日
50円
第22期 2009年09月24日
50円
第21期 2009年03月23日
50円
第20期 2008年09月22日
75円
第19期 2008年03月21日
75円
第18期 2007年09月20日
75円
第17期 2007年03月20日
75円
第16期 2006年09月20日
75円
第15期 2006年03月20日
75円
第14期 2005年09月20日
75円
第13期 2005年03月22日
75円
第12期 2004年09月21日
75円
第11期 2004年03月22日
85円
第10期 2003年09月22日
50円
第9期 2003年03月20日
75円
第8期 2002年09月20日
75円
第7期 2002年03月20日
0円
第6期 2001年09月20日
0円
第5期 2001年03月21日
0円
第4期 2000年09月20日
0円
第3期 2000年03月21日
0円
第2期 1999年09月20日
0円
第1期 1999年03月23日
0円

上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

販売会社一覧

販売会社名 連絡先 リンク 備考
みずほ銀行 0120-3242-86 販売会社サイトへ

秋田銀行 018-863-1212

千葉銀行 0120-86-7889 販売会社サイトへ

東京都民銀行 0120-148-132 販売会社サイトへ 備考

東京都民銀行については、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。  (2009年8月6日現在)

十六銀行 0120-438-016 販売会社サイトへ

滋賀銀行 販売会社サイトへ 備考

滋賀銀行については、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。  (2007年9月3日現在)

京都銀行 0120-075-209 販売会社サイトへ 備考

京都銀行については、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。  (2006年9月11日現在)

広島銀行 0120-140-279 (平日9:00~17:00) 販売会社サイトへ 備考

広島銀行については、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。  (2001年3月20日現在)

名古屋銀行 0120-758-038 販売会社サイトへ

労働金庫 備考

一部、労働金庫でお取扱いしております。詳しくは、弊社までお問合せ下さい。  お問合せ先:0120-506-860 受付時間:午前9時~午後5時  (除く土、日、祝祭日。)

PWM日本証券 03-6910-5000 販売会社サイトへ

SBI証券 0120-104-214 販売会社サイトへ

楽天証券 0120-188-547 販売会社サイトへ

SMBC日興証券(投信スーパーセンター) 販売会社サイトへ

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
証券投資信託は、
預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。 


確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。