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      DRC 日本株アクティブファンド 愛称:Jクルーズ

      日経新聞掲載名 : Jクルーズ

      基準価額(円)
      9,820
      (前日比 -9
      純資産総額(百万円)
      3,630
      直近の分配金(円)
      0
      第3期 2017/06/02
      基準日
      2017/08/21
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      基準価額・分配金チャート

      基準価額[分配金込み再投資(円)]は、税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります。
      基準価額[分配金込み再投資(円)]=前日基準価額[分配金込み再投資(円)]×(当日基準価額÷前日基準価額)
      (※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み)
      基準価額は信託報酬控除後です。なお、信託報酬率は「ファンド概要(運用管理費用(信託報酬))」をご覧ください。
      純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。
      上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

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      累積分配金(課税前)2017年06月02日現在0円
      分配金履歴(課税前)
      • 第3期 2017年06月02日0円
      • 第2期 2016年12月02日0円
      • 第1期 2016年06月02日0円

      上記の「累積分配金(課税前)」をクリックすると、分配金履歴(課税前)の情報が閲覧できます。
      分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。
      上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
      分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。
      あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
      分配金が支払われない場合もあります。

      最新情報

      • ファンドの概要
      • ファンドのリスク
      • 販売会社一覧

      ファンドの概要

      1. 国内株式に実質的に投資を行い、市場全体の上昇トレンドをとらえながらも、相場下落時には基準価額の下落リスクを低減させることをめざします。

        ・ わが国の株式への投資は、「DIAM ツインアクティブ日本株マザーファンド2」受益証券(以下、「マザーファンド」といいます。)および株価指数先物取引への投資を通じて行います。

        ・ マザーファンドの組入比率は、原則として信託財産の純資産総額に対して50%程度とすることを基本とします。

        ・ 市場環境や運用状況等に応じて、マザーファンドへの投資に加え、株価指数先物を買い建てもしくは売り建てることにより、株式の実質組入比率(*)を機動的に変更します。株式の実質組入比率の調整は、信託財産の純資産総額の概ね5%~100%の範囲で行います。

        ・ マザーファンドおよび株価指数先物取引のほか、短期金融資産等に投資を行います。また、上場投資信託証券(ETF)に投資する場合もあります。ただし市場環境や運用状況等によって上記のとおりとならない場合があります。

        (*) 株式の実質組入比率とは、信託財産の純資産総額に対するマザーファンドおよび株価指数先物取引への投資を通じた株式の実質的な組入比率をいいます。
      2. 国内株式の実質的な銘柄選定にあたっては、高い成長性を有するまたは割安な株価水準にある投資魅力度の高い銘柄に投資します。

        ・ マザーファンドにおける国内株式の運用では、企業調査アナリストによる定性分析および独自開発モデルによる定量分析を活用します。

        ・ 上記の分析結果を踏まえ、ファンドマネジャー独自の企業調査に基づくファンダメンタルズ分析を加味し、銘柄選定を行います。
      3. 基準価額の下落を一定水準(下値目安値(**))までに抑えることをめざします。

        ・ 国内株式市場全体の上昇時には、原則としてマザーファンドへの投資に加え株価指数先物の買い建てを行い、株式の実質組入比率を引き上げることで値上がり益の獲得をめざします。

        ・ 国内株式市場全体の下落時には、原則としてマザーファンドに投資しつつ株価指数先物の売り建てを行い、株式の実質組入比率を引き下げることで基準価額の下落を抑えることをめざします。

        ・ 「下値目安値」を設定し、基準価額の下落をこの「下値目安値」までに抑えることをめざします。「下値目安値」は、6ヵ月毎の決算日(毎年6月および12月の各2日(休業日の場合は翌営業日))における基準価額から-7%の水準とします。

        ・ 株式の実質組入比率の変更は、原則として株価指数先物取引への投資を通じて行いますが、運用状況等によってマザーファンドの組入比率を引き下げる場合があります。

        (**) 基準価額が下値目安値を下回らないことを委託会社が保証等するものではありません(相場急落時等には、基準価額が下値目安値を下回る場合があります。)。また、下値目安値は、委託会社の判断により今後変更する場合があります。

        ※ 運用にあたっては、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社からの投資助言を活用し、実質的な組入銘柄の選定や株式の実質組入比率を決定します。
      4. 年2回の決算日において、収益分配を行うことをめざします。

        ・ 年2回の決算日(毎年6月および12月の各2日(休業日の場合は翌営業日))において、基準価額水
        準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。

        ・ 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

        ・ 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお
        約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

        ※ 決算日の基準価額水準が当初元本額10,000円(10,000口当たり)を超える場合には、当該超過部分について分配対象額の範囲内で全額分配
        を行うことをめざします。ただし、資金動向や市況動向等により上記のとおりとならない場合があります。

      ファンド設定情報

      ファンド名称 DRC 日本株アクティブファンド(愛称:Jクルーズ)
      商品分類 追加型投信/国内/株式

      ご購入について

      ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。

      購入単位 各販売会社が定める単位  ※「分配金受取コース」および「分配金自動けいぞく投資コース」によるお申込みが可能です。 ※お申込みになる販売会社によってはどちらか一方のコースのみの取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
      購入価額 お申込日の翌営業日の基準価額

      ご換金について

      ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。

      信託期間 2020年12月2日までです。(2015年12月4日設定)
      繰上償還 受益権口数が10億口を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。
      収益分配 毎決算時(原則として毎年6月および12月の各2日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。「分配金自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
      課税関係 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。 ※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。 ※配当控除の適用はありません。

      ■手数料等の概要

      投資者が直接負担する費用

      購入時手数料 購入価額に、3.24%(税抜3.0%)を上限として各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
      換金手数料 ありません。
      信託財産留保額 ありません。

      信託財産で間接的に負担する費用

      運用管理費用(信託報酬) 信託財産の純資産総額に対して年率1.5552%(税抜1.44%)
      その他費用・手数料 お客様の保有期間中、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用等がその都度かかります。 ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

      記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
      税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
      詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

      委託会社その他関係法人

      委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
      受託会社 みずほ信託銀行株式会社
      販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

      ファンドのリスク

      当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
      また、投資信託は預貯金と異なります。

      <当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

      株価変動リスク
      当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下しま
      す。当ファンドは株式の実質組入比率を変更することで、基準価額の下落リスクの低減をめざ
      して運用を行いますが、当手法が効果的に機能しない場合等により、基準価額の下落リスクを
      低減できない場合や、市場全体の上昇に追随できない場合があります。当ファンドは運用に当
      たって株価指数先物取引を活用しますが、組入株式と株価指数先物の価格変動率は一致す
      るものではありません。そのため、株式の実質組入比率を引き下げるために株価指数先物を
      売り建てる場合、組入株式と株価指数先物の値動きの差がファンドの収益となる場合がある
      一方、損失となる場合があります。
      流動性リスク
      当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引
      規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格
      どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす
      可能性があります。
      信用リスク
      当ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、また
      こうした状況に陥ると予想される場合等には、株式・債券の価格が下落したりその価値が
      なくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
      金利リスク
      一般的に金利が上昇すると債券の価格は下落します。当ファンドは、債券に投資をしますの
      で、金利変動により基準価額が上下します。

      販売会社一覧

      販売会社名 取り扱いファンド一覧 販売会社ホームページ お問合せ先
      三菱UFJモルガン・スタンレー証券

      ファンド概要についての注意

      資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。

      投資信託への投資に際しての注意

      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
      お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
      投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 当ホームページに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。
      当ホームページの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
      クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中に換金することができませんのでご注意ください。
      運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
      モバイルサイトの情報は、モーニングスター株式会社より提供された情報により作成されており、最新の情報ではない場合があります。最新の情報は必ずアセットマネジメントOne株式会社のホームページにてご確認ください。
      投資信託は、
      預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
      購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。 


      確定拠出年金専用ファンドについての注意

      投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。