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DIAM成長株オープン愛称:出世株

日経新聞掲載名 : 出世株

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ファンド概要

  1. わが国の株式のうち中小型株を中心に投資しつつ、成長性の高い大型株も組入れます。
  2. 国内の新興市場(東証マザーズ、ジャスダック等)、未上場株式および未公開株式も投資対象とする場合があります。
  3. 主にDIAM成長株オープン・マザーファンドへの投資を通じ、信託財産の成長を目的として運用を行います。
  4. ボトムアップ調査に基づき組入候補銘柄群を選定します。
  5. 組入銘柄の選定にあたっては、さまざまなファンダメンタルズ情報をベースに、特にビジネスモデルや経営者の資質等の観点から、組入銘柄を選定します。
  6. 株式の実質組入比率は、原則として70%以上を維持します。
ファンド名称 DIAM成長株オープン
(愛称:出世株)
商品分類 追加型投信/国内/株式
設定日 2000年2月25日
信託期間 無期限です。
繰上償還 受益権口数が10億口を下回った場合等には、償還することがあります。
ご購入について ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。
購入単位 各販売会社が定める単位  ※「分配金受取コース」および「分配金再投資コース」によるお申込みが可能です。 ※お申込みになる販売会社によっては、どちらか一方のコースのみのお取扱いとなります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
購入価額 お申込日の基準価額
購入時手数料 購入価額に、3.15%(税抜3.0%)を上限として各販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。 ※償還乗換え等の場合には、購入時手数料が優遇される場合があります。 ※詳しくは販売会社にお問い合わせください。
収益分配 毎決算時(原則として毎年1月20日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。 ※「分配金再投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
ご換金について ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。 ※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。 ※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 換金のお申込日の基準価額に0.3%を乗じて得た額とします。
税金 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。 ※税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。
運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して、年率1.68%(税抜1.60%)
その他費用・手数料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等がお客様の保有期間中、その都度かかります。  ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

委託会社 DIAMアセットマネジメント株式会社
受託会社 三井住友信託銀行株式会社
販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

株価変動リスク
当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。また、主に中小型株式等に投資をしますので、基準価額が大きく下がる場合があります。
個別銘柄選択リスク
当ファンドは、実質的に個別銘柄の選択による投資を行いますので、株式市場全体の動向から乖離することがあり、株式市場が上昇する場合でも当ファンドの基準価額は下がる場合があります。
流動性リスク
当ファンドは、実質的に市場規模が小さい株式等に投資する場合があり、そのような市場では、資産規模や取引量が少ないため売却時に市場実勢から期待される価格で売却できなかったり、売買取引が困難となることから、価格の値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
信用リスク
実質的に投資する株式や短期金融商品等の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には基準価額が下がる要因となります。

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年05月17日 5,940 +70 4,251

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

2012年01月20日現在
0円

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

第12期 2012年01月20日
0円
第11期 2011年01月20日
0円
第10期 2010年01月20日
0円
第9期 2009年01月20日
0円
第8期 2008年01月21日
0円
第7期 2007年01月22日
0円
第6期 2006年01月20日
0円
第5期 2005年01月20日
0円
第4期 2004年01月20日
0円
第3期 2003年01月20日
0円
第2期 2002年01月21日
0円
第1期 2001年01月22日
0円

上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

販売会社一覧

販売会社名 連絡先 リンク 備考
みずほ銀行 0120-3242-86 販売会社サイトへ 備考

みずほ銀行については、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。 (2005年12月5日現在)  ※除:平成17年12月4日以前における既契約者による定時定額購入(積立)

楽天銀行 販売会社サイトへ

山陰合同銀行 販売会社サイトへ

中京銀行 備考

中京銀行については、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。 (2007年10月1日現在)  ※除:既契約者による定時定額購入(積立)・自動けいぞく投資

安藤証券 052-971-7700 販売会社サイトへ

いちよし証券 0120-039-144 販売会社サイトへ 備考

いちよし証券については、現在新規募集を停止しております。ご注意下さい。(2011年1月4日現在)

SBI証券 0120-104-214 販売会社サイトへ

岡三証券 0120-390603 販売会社サイトへ

みずほ証券 0120-324-390 販売会社サイトへ

新和証券 025-228-3331 販売会社サイトへ

ちばぎん証券 0120-154-702 販売会社サイトへ

むさし証券 048-644-0634 販売会社サイトへ

楽天証券 0120-188-547 販売会社サイトへ

東洋証券 販売会社サイトへ

SMBC日興証券 0120-550-250 販売会社サイトへ 備考

SMBC日興証券については、「ダイレクトコース」および仲介ビジネス部のみのお取扱いとなります。

日産センチュリー証券 03-4333-1000 販売会社サイトへ

証券ジャパン 03-3274-5353 販売会社サイトへ 備考

証券ジャパンについては、現在新規募集を停止しております。ご注意ください。 (2008年9月1日現在)

丸三証券 03-3272-5211 販売会社サイトへ

丸福証券 0258-35-0290 販売会社サイトへ

水戸証券 03-6739-0310 販売会社サイトへ

SMBC日興証券(投信スーパーセンター) 販売会社サイトへ

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
証券投資信託は、
預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。 


確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。