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      たわらノーロード バランス(8資産均等型)

      たわらノーロード バランス(8資産均等型)

      日経新聞掲載名 : ー・8資産

      基準価額(円)
      10,253
      (前日比 0
      純資産総額(百万円)
      108
      直近の分配金(円)

      基準日
      2017/10/04
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      月報
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      基準価額・分配金チャート

      基準価額[分配金込み再投資(円)]は、税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります。
      基準価額[分配金込み再投資(円)]=前日基準価額[分配金込み再投資(円)]×(当日基準価額÷前日基準価額)
      (※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み)
      基準価額は信託報酬控除後です。なお、信託報酬率は「ファンド概要(運用管理費用(信託報酬))」をご覧ください。
      純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。
      上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

      Copyright©Morningstar Japan K.K. All Rights Reserved.

      上記の「累積分配金(課税前)」をクリックすると、分配金履歴(課税前)の情報が閲覧できます。
      分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。
      上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
      分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。
      あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
      分配金が支払われない場合もあります。

      最新情報

      • ファンドの概要
      • ファンドのリスク
      • 販売会社一覧

      ファンドの概要

      1. 主としてマザーファンド(※1)(※2)への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資します。

        (※1)各マザーファンドは各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行います。

        (※2)ファンドが投資するマザーファンドは下記のとおりです。(以下を総称して「マザーファンド」あるいは個別に「各マザーファンド」といいます。)

        マザーファンド

        資産クラス

        マザーファンドが連動対象とする指数

        国内株式パッシブ・ファンド(最適化法)・マザーファンド

        国内株式

        東証株価指数(TOPIX)(配当込み)

        国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド

        国内債券

        NOMURA-BPI総合

        外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド

        先進国株式(除く日本)

        MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)

        外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド

        先進国債券(除く日本)

        シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース、為替ヘッジなし)

        エマージング株式パッシブ・マザーファンド

        新興国株式

        MSCIエマージング・マーケット・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)

        エマージング債券パッシブ・マザーファンド

        新興国債券

        JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円換算ベース・為替ヘッジなし)

        J-REITインデックスファンド・マザーファンド

        国内リート

        東証REIT指数(配当込み)

        外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド

        先進国リート(除く日本)

        S&P 先進国 REITインデックス(除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)



      2. 各マザーファンドへの投資を通じた各資産クラスの配分比率は、均等とすることを目標とします。時価変動等により、資産配分比率が均等比率から一定以上乖離した場合にはリバランスすることとします。

      3. マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。

      4. 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。


      ファンド設定情報

      ファンド名称 たわらノーロード バランス(8資産均等型)
      商品分類 追加型投信/内外/資産複合

      ご購入について

      ご購入の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。※ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所、フランクフルト証券取引所、香港証券取引所、韓国取引所、ニューヨークの銀行、ロンドンの銀行、フランクフルトの銀行、香港の銀行、韓国の銀行のいずれかの休業日に該当する日(以下「海外休業日」といいます。)には受付を行いません。

      購入単位 各販売会社が定める単位 ※「分配金受取コース」および「分配金自動けいぞく投資コース」によるお申込みが可能です。※お申込みになる販売会社によっては、どちらか一方のコースのみの取扱いとなる場合があります。取扱コースおよび購入単位は、販売会社にお問い合わせください。
      購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額(基準価額は1万口当たりで表示しています。)

      ご換金について

      ご換金の受付は、原則として販売会社の毎営業日に行われます。※受付は、原則として午後3時までといたします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなりますのでご注意ください。※海外休業日には受付を行いません。※大口の換金請求に制限を設ける場合があります。また、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときには、受付を中止することおよび受付を取り消すことがあります。

      信託期間 無期限です。(2017年07月28日設定)
      繰上償還 受益権口数が10億口を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。
      収益分配 年1回の毎決算日(原則として毎年10月12日。休業日の場合は翌営業日。)に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。「分配金自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
      課税関係 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。※配当控除および益金不算入制度の適用はありません。

      ■手数料等の概要

      投資者が直接負担する費用

      購入時手数料 ありません。
      換金手数料 ありません。
      信託財産留保額 ありません。

      信託財産で間接的に負担する費用

      運用管理費用(信託報酬) ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.2376%(税抜0.22%)以内
      その他費用・手数料 お客様の保有期間中、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する費用等がその都度かかります。※上場不動産投資信託(リート)は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託(リート)の費用は表示しておりません。※これらの費用等は定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

      記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
      税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
      詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

      委託会社その他関係法人

      委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
      受託会社 みずほ信託銀行株式会社
      販売会社 本ホームページ上のファンド別情報内の販売会社一覧にてご確認ください。

      ファンドのリスク

      当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
      また、投資信託は預貯金と異なります。

      <当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

      資産配分リスク
      投資に際して資産配分を行う場合には、一般に当該資産への資産配分の比率に応じて、投資全体の成果に影響をおよぼします。各資産(国内株式、国内債券、先進国株式、先進国債券、新興国株式、新興国債券、国内リートおよび先進国リート)の資産配分は、均等とすることを基本とし、一定範囲内の変動に抑えます。この資産配分が当ファンドの収益の源泉となる場合もありますが、収益率の悪い資産への配分が大きい場合、複数または全ての資産価値が下落する場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
      株価変動リスク
      株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係などの影響を受け変動します。株式市場や当ファンドが投資する企業の株価が下落した場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
      金利変動リスク
      金利の変動は、公社債等の価格に影響をおよぼします。金利変動は、公社債・株式・リートなどの各資産への投資の相対的魅力度を変化させるため、金利変動により各資産の市場の間で資金移動が起こる場合があり、当ファンドの基準価額を下落させる要因となる可能性があります。
      不動産投資信託証券(リート)の価格変動リスク
      リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向、関係法令・規制等の変更などの影響を受けます。また、老朽化・災害などの発生による保有不動産の滅失・損壊等が発生する可能性があります。当ファンドが投資するリートの市場価格が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
      為替変動リスク
      為替相場は、各国の政治情勢経済状況等の様々な要因により変動し、外貨建資産の円換算価格に影響をおよぼします。組入外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には、保有外貨建資産が現地通貨ベースで値上がりした場合でも基準価額が下がる可能性があります。
      信用リスク
      有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。当ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、当ファンドが実質的に投資するリートが収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
      流動性リスク
      有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等などにより、その取引価格が影響を受ける場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。
      カントリーリスク
      投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制、また取引規制などの要因によって資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があります。海外に投資する場合には、これらの影響を受け、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。当ファンドが実質的に投資を行う新興国の通貨や株式、債券の発行者が属する国の経済状況は、先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があります。そのため、当該国のインフレ、国際収支、外貨準備高等の悪化などが為替市場や株式、債券市場におよぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制などの種々な規制の導入や政策の変更等の要因も為替市場や株式、債券市場に著しい影響をおよぼす可能性があります。

      販売会社一覧

      販売会社名 取り扱いファンド一覧 販売会社ホームページ お問合せ先
      SBI証券 0120-104-214
      楽天証券 0120-088-547
      マネックス証券 0120-430-283

      ファンド概要についての注意

      資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。

      投資信託への投資に際しての注意

      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
      お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
      投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 当ホームページに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。
      当ホームページの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
      クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中に換金することができませんのでご注意ください。
      運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
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      投資信託は、
      預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
      購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。 


      確定拠出年金専用ファンドについての注意

      投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。