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      One ETF JPX日経中小型

      One ETF JPX日経中小型

      日経新聞掲載名 : One中小型

      銘柄コード : 1493

      基準価額(円)
      14,489
      (前日比 -40
      純資産総額(百万円)
      4,684
      直近の分配金(円)

      基準日
      2017/10/04

      現在値は、東証ETF・ETNスクエアでの各ETFのページで確認することができます。
      各ETFのカテゴリーのページにアクセス後、銘柄コード「1493」をクリックしてください。

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      運用状況
      月報
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      基準価額・分配金チャート

      基準価額[分配金込み再投資(円)]は、税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります。
      基準価額[分配金込み再投資(円)]=前日基準価額[分配金込み再投資(円)]×(当日基準価額÷前日基準価額)
      (※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み)
      基準価額は信託報酬控除後です。なお、信託報酬率は「ファンド概要(運用管理費用(信託報酬))」をご覧ください。
      純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。
      上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

      Copyright©Morningstar Japan K.K. All Rights Reserved.

      上記の「累積分配金(課税前)」をクリックすると、分配金履歴(課税前)の情報が閲覧できます。
      分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。
      上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
      分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。
      あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
      分配金が支払われない場合もあります。

      最新情報

      • ファンドの概要
      • ファンドのリスク
      • 大口投資家様向け資料一覧
      • 指定参加者一覧

      ファンドの概要

      1. JPX日経中小型株指数(JPX日経中小型)(以下、「対象指数」という場合があります。) に連動する投資成果をめざして運用を行います。

        ◆信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的として、対象指数に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む。)の株式に対する投資として運用を行います。

        ◆信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率は、JPX日経中小型における個別銘柄の構成比率から算出される株数の比率程度を維持することを原則とします。

        ・対象指数から除外された銘柄は、市場動向等を勘案し速やかに売却することを基本としますが、当該銘柄の流動性等によっては、速やかに売却できない場合があります。

        ・対象指数に連動する投資成果を目指すため、信託財産の構成を調整するための指図を行うこと、および補完的に有価証券指数等先物取引等を行うことができます。有価証券先物取引等の利用はヘッジ目的に限定します。
      2. 当ファンドは投資信託及び投資法人に関する法律により定められる投資信託ですが、通常の 投資信託とは異なる仕組みを有しています。

        ◆当ファンドの受益権は東京証券取引所に上場され、市場価格で売買することができます。

        ・ 売買単位は1口単位です。

        ・ 取引方法は原則として株式と同様です。

        ・ 売買手数料等詳しくは第一種金融商品取引業者にお問い合わせください。

        ◆取得申込み(追加設定)は株式によって行われます。

        ・ 委託会社は、あらかじめ取得申込みに必要な株式の銘柄およびそれぞれの株数を指定します。取得申込者はこれらの株式を提供することで、引換えに受益権を取得することができます。

        ・ 所定の条件に該当する場合を除き、金銭による取得申込みを行うことはできません。

        ◆受益権を株式と交換することができます。

        ・ 一定口数以上の受益権を保有する受益者は、それに相当する信託財産中の株式と交換することができます。

        ・ 通常の投資信託における換金手続きの「解約請求」は、当ファンドでは行うことができません。

      【指数の著作権等】

      「JPX日経中小型株指数」は、株式会社東京証券取引所(以下、「東証」という。)及び株式会社日本経済新聞社(以下、「日経」という。)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「東証」及び「日経」は、「JPX日経中小型株指数」自体及び「JPX日経中小型株指数」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。「JPX日経中小型株指数」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て「東証」、株式会社日本取引所グループ及び「日経」に帰属しています。当ファンドは、委託会社の責任のもとで運用されるものであり、「東証」及び「日経」は、その運用及び当ファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。「東証」及び「日経」は、「JPX日経中小型株指数」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。「東証」及び「日経」は、「JPX日経中小型株指数」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX日経中小型株指数」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

       

      以下は、指定参加者を通して追加設定・交換する場合の内容です。

      項目名について、ご購入とは「設定」を、ご換金とは「交換」を示します。

      ファンド設定情報

      ファンド名称 One ETF JPX日経中小型
      商品分類 追加型投信/国内/株式/ETF/インデックス型
      上場日 2017年05月23日(2017年05月22日設定)

      ご購入について

      当初申込期間: 2017年5月19日

      継続申込期間:2017年5月22日以降、原則として販売会社の毎営業日に行われます。

      【取得単位】

      1ユニット以上1ユニット単位とします。

      「ユニット」とは、対象指数に連動すると委託会社が想定する現物株式ポートフォリオの1単位に相当する口数の受益権をいいます。

      取得申込口数は、10口の整数倍とし、現物株式ポートフォリオ1単位の評価額を取得申込受付日の基準価額で除して得た口数をもとに、取得申込受付日に委託会社が定めます。

      ※委託会社は、取得申込受付日の3営業日前までに、取得申込日に適用される現物株式ポートフォリオの銘柄および数量を提示します。



      【取得価額】

      当初申込期間: 1口につき当初設定日の前営業日における対象指数の終値に相当する値を円表示した価額(円未満切り上げ)

      継続申込期間:取得申込受付日の基準価額



      【取得時手数料】

      販売会社が定める額 ※詳しくは販売会社にお問い合わせください。



      【取得申込不可日】

      原則として、以下の日を取得申込受付日とする申込みはできません。ただし、下記1.から4.に該当する場合であっても、委託会社の判断により、受益権の取得申込みを受付けることがあります。

      1. 対象指数の構成銘柄の配当落日および権利落日の各々前営業日から起算して3営業日以内

      2. 対象指数の銘柄変更実施日および銘柄株数変更実施日の各々3営業日前から起算して4営業日以内

      3. 計算期間終了日の4営業日前から起算して4営業日以内(ただし、計算期間終了日が休業日の場合は、当該決算日の5営業日前から起算して5営業日以内)

      4. ファンドが終了することとなる場合において、信託期間終了日の直前5営業日間

      5. 上記1から4のほか、委託会社が運用の基本方針に沿った運用に支障をきたすおそれがあると判断した場合その他やむを得ない事情があると認めたとき

      ご換金について

      【交換単位】

      委託会社が定める口数(最小交換口数)の整数倍

      ※「最小交換口数」は、委託会社が交換請求受付日の3営業日前までに提示します。



      【交換価額】

      交換請求受付日の基準価額



      【交換(買取り)時手数料】

      販売会社が定める額 ※詳しくは販売会社にお問い合わせください。




      【交換申込不可日】

      2017年5月22日(設定日)以降2017年7月23日までの間は交換請求はできません。原則として、以下の日を交換請求受付日とする請求はできません。ただし、下記1.から4.に該当する場合であっても、委託会社の判断により、受益権の交換請求を受付けることがあります。

      1. 対象指数の構成銘柄の配当落日および権利落日の各々前営業日

      2. 対象指数の銘柄変更実施日および銘柄株数変更実施日の各々3営業日前から起算して6営業日以内

      3. 計算期間終了日の4営業日前から起算して4営業日以内(ただし、計算期間終了日が休業日の場合は、当該計算期間終了日の5営業日前から起算して5営業日以内)

      4. ファンドが終了することとなる場合において、信託終了日の直前5営業日間

      5. 上記1から4のほか、委託会社が運用の基本方針に沿った運用に支障をきたすおそれがあると判断した場合その他やむを得ない事情があると認めたとき

      信託期間 無期限です。
      繰上償還 受益権口数が10万口を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。

      なお、受益権を上場したすべての金融商品取引所において上場廃止となった場合、対象指数が廃止された場合、対象指数の計算方法の変更などに伴って委託会社または受託会社が必要と認めた約款の変更が書面決議により否決された場合には、ファンドを償還させます。
      収益分配 毎決算時(毎年1月、7月の8日。)に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います
      課税関係 課税上は、特定株式投資信託として取り扱われます。※特定株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。※配当控除および益金不算入制度の適用が可能です。

      ■手数料等の概要

      運用管理費用(信託報酬) 以下により計算される1と2の合計額とします。

      1. ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.54%(税抜0.50%)以内の率を乗じて得た額



      2. 株式の貸付の指図を行った場合は、その品貸料の54%(税抜50%)以内の率を乗じて得た額
      その他費用・手数料 ◆対象指数にかかる商標使用料等(2017年5月2日現在)

      信託財産の純資産総額の年率0.0648%(税抜0.06%)、ただし162万円(税抜150万円)を下回る場合は162万円)(上場日から3年間については下限額は108万円(税抜100万円))

      ◆受益権の上場にかかる費用(2017年5月2日現在)

      ・上場審査料:54万円(税抜50万円)

      ・新規上場料:新規上場時の純資産総額に対して0.0081%(税抜0.0075%)

      ・年間上場料:毎年末の純資産総額に対して0.0081%(税抜0.0075%)

      ・追加上場料:追加上場時の増加額(毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額)に対して0.0081%(税抜0.0075%)

      上記の費用および消費税等に相当する金額は、投資者の負担とし、ファンドから支払うことができます。



      また、その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。

      ・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料

      ・信託事務の諸費用

      ・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用  等

      監査費用は毎日計上され、毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用・手数料等はその都度ファンドから支払われます。

      ※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

      記載されている手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示する事ができません。
      税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
      詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

      委託会社その他関係法人

      委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
      受託会社 みずほ信託銀行株式会社
      指定参加者 本ホームページ上のファンド別情報内の指定参加者一覧にてご確認ください。

      ファンドのリスク

      当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
      また、投資信託は預貯金と異なります。

      <当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

      株価変動リスク
      当ファンドは、株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。また、中小型株式は株式市場全体の動きと比較して株価が大きく変動する場合があり、当ファンドの基準価額に影響を与える可能性があります。
      信用リスク
      当ファンドが投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
      流動性リスク
      当ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

      大口投資家様向け資料一覧

      申込不可日カレンダー

      設定ポートフォリオ/交換口数

      ポートフォリオ構成銘柄情報(PCF)

      バーゼル関連情報

      ファンド概要についての注意

      資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。

      投資信託への投資に際しての注意

      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
      お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
      投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      当ホームページは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 当ホームページに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。
      当ホームページの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
      クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中に換金することができませんのでご注意ください。
      運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
      モバイルサイトの情報は、モーニングスター株式会社より提供された情報により作成されており、最新の情報ではない場合があります。最新の情報は必ずアセットマネジメントOne株式会社のホームページにてご確認ください。
      投資信託は、
      預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
      購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
      投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。 


      確定拠出年金専用ファンドについての注意

      投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。