ホーム > ファンド情報 > 確定拠出年金 > DIAM国内債券インデックスファンド<DC年金>

DIAM国内債券インデックスファンド<DC年金>

日経新聞掲載名 : DC内債イ

このページを印刷

ファンド概要

  1. 当ファンドは、原則として確定拠出年金制度によるお申込みのみの取扱いとなります。
  2. 主に国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド受益証券に投資を行い、「NOMURA-BPI総合」に連動する投資成果を目指して運用を行います。
  3. 流動性等を基準に投資ユニバースを設定し、最適化ツールを用い、インデックスとの乖離を抑えます。 日次・月次レベルでリスク管理を行い、リバランスが必要とされる場合には速やかに実行します。
  4. 当ファンドの運用はファミリーファンド形式で行います。ファミリーファンド方式とは、皆様からご投資いただいた資金をまとめてベビーファンド(DIAM国内債券インデックスファンド<DC年金>)とし、その資金をマザーファンド(国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド)に投資して、その実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

金利リスク
金利リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。当ファンドの実質的な主要投資対象である公社債は、一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、金利が下落した場合には価格は上昇します。したがって、金利が上昇した場合、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
信用リスク
信用リスクとは、公社債、コマーシャルペーパーおよび短期金融商品の発行者が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる(債務不履行)リスクをいいます。一般に公社債や短期金融商品等の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合、またはデフォルトが予想される場合には、当該公社債等の価格は大幅に下落(価値がゼロになることもあります。)することになります。したがって、当ファンドの組入公社債等にデフォルトが生じた場合、またデフォルトが予想される場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年05月17日 11,255 -9 10,655

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

分配金実績はありません。

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

分配金実績はありません。

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
証券投資信託は、
預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。 


確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。