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DLIBJ公社債オープン(中期コース)

日経新聞掲載名 : 公社債中期

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ファンド概要

  1. 組入れ時にBBB−格以上の国内の公社債を中心に投資します。
  2. 信用力のある国内の公社債を中心に投資し、中長期的な観点でリスクの軽減に努めながら安定した収益の獲得をめざすファンドです。
  3. 金利リスクおよび信用リスクを超過収益の源泉とし、両リスクの取り方を景気サイクルや市況動向に応じて変化させることにより、利息収入と値上がり益の獲得をめざします。
  4. 「NOMURA-BPI総合」を運用にあたってのベンチマークとし、これを上回る成果の実現をめざします。
  5. 当ファンドを確定拠出年金制度(DC)に基づかず、一般にお申し込みいただくお客さまはこちらのページをご確認ください。

 

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、外貨建資産に投資する場合には為替変動の影響を受けます。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

<当ファンドの基準価額の変動要因>*基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

金利リスク
当ファンドの主要投資対象である公社債は、一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、反対に金利が下落した場合には価格は上昇します。従って、金利が上昇した場合、当ファンドの基準価額の下落要因となります。
信用リスク
一般に公社債や短期金融商品等の発行者にデフォルト(債務不履行)が生じた場合、またはデフォルトが予想される場合には、当該公社債等の価格は大幅に下落することになります。従って、当ファンドの組入公社債等にデフォルトが生じた場合、またデフォルトが予想される場合には、当ファンドの基準価額の下落要因となります。

 

基準価額・分配金情報

基準日 基準価額 前日比 純資産総額(百万円)
2012年05月17日 10,052 -6 24,266

下記のグラフは、新聞等で公表されている基準価額の推移を示したものです。

基準価額は分配金支払後のものです。過去の分配金実績は以下に掲載の内容をご確認ください。
当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。

累積分配金(課税前)

2012年03月21日現在
2,027円

分配金履歴(課税前)

決算日決算日 分配金分配金

第25期 2012年03月21日
80円
第24期 2011年09月21日
200円
第23期 2011年03月22日
50円
第22期 2010年09月21日
200円
第21期 2010年03月23日
200円
第20期 2009年09月24日
200円
第19期 2009年03月23日
100円
第18期 2008年09月22日
30円
第17期 2008年03月21日
30円
第16期 2007年09月21日
30円
第15期 2007年03月22日
30円
第14期 2006年09月21日
30円
第13期 2006年03月22日
30円
第12期 2005年09月21日
30円
第11期 2005年03月22日
100円
第10期 2004年09月21日
65円
第9期 2004年03月22日
45円
第8期 2003年09月22日
45円
第7期 2003年03月24日
200円
第6期 2002年09月24日
100円
第5期 2002年03月22日
20円
第4期 2001年09月21日
20円
第3期 2001年03月21日
145円
第2期 2000年09月21日
20円
第1期 2000年03月21日
27円

上記の分配実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

投資信託への投資に際しての注意

当ホームページは、DIAMアセットマネジメント株式会社が独自に作成したものであり、金融商品取引法等法令により義務づけられた資料ではありません。また、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。投資に際しましては、交付される目論見書等をよくお読みいただき、ご自身でご判断くださいますよう、お願いいたします。
投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託等(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が上下します。このため、投資金額について元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
証券投資信託は、
預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
金融機関の預金・金融債あるいは保険契約における保険金額とは異なり、投資金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値が減少して投資金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者が負担することとなります。 


確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、一般のお客さまからのお申込は受けつけておりませんのでご注意ください。